2015/11/22 のコメントです。

秋も深まり、各地からの紅葉の便りが楽しみです。気のせいか今年は例年より暖かいような気がします。これも温暖化の影響なのでしょうか。

さて「短期相場観測指数」を発表して以来、アクセスは順調に伸びています。短期相場観測指数は、非常に短期に変化しますので戸惑うかもしれませんが、ロスカットを入れて適切な運用を行えば、緩やかな右肩上がりの収益が確保できるというシミュレーション結果が得られています。

一連のシミュレーションにおいて感じられることがありました。それは仕掛け時のタイミングです。もちろん仕掛けは成り行きなのですが、目先的な売買と短期的な売買では仕掛け時のタイミングにより優劣が分かれてくるようです。

これは日経平均先物での売買シミュレーションですが、目先的な売買では、当日の終値での仕掛けが有利になります。短期売買では翌日の寄り付きによる仕掛けが有利となっています。これらの差は期間(時間)の経過ともに大きな差となって現れてきます。

相場が荒れている時やボラティリティが大きい時、また、目先的な売買では、その日(当日)の終値による仕掛けが有利となっています。その原因を考えてみました。ボラティリティが大きく、相場が一方通行となった時などは、翌日の寄付きは窓を開けて飛ぶ時も多くあるので、当日の終値での仕掛けが有利となっているようです。

また、相場が落ち着いた変動の場合や売買スパンが目先売買より長くなる売買(短期的な売買)の場合は、翌日の寄り付きでの仕掛けが有利です。その理由は、短期的な売買では相場の流れの中での売買判定となるため、その流れを継続する形の翌日の寄り付きでの仕掛けが有利なのではないかと考えます。

そこで、現実的に当日の終値で売買できないのではという疑問が沸きます。当然ながら株式売買は、当日の終値を見てから分析しても当日の終値での売買はできません。しかし、先物は３時１５分まで売買が可能であるため、当日の終値近辺での売買が可能となるのです。

もし、３時１５分までに分析が間に合わない場合は、夜間取引の寄り付きでという手もあります。売買スパンにより、より有利な仕掛けのタイミングを選択できるものと思います。

現在、ＳＰＳ研究所のホームページで公開しています「短期相場観測指数」は、上記の解説の「短期的な売買」にあたります。

以上のような新たな発見をしました。今までも膨大なシミュレーションの後には何らかの新たな発見があるものです。その積み重ねが新たな投資手法となっていくのです。現在は、私がシミュレーションを始めた当初より想像もつかないような手法へと変化してきました。

また、些細なことかもしれませんが、一般的なテクニカル分析手法は株価の終値で分析しているようですが、これを中値(始値と終値の中間値)で分析すると、わずかですがパフォーマンスが向上します。わずかでも、ちりも積もれば・・・・となります。

相場の分析は非常に難しいものです。努力しても何も得られないことも多いのですが、努力しなければ何も得られないということを肝に銘じで頑張っています。

2015/11/13 のコメントです。

今回、ＳＰＳ研究所から発表しました「短期相場観測指数」に「ロスカット」を追加いたしました。ロスカットとは、いわゆる損切り水準であり、その水準を切れると危険ゾーンですという目安です。

ロスカットは「相場判定」における「買い」および「売り」の目先的なロスカット水準の�@と、短期的なロスカット水準の�Aを表示します。ロスカット指数は現在の日経平均を基準として算出されています。そして、ロスカット指数は相場全体の変動(ボラティリティ)によって変化します。

ロスカット指数利用時の注意点として、実際の仕掛けでは、現在のロスカット指数ではなく仕掛け時のロスカット指数が有効となりますので、必ず仕掛け時のロスカット指数を記録してご利用ください。

投資手法は多様であり、それぞれの投資家によりロスカット水準も異なると思います。たとえば、日経平均を基準として個別銘柄を売買されている投資家と日経平均先物で売買されている投資家とではおのずとロスカットの基準も違ってきます。

個別銘柄を売買されている投資家の中にも目先的な売買を得意とする投資家の方も、短期的な売買をされる投資家もおりますので、ロスカット水準の�@と�Aを上手に使い分けてください。

また、先物などを売買されている投資家でロスカット水準が大きすぎるという投資家は少しロスカット水準を小さくしてもよいと思います。その場合、たとえば現在の日経平均が19000であり、ロスカット�@が18900であった場合、その幅100の５０％の50などとして、18950をロスカット水準とします。

以上のように、表記されているロスカット指数をベースとして、投資家のニーズに合ったロスカットルールを構築されればよいと思います。

ただ、現在のロスカット水準は現在の日経平均に追従して表記されますので、実践においては、仕掛け時のロスカット水準で判定してください。この基準を守らないと、いつまでもロスカット水準に達しなくなりますので注意が必要です。

今回、ロスカット水準を表記しましたが、ロスカット水準に至る前に「相場判定」が反転した場合は、ロスカット水準より「相場判定」を優先すべきであると考えています。

本来のロスカットは建玉の量により、その基準も変えるべきなのですが、当方では投資家それぞれの建玉はわかりませんので、一応の目安としでロスカット水準を設定してみました。

【注意点】
「短期相場観測指数」はＳＰＳ研究所のホームページに記載されていますが、通常、データの更新は１８時３０分前後となりますが、もし時間を過ぎてもデータが更新されていない場合はウェブサイトの「再読み込み」を行ってください。

2015/11/07 のコメントです。

最大規模と言われる郵政3社(日本郵政、ゆうちょ銀行、かんぽ生命)のIPO(新規上場)がありました。元国営企業の上場ということもあり、今回の上場が日経平均株価に与える影響は非常に大きいことが予想されます。

上場では３社ともに初値は売出価格を大きく上回りましたが、過大な期待は禁物かと思います。投資家の立場からは、特別視することなく一企業として捉えるべきでしょう。

さて、当研究所では先日「短期相場観測指数」を公開いたしました。短期相場観測指数は短期的な視点で精度の高い判定をしていますので、これらの指標を参考にして投資家各自の投資スタイルに合わせてご活用いただければと思います。

この指標は短売買用ですから、短期的な売買を目的とされている投資家には利用価値があるのではないかと思います。仕掛けのタイミングや建玉の操作などに利用できます。

この指標は非常に短期に変動しますので、仕掛けたもののすぐに反転してしまったという場合もあると思います。そのような時は、反転した時点で「つなぎ」を入れるなどで対処するとか、また、損切り基準としても利用できるのではないかと思います。

投資は、常に利益の時期と損失の時期が代わる代わる交互にやってきます。利益の時期はそのままでハッピーなのですが、問題は損失が長く続いた場合です。最初はこんなものだと納得して損切りを実行しますが、さらに損失が続くようになると不安がよぎり悩み始めます。

そんな時に投資家の判断が分かれます。売買を一時中断して様子を見るか、または、自分が決めたルールだから損切りを続けてみようと。いずれにしても、損切りが長く続くと当然ながら投資家はウツ状態に陥ります。

話は少しそれますが、今回のラグビー・ワールドカップにおいて、日本チームは世界中を驚愕させました。その原動力となったのは何だったのでしょうか。私はその原動力は徹底した練習にあったと思います。ヘッドコーチのエディー・ジョーンズが言っていたように、日本チームは「世界一の練習をした」と。

「走った距離は裏切らない」と、あるスポーツ選手が言っていたように、やはり、そこにあるのは徹底したトレーニングであろう。トレーニングなくして栄冠はない。

話を戻して、スポーツの世界と相場の世界を比較してみよう。スポーツの世界は徹底した練習であるのに対して、相場の世界で、これらに匹敵するもの(練習)は何であろうか。徹底した勉強であろうか。

もちろん、投資の勉強も大切ではあるが、私は自分の投資手法の裏付けを取ることにあるのではないかと考えます。裏付け、つまり現在利用している投資手法が正しいものであるという裏付けが必要である。

では、その裏付はどのように取ればよいのだろうか。私は、その裏付けは自分の投資手法の徹底したシュミレーションではないかと考えます。シュミレーション
を徹底的に行い、信頼できるシステムであると確信したならば、たとえ損切りが続いたしても、ウツ状態などになることなく淡々と売買が継続できるのではないだろうか。私は徹底したシュミレーションを心のよりどころとして売買しています。

今回公開しました「短期相場観測指数」も徹底したシュミレーションを行いました。正しくご理解いただければ、投資家のご期待に添えるものと思います。


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「短期相場観測指数」は、ＳＰＳ研究所のホームページに記載されています。無料で閲覧できます。指数は毎日更新されますので記録などして、その推移を見てください。当分の間は継続したいと考えています。感想などお聞かせいただければ幸いです。

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2015/10/29 のコメントです

部屋に閉じこもり、目を真っ赤にして修羅のようになって約３ヶ月。数台のコンピュータを２４時間フル稼働して研究したシステム開発もやっと終盤を迎えました。電気代が通常の２倍近くなりました。

完全に納得したわけではありませんが、おおむね右肩上がりの収益の上がるシミュレーション結果でした。いわゆるシャープレシオ(運用成績を測るための指標のひとつ)において、収益が確保できるということです。

まだ詰めたいロジックもあるのですが、あとは少し休憩してから再チャレンジしたいと思います。

これらの研究の間にいろいろな指標を開発しましたので、その一部を公開いたします。それは「短期相場観測指数」と言い、相場の変動を買いのタイミングと売りのタイミングを明確に分けて、その上昇、下降の強弱を表した指標です。非常に短期的な判定となります。

「短期相場観測指数」は、ＳＰＳ研究所のホームページに記載されています。無料で閲覧できます。指数は毎日更新されますので記録などして、その推移を見てください。当分の間は継続したいと考えています。感想などお聞かせいただければ幸いです。


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<< 短期相場観測指数の見方 >>　　(短期相場観測指数は毎日更新します)
　
短期相場観測指数は、現在の株式市場全体の方向性とボリュームを示す指数です。
短期的な視点で精度の高い判定をしています。


【 相場判定 】-----------------------------------------------------------

「買い」の表示は市場が上昇傾向、または高い水準にあることを示しています。
「売り」の表示は市場が下降傾向、または低い水準にあることを示しています。


【 ボリューム 】---------------------------------------------------------

ボリュームは０ﾎﾟｲﾝﾄから１００ﾎﾟｲﾝﾄの間で変化します。
ボリュームは市場の方向性の大きさを示しています。

たとえば、
「買い　８０ﾎﾟｲﾝﾄ」であった場合は非常に強い上昇傾向を示します。
「買い　２０ﾎﾟｲﾝﾄ」であった場合は弱い上昇傾向を示します。

たとえば、
「売り　８０ﾎﾟｲﾝﾄ」であった場合は非常に強い下降傾向を示します。
「売り　２０ﾎﾟｲﾝﾄ」であった場合は弱い下降傾向を示します。


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短期相場観測指数は、日経平均などと照らし合わせ、毎日記録して、その傾向を
把握することにより市場全体の方向性や相場の強弱、転換時期が確認できます。

短期相場観測指数のご利用は、短期相場観測指数を参考にして投資家各自の投資
スタイルに合わせてご活用ください。


短期相場観測指数の時系列チャート(サンプル)は、過去６ヶ月間の相場観測指数
と日経平均のチャートです。時系列チャートの更新は不定期ですので、毎日記録
して、その推移をご確認ください。

よろしくお願いいたします。

2015/10/23 のコメントです。

我々は投資の世界にリターンを求めて参入します。しかし、リターンのあるところには必ずリスクが存在します。投資には常にリスクが付いてまわる。よって投資の世界には適切なリスクマネージメントが不可欠となってきます。

リスクマネージメントの代表はやはりロスカット(損切り)であろう。投資がネット取引ができるようになってからは、仕掛けとともにロスカット水準も設定できるようになり、投資が非常に身近に感じるようになってきました。

特にＦＸ取引は２４時間取引であるため、寝ている間に何事か起きて相場が急変しようものなら、目が覚めたときには破産していたなどということも起こりえる。そのためには仕掛けとともにロスカットの注文は必須である。

ＦＸ取引と同様に先物にも夜間取引がある。日本の先物市場の夜間取引は、１６時３０分から翌日の３時まで取引が可能です。このように夜間取引は日中取引より取引時間が長いのです。そのため、その間に何が起こるかわからないので、やはり先物取引もロスカットの注文は必須です。

そこで、投資家の皆さんはどのようにしてロスカット(損切り)をしているのでしょうか。初心者であれば１０％損切りなどと設定して損切りしているようですが、初心者ならいざ知らず、ある程度キャリアのある投資家であれば自分なりの損切り手法を持ち合わせているものと思います。

長期投資であれば、あまり損切りについて考える必要はないとは思いますが、我々短期売買の投資家は損切りについても深く理解し、正しい損切りを行わなければなりません。そこで正しい損切りとはどのような手法なのか考えてみましょう。

これは私独自の考えであり、異論もあると思いますが、ここで損切り手法について私なりの解説をしたいと思います。

「１０％損切り」は投資家サイドの都合による損切り幅である。まあこの程度であれば被害も少なくて済むという感じからの数値でしょう。では実際に１０％損切りを実践してみましょう。

最近の相場急落後の大きなもち合い状況で１０％損切りを実践したとしましょう。上げ下げが激しく、しかも変動幅が大きい状況での１０％損切りは、一日も待たずして損切りとなる。損切りが連続して投資家はうんざりして、投げ出してしまうことになるでしょう。

損切りが必要なのは分かっているが、これほど連続した損切りでは・・・、となる。そして頭を抱えることになる。そこにどのような問題があるのだろうか。

統計を取ってみるとよく分かるが、相場には変動の小さい時期と大きい時期がある。変動の小さい時期は１０％損切りでも対応できるが、現在のような変動の大きな時期では無理がある。

よって、損切りの正しい手法は、相場の変動状況に合わせて、損切り幅を決めることです。ここでの変動幅はやはりボラティリティ(標準偏差)の数値より損切り幅を変化させることが正しい損切り手法と言えるのではないでしょうか。

「１０％損切り」は投資家サイドの都合による損切り幅であるのに対し、ボラティリティによる損切り幅は市場の変動に合わせた損切りとなります。投資の世界は市場が「主」であって、投資家は「従」であることを理解していただきたい。

たとえば、過去６ヶ月程度のボラティリティを計測して、それらの数値に比例した損切り幅を設定することです。このような手法でなければ現在のような変動の大きな相場は乗り切れないことになります。

変動が大きい相場では、当然ながら損切り幅も大きくなるのですが、その分、相場変動が大きいためリターンも大きなものとなるはずです。リスクとリターンは表裏一体なものなのです。

2015/10/17 のコメントです。

紅葉が始まり銀杏などの街路樹が美しい。柿も見事に鈴なりになっている。高いところの柿は野鳥たちの最高のご馳走だろう。秋を感じる今日この頃です。

さて、株式市場は急落後の大幅なもちあい状況にある。まだまだボラティリティは大きいようです。先物の証拠金も通常の２倍ほどになっており、ボラティリティが大きいことを示しています。

投資の世界で長く活動していると、良くも悪くも一般社会では学べないことも体験します。特に「損失」「保証」については一般社会の比ではありません。会社勤めであれば、仕事上で多少失敗しても給料は貰えます。たとえ病気で休んだとしても保険で賄えます。

投資の世界では、損失をなくすることや何らかの保証などはありません。すべて自己責任として片付けられてしまいます。ではなぜ、人はこのような世界に参入してくるのでしょうか。

投資家はリスクを承知で大きなリターンを夢見て市場に参入してくるのでしょうか・・・。投資の世界は一般社会より非常にシビアな世界であり、時として常識や理論も通用しない世界でもあるのです。

投資は戦いです。戦いには敵に負けない武器が必要です。そこで、投資における武器とは何だろうと考える。大衆はいつも間違っているという言葉があるように、みんなと一緒では儲からないことは体験的に理解いただけるだろう。

投資とは売りと買いしかないわけですから非常にシンプルです。シンプルゆえに難しいということもあります。投資には必勝法があるわけではないので、消去法的に、投資で絶対にやってはいけないことをひとつずつクリアしていけば、おのずと正しい方向に向かうのでは・・・。

つまり、投資の基本を絶対に守るということに尽きます。いまさら言うことでもないのですが・・・。投資家であれば誰でも知っていることですが、できないのは決断と実行です。決断と実行は投資家自身の性格に依存します。よって、投資は自己責任ということになるわけです。

戦いに勝つには、やはり投資家独自のオリジナリティが必要です。これだけは誰にも負けないという得意分野を持つことです。そして、その分野を深く掘り下げていくのです。みんなと一緒では自分の存在がありません。私はテクニカル分析の短期売買に特化しています。

私は現在も戦いの武器(分析システム)を開発中ですが、高い壁にぶつかり苦戦中です。疲労困憊の状況にありますが、歯を食いしばって敵に負けない武器つくりに励んでいます。

疲れもピークに達し、取り留めのない内容になってしまいました。


「株式投資は長期にわたり継続して運用していくものである」
「相場は原因結果の法則で変動している」「相場の確率(勝率)は５０％前後であ
　る」「損小利大の売買法でなければ絶対に利益は出ない」
「投資家の心理はいつも同じ」「投資家の行動はいつも同じ」
「相場は少数派につかなければ儲からない」
「ブームはバブルである」「追い風を自分の実力と錯覚するな」
「主観的、感覚的では相場は長く続けられない」

2015/10/09 のコメントです。

インターネットの発達とともに株式取引の手数料も自由化になり、必然的にデイトレードが活発となりました。デイトレードは株式取引より為替の売買が主流となっているようです。

実際の売買では、立会気配値、つまり板情報を見ながら指値注文し、同時にロスカットのための逆指値などを入れて売買しているようです。ご存知のようにデイトレードでは、その情報を得るためには、板を見る必要があります。買いたい人
の集合体である買い板、売りたい人の集合体である売り板を読みながらすばやく売買します。

そのような状況の中、東証は５年ぶりに株式売買システム「アローヘッド」を刷新し、注文処理のスピードを約２倍に上げました。注文を受けてから応答にかかる時間は500マイクロ秒（1マイクロ秒＝100万分の1秒）未満になるという。

東証がシステムを新しくした背景には「超高速株式取引」の増加があります。コンピューターによる自動発注で、大量の売買を超高頻度で行なう業者が増えているためのようです。取引所としては、注文数が増えて売買が活発化されるメリッ
トもあるので、今回のようなシステム刷新の対応となったとされています。

現在、このような超高速株式取引の注文件数は東証全体の取引の６割以上を占めるといわれています。決められたプログラムをもとに1000分の１秒単位で注文を繰り出すそうです。しかし、これでは板情報をよりどころとしている人間のトレ
ーダーは太刀打ちできません。

超高速株式取引で人間の目が追いつかない速さで売買して、それぞれの利幅は小さくても確実に儲かるやり方があるということは多くの投資家は知っているはずです。

株の売買では、買い方と売り方の注文が合致すると取引が成立します。買いたい人が多ければ、株価が上がっていきます。しかし、超高速株式取引では、まずコンピューター側が、すでに保有している銘柄に大量の買い注文を出します。そう
すると投資家が買い注文が多いから株価が上がりそうだと判断して買いに走ります。

超高速株式取引では、このように株価を大量の買い注文で少し上げておいてから持っている銘柄を売り、出していた買い注文を瞬時にキャンセルする。ほかの投資家からみると買った瞬間に株価が少しだけ下がるという現象が起きているので
す。

こうした超高速株式取引ではコンピューター側が儲かる。1回当たり0.5〜1円程度の非常に小さな額ですが、膨大な回数を積み重ねることで大きな利益につなげていくのです。

ここで何がおかしいと思いませんか。「超高速株式取引では、このように株価を大量の買い注文で少し上げておいてから・・・」。これは個人の投資家が買うつもりのない注文を出して株価を上げる手法と同じではないだろうか。個人投資家
がこれをやると「見せ玉」と呼ばれる違法行為になります。

上記の超高速株式取引も「見せ玉」と呼ばれる手法と同じではないのか。であるならば超高速株式取引も違法行為ではないのだろうか。

調べてみると、コンピューターによる超高速株式取引の場合は「複雑なシグナル解析の結果であり、現状では違法性を問われないとのこと。おかしいではないか。個人投資家だって複雑なシグナル解析で売買している投資家だっているはずです。

個人投資家がやると見せ玉で違反とされ罰せられるのに、機関投資家が高速のコンピューターで同じことを素早くやるのは取り締まらないというのはルールとして極めて不公正ではないだろうか。まったく納得がいかない。

今後、投資市場はこのようなコンピューターによる超高速株式取引が主流になり、スピードの競争となるだろう。このような環境の中で、個人投資家の位置づけはどうなるのだろうか。

しかし、私はあまり心配していません。どんどん超高速取引となり機関投資家同士のつば競り合いとなって、いずれ共倒れとなるでしょう。株式取引はデイトレードだけではないのですから・・・。

2015/10/03 のコメントです。

リスクは投資に限らずどこにでもある。日本では毎年台風があり、地震も多い。そのための対策は怠ってはいけない。備えあれば憂いなしである。

世界を見渡してもリスクは多い。経済問題ではＦＲＢの利上げがいつ行われるか。利上げがあれば新興国から資金が引き上げられる。中国、韓国などは戦々恐々の状況ではないだろうか。

また、欧州では難民問題やＶＷの問題、最近は話題にもならないがギリシャ危機などもある。また、シリアをめぐるロシアとアメリカの対立など山積みです。株式市場はこれらのリスクを織り込みながら変動しているのです。

このような世界情勢などを考えながら今後の市場の動向を予測することがアナリストの仕事なのでしょうが、私は、これらをすべて分析して今後の予測を正しく判定するなど不可能なことです。アナリストだって当たり外れは五分五分でしょ
う。五分五分なら何もしないことと同じでは・・・。

そこで、私は今後の予測など一切捨てて短期のテクニカル分析を選択したわけです。「市場の分析はファンダメンタルズにあり」と唱えるアナリストは多いものです。彼らは「過去の株価など分析しても何も答えは出てこないよ」と言います。

テクニカル分析は過去の株価の分析を行うわけですが、ファンダメンタルズ分析でも、過去の業績に対して現在はどうであるか、予想はどうであるかと分析するはずです。であるならば、テクニカル分析もファンダメンタルズ分析も過去の数
値をベースに分析するわけですから、考え方は同じではないでしようか。ただ、手法が異なるだけではないでしょうか。

「学ぶ」とは、すべて過去に学ぶものです。人間は過去の体験から、これからは「こうあるべきだ」と考えるはずです。問題解決には必ず過去の体験から答えを導き出すものです。現在起こっている問題も過去の事例に照らし合わせれば、学
習効果が発揮され、おのずと正しい答えが出てくるのではないかと思います。それとも、悲しいかな同じ過ちを繰り返すのでしょうか。

世界情勢はめまぐるしく変化します。突発的なニュースや事件、事故など予測もできませんし、これらにつられて株価も急騰、急落します。ますますリスク管理が重要になってきます。投資のリスク管理にはいろいろな手法がありますが、何
といっても一番のリスク管理は損切りです。よって、損切りなくして投資で成功はないと言っても過言ではないでしょう。

しかしである。投資の世界は何度失敗しても過去の経験が生かされない。なぜだろうか。投資家であれば誰でも損切りが必須であることは分かっている。しかし、分かっているができないのも損切りである。損切りについては当欄で何度も解説しましたので、いまさら説明する必要もないと思います。

同じ環境におかれても一方は成功し、他方は失敗する。このような現象は何から起こるのか、その原因は何であるか考えればおのずと答えが出てくると思います。

さて、私が現在行っている分析、検証も今は七合目あたりでしようか。かなり疲労困憊状態です。やはり分析期間(日柄)で手間取っています。ボラティリティの大きさを自動的に検証し、その結果を分析期間に自動変換して分析するという手
法を構築中です。もう少しです。頑張ります。

2015/09/27 のコメントです。

東京市場は一時よりボラティリティは小さくなったものの、まだまだ安心して投資できる環境ではないようです。もう少しボラティリティが小さくなってからと思った矢先、ドイツのＶＷの問題が発生した。

ＶＷの問題は単なるリコールなどとは異なり、そこに意図的な操作があり、まさに犯罪である。欧州ではディーゼル車が乗用車の５０％を占めていて、フランスでは６０％に達しています。ディーゼル車の比率が最も高いパリの空気は欧州で最も汚く、晴れた日でもエッフェル塔が見えなくなるそうです。この問題は自動車業界のみならずＥＵ全体の環境に対する意識の問題であろう。

日本を訪れた中国の観光客が、空はこんなに青かったのかと語ったそうです。環境問題は次世代のためであり、我々は負の遺産を残してはいけないと考えます。

さて、私はここのところ集中してシステム開発に没頭しています。株式分析の中で一番難しい問題に取り組んでいます。その難しい問題とは分析における期間(日柄)についてです。

前回も述べましたように、テクニカル分析はボラティリティから始まるのですが、そのボラティリティの期間(日柄)の取り方によっては、売りと買いが逆になってしまうことがあります。このようにテクニカル分析では期間の設定が一番難しいテーマです。

分かりやすく説明しますと、たとえば移動平均線の期間の設定如何では、ゴールデンクロスとデットクロスが逆になってしまうことがあります。これでは安定した投資はできないことになります。

ボラティリティが大きいときは設定期間を短く、小さいときは設定期間を長くすることは分かっているのですが・・・。設定期間が短い場合はダマシが多く発生しますし、設定期間が長い場場合は突然の急騰、急落に対しては、売買の判定が遅くなります。

この期間(日柄)の問題を如何に解決するかに取り組んでいますが、なかなか思い通りにはいかないものです。

設定期間を短くすればダマシが多く発生します。このダマシの幅は小さいものですが、ちりも積もれば山となるように長い期間で運用すると成績の足を引っ張ることになります。

設定期間が長めのほうが成績はおおむね良いようですが、やはり相場の急変時には対処が遅くなり、今までの利益を吐き出すことにもなります。このように、あちらを立てればこちらが立たずの状態です。

そこで考えられることは、分析の設定期間が長めにして、相場急変時にはロスカットで対処するのはいかがなものかなどと考えながら、時系列のパフォーマンス・シミュレーションなどを行っています。

どのような相場展開でも、ある程度の収益が上がるシステムはできているのですが、これはシミュレーション上のことであり、実戦において、何ヶ月も成績が行ったり来たり状態が続けば継続運用が危ぶまれることも容易に想像できます。

現在はこのような状況で徹夜作業が続いていますが、欲をかいて、どのような相場展開でも成績が右肩上がりのシステムができないものかと「夢追い人」となって奮闘中です。結果についてはいずれ報告したいと思います。


追伸
「ラグビーＷ杯史上、最高の試合だった。よくやった！」。9月19日、日本代表が世界ランキング第3位(当時)の南アフリカを破ったあの試合は「ラグビー史上最大の番狂わせ」と言ってよいだろう。メディアは大騒ぎである。当の日本よりイギリスではビックニュースとなっている。

次のスコットランド戦は、大金星を挙げた南ア戦からわずか中3日の23日午後に組まれた。ラグビーでは消耗が激しいため中３日では回復しない。これは日本のシルバーウィークに合わせて日本からの観客を呼び込むためだったという。前半は互角だったが後半は疲れが出たようだ。選手のコンディションも考えてほしい。

英国の公認とばく・ブックメーカーは、南アフリカ勝利に対し1.001倍、日本勝利に最大113倍のオッズを付けた。仮に1000ポンド(約20万円)を南アに賭けても、たった1ポンドしか配当が出なかったのに対し、日本に同額をつぎ込めば、ロンドン郊外にマンション一室が買える11万ポンドまで膨らんだ計算だ。つまり、どちらに賭けたかによって配当の差は10万倍以上も違った。そのくらいサプライズだったの
である。

これをきっかけに日本でのラグビーに対する理解がさらに広まることを期待したい。

2015/09/19 のコメントです。

現在、東京市場は乱高下が激しくボラティリティが高いままです。ここ何週かは、ボラティリティについて解説しましたが「ボラティリティの重要性は分かったが、現実的に個人投資家はボラティリティの算出や具体的な利用方法が分からない」という質問を受けた。

ボラティリティは標準偏差を用いて算出するものですが、計算手段はエクセルなどの表計算で容易に計算はできます。しかし、表計算の方法も分からないという投資家も多いはずです。

そこで簡単な方法は、一般に株式分析ソフトなどに付帯しているボリンジャーバンドを利用する方法があります。そのほかにもウェブサイトなどでこれらを表示しているサイトもあります。検索ソフトで「ボリンジャーバンド」と検索してみてください。

ボリンジャーバンドの利用方法は、まずスパン(期間)の設定を行います。短期売買の場合は、期間の設定を１０日とか２０日とか、またはそれ以上の期間など、投資家の投資スタンスに合った期間を設定します。そして、自分に合った設定期間を見つけたら、以降変更しないでください。設定期間を変更してしまうと利用価値がなくなります。

まず、設定した期間でボリンジャーバンドを起動しますと、上下に+-１シグマ、+-２シグマ、+-３シグマなどのラインが表示され、その周りを株価が変動しているのが分かります。そこで、現在の株価はどの範囲にあるかを判定します。

利用方法は、ボリンジャーバンドそのものを利用するのではなく、現在の株価がどのシグマの範囲であるかを判定し、その判定を元に、その他のテクニカル分析指標を利用することです。

通常、テクニカル分析指標は日数の設定があります。これらの日数を算出するため利用します。たとえば、現在の株価が上下１シグマ以内にあれば、利用するテクニカル分析指標の日数を○○日になどと設定して利用します。２シグマであれば○○日、３シグマであれば○○日にするなどにします。シグマをもう少し細かく分類してもよいでしょう。

一般的に、現在の株価が小さいシグマ以内であれば、テクニカル分析指標の設定日数は長めに、大きいシグマであればテクニカル分析指標の設定日数は短めに設定します。

現在の株価がボリンジャーバンドの位置と最適なテクニカル分析指標の設定日数はおおむね比例しますので利用するべきです。これで株価変動の大きさによりテクニカル分析指標の設定日数を決定することができます。今までのような、テクニカル分析指標の固定した日数設定での最適化はまったく意味を成さないことを理解すべきです。

このように、テクニカル投資家は株価のボラティリティの変化によって、テクニカル分析指標の設定日数も変化させることを学ぶべきです。ボラティリティの大きさと最適なテクニカル分析指標の設定日数との相関数値を導き出すことです。

追伸
ラグビー・ワールドカップ2015、イングランド大会が始まりました。ラグビーは世界三大スポーツのひとつと言われており、大いに盛り上がっているようです。日本代表は２０日に南アフリカとの対戦です。応援しましょう。
2019年には東京での開催となります。ガンバレ、ニッポン！

2015/09/11 のコメントです。

東京市場は急騰・急落を繰り返している。個別銘柄ならいざ知らず、日経平均が一日で８％近くも上昇してしまう。これは２１年ぶりの上げ幅だという。まさにジェットコースターのような相場だが、実はこれといった特段の材料あるわけではない。巷では、あれやこれやと理由付けに忙しいようだが・・・。

これだけの変動は材料や情報での変動ではない。その要因は信用取引での空売りの買戻し、および先物の９月限のＳＱによる空売りの買戻しであることが容易に分かる。株式投資では投資家の意思に係わらず売買しなければならないことがある。それは追証と期日です。追証と期日は絶対である。

テクニカルによる短期売買の投資家は、信用の売り残、買い残、取組比率、追証の水準、信用期日などは常にチェックしておかなければならない。これらを常に検証しておくことにより、多分にリスクが軽減されることになります。

さて、久しくテクニカル分析の解説をしていなかったようでしたので、ここでテクニカル分析の基本について解説しましょう。

多くのテクニカル派は、パソコン上でいくつかのテクニカル分析指標を組み合わせて、ああでもない、こうでもないなどと苦心しているのではないでしょうか。しかし、結果はあまり芳しくない。

私が常日頃から述べていることですが、「結果が悪いのは、その原因に起因する」と・・・。基本が間違っていれば、その結果も正しくないのは当然でしょう。では、何が間違っているのでしょうか。

投資家は、パソコン上で効率的と思われるテクニカル指標を組み合わせて「この指標はよく合っている。これを採用しよう」と考え実践するも結果は希望通りにはいかない。過去の株価変動にはピッタリ合っているのに何が問題なのかと思い悩む。何度も指標の組み合わせて試行錯誤するも結果はいつも同じ。

何が問題なのだろうか。株価は常に変動し流動的です。その変化の激しい株価を捉える道具がテクニカル指標です。テクニカル派の多くは、これらの分析指標をよりどころとして売買しているのではないだろうか。

過去の株価変動にテクニカル指標を合わせることを「最適化」と言います。ここではっきり申し上げておきます。この「最適化」はまったく無駄です。無意味です。今後の株価は過去の変動からは容易に推しはかれないのです。

いくらテクニカル指標に過去の株価がフィットしていても、それは株価変動にテクニカル指標を合わせているに過ぎないのです。過ぎ去った過去のデータにテクニカル指標を合わせることは誰でもできる無駄な作業です。では何が間違っているのでしょうか。

株価がランダムに変化しているのに、テクニカル指標を固定しているところに矛盾があるのです。つまり、株価は大きく変動しているのに、その変動を計る物差しはいつも同じでは、株価の変動を正しく捉えることはできません。株価の変動に合った物差しで計るべきです。

ここで言う物差しとはボラティリティです。テクニカル分析の基本はボラティリティの分析から始まります。ボラティリティなしでのテクニカル分析は成り立ちません。

一般的に移動平均線は２５日と７５日で判断されますが、いつも同じ日数の設定では、ボラティリティの大きさにより、その判定が反対になる場合があります。これでは投資家は迷ってしまいます。

株価は大きく変動しているのに、株価を判定する道具がいつも同じでは正しい分析はできません。ですから、パソコン上でいくらテクニカル指標を組み合わせて最適化を行ってもうまくいかないのです。

これらを解決する方法は、相場変動により分析日数も変化させるのです。ボラティリティの大きな相場では分析日数を短くし、ボラティリティが小さい相場では分析日数を長くとるなどして変動に対処します。ボラティリティと分析日数は相関するのです。

多くのテクニカル分析指標は、その分析において必ず「日数」を設定しなければなりません。この日数の設定如何によって投資パフォーマンスが大きく変わってきます。よって、設定日数は非常に重要な役割となります。

ボラティリティと分析日数は相関しますので、これらの相関関係(相関指数)を見つけ出すことにより、一般的なテクニカル分析指標も大いに活用できるようになります。

2015/09/05 のコメントです。

東京市場をはじめ世界の市場は嵐の収まる気配がない。日経平均は８月安値(17714円)を付けたものの９月にはさらに安値を切り下げている。８月の安値から一旦切り返したが、そこを絶好の買い場だとして買い付けしたのだが、さらに下げられて・・・、トホホとならないためにはどうするべきか。

相場急落で、その幅が大幅な場合は信用取引(買い)の追証となるため投げが出る。投げが出るからさらに下げるという負のスパイラルに陥る。信用(買い)の投げが終わると空売りの買戻しが入り大幅な戻りとなります。

８月の安値からの戻りは、まさに空売りの買戻しであったようだ。通常、信用取引では、買い残が売り残を上回っているため、大幅安となった場合、株価も全値戻しとならない。酒田五法によると安値からの戻りは２〜３日と言われています。

このように市場が大荒れの状況では、どのような指標もあてはまらなくなります。一般的にファンダメンタルズ分析ではＰＥＲなどを用いて分析しますが、暴落時はＰＢＲが云々となる。テクニカル分析においても２００日移動平均が云々と言い出す。しかし誰もわからない。

何を持って暴落と言うか。暴落に明確な定義があるわけではないので何とも言えませんが、東京市場を見てみると、まだ年初来の安値にはなっていない。米国株は昨年来の安値である。中国株も昨年来の安値ではあるが、その下げ幅は大幅である。日本株は大きく上昇していたため、下げ幅も大きい感じがするだけではないだろうか。

相場を観測する指標に「恐怖指数」という指数がある。恐怖指数とは、シカゴ・オプション取引所が、S&P500を対象とするオプション取引のボラティリティを元に算出し、公表している指数である。数値が高いほど投資家が相場の先行きに不透明感、不安感を持っているとされます。通常、指数は10から20の間で推移する。恐怖指数はネットなどで見ることができます。

恐怖指数とはよくつけたもので、まさに相場急落などでは指数が跳ね上がります。ちなみに今週末の数値は「27.80」となっています。８月の急落時には５０ポイントを上回りました。リーマンショック時は８０ポイントを超えました。この指数から読み取ると、今回の相場急落は投資家にかなりインパクトを与えたが、リーマンショックほどではありません。先のことは分かりませんが・・・。

この恐怖指数は米国の指標ですが、現在の相場状況のように世界同時株安などでは、相場を判断する指数として参考になるかもしれません。

恐怖指数の分析ベースは、やはりボラティリティです。現在、市場はボラティリティが高い状態です。相場が大きく乱高下するときは、通常利用する分析指標は役に立ちません。唯一、利用できる指標はボラティリティくらいなものでしょうか。

ボラティリティが高ければ、ハイリスク・ハイリターンとなります。それを承知で打って出るか、はたまた、お休みするかは投資家の判断次第ですが、先は長いので、あまり無理はしないほうがよろしいのではないかと思います。

今回の暴落で手痛い目にあって、何とかしなければと思うところですが、その前に何らかの手立てがあったのではないかと考えるべきです。そして、それを教訓に今後の対策を講ずるべきです。

2015/08/29 のコメントです。

金融市場が荒れた展開になっています。世界の主要株式市場が軒並み急落する一方、為替市場では今まで強含みの展開を続けてきたドルが売られ、円やユーロが買い戻された。まさか、まさかの展開です。

こうした状況下では、投資家は「世界経済はどうなるのだろう」と不安を抱く。投資家の不安心理が増幅されると、誰でも「価格変動性の高い株式や、為替など、一旦処分してリスク資産を減らしておきたい」という行動に走るのも当然だろう。

こういう時こそ落ち着いて行動すべきだと言われていますが、明日の追証を考えると落ち着いていられるはずもない。相場の経験のない人に言われたくない。相場の世界はそんな理屈や理論通りにはいかないものです。

統計によると、このようなショック安は１０年で平均２回は起こると言われています。コツコツと儲けてきても急落ですべても吐き出す結果にならなければよいのだが・・・。まさに相場の世界は歓喜と恐怖の世界である。

今回のような急落ではどのような投資手法も当てはまらなくなる。テクニカル分析のボリンジャーバンド(短期の場合)などは通常２シグマ以下で買いといわれているが、５シグマ以上にもなっては・・・。また、ファンダメンタルズ分析でも、一時的ではあると思うが優良銘柄でも売り叩かれる。

今回の危機の震源地である中国では、官民合わせて80兆円も注ぎ込み、株価を下支えしたが、売りはとまらず、80兆円が水の泡になったという。景気対策の効果で一時的に経済が浮揚するかもしれないが、中国が抱える根本的な問題の解決ができるわけではない。

中国経済の減速とさらに米国の景気下落のタイミングが重なると、世界経済には大きな下向きの力が働くことになるかもしれない。その場合には、実体経済はさらに落ち込み、世界の金融市場も今回以上の混乱の渦に巻き込まれることになりかねない。よって、投資も多様化が求めらける時代がくるかもしれません。

投資家はこのような不安の中で運用を続けていかなければならない。あれやこれやとシナリオを描いて売買するのであろうが、結局はシナリオも当たる時もあれば外れるときもある。五分五分であろう。

であるならば、シナリオなど描かなくても同じではないか。五分五分なのだから。私は、シナリオを描いて売買するとあまりよい結果にならないと思っています。なぜなら、相場が描いたシナリオ通りに展開しなかった場合の投資家の心理状態を考えてみてください。

投資家は誰でもプライドと自信を持って投資活動をしています。相場展開がシナリオの反対に展開した場合、当初は「このようなこともあるだろう」などと様子を見ます。しかし、さらに反対の展開になった場合「こんなはずはない」と。自分の分析に間違いはないと意地を張ります。

最後には「自分の判断に間違いはないが、株価が間違っている・・・」などとは言わないと思いますが、結果的に損切りが遅れるということになります。

私も仕事上、経済ニュースなどを見たりしますが、これらの情報により今後の相場展開を無意識のうちに描いています。しかし、私の投資手法はシステム売買であるため、必ずシステムの指示に従って売買します。当然ながら、描いたシナリオの反対の売買指示があった時などは「どうなんだろう」などと考えますが、最終的にはやはりシステムの指示に従って売買します。

私は短期売買であるため、今後の相場展開を予想しての売買はあまり意味がないと考えています。私は今まで、シナリオを描いての売買によい思い出がありません。私だけかもしれませんが・・・。

長期投資は別として、短期売買では今後の相場展開など予想せず、現在の値動きで判断すべきであると思うのですが・・・。しかしながら、今回のような急落では、どのような分析手法も役に立たない。このような状況下では対策のしようがないのではと悩むところです。もし、暴落時でも機能する手法があるとすれば、それは「順張り手法」ではないだろうか。

もちろん順張りでも失敗することがある。それは変動幅が小さい相場のときです。変動が小さい相場では損切りが続くことになりますが、その幅は小さいはずです。しかし、相場変動の大きい場合は、順張りでは大幅に稼ぐことができます。

順張りか逆張りかは投資家の自由です。相場展開により、これらの手法を使い分けするのが効率的でしょうが、今後の相場変動が予想できない状況では、これらの判断も難しいでしょう。

今回の世界同時株安パニックで、米国株や中国株、さらには日本株が恐ろしいまで乱高下しています。相場急落はいつ起こるかわかりません。また、いつ起こっても不思議ではありません。投資家は、そのための対策を取っておかなければなりません。

投資をする上でまず学ぶのはリスクという概念です。投資のリスクとは下がることだけではありません。投資の一番のリスクは何と言っても相場か短期間に、しかも大幅に乱高下することです。投資家は振り回されてしまいます。しかし、これも相場です。

投資にシナリオを描くことも結構なことですが、やはり重要なことは投資家自身のリスク管理を含めた投資手法の確立でしょう。そして、その手法の迷いのない実行でしょう。

2015/08/23 のコメントです。

週末の株式市場は大荒れの様相を呈している。グローバル化した経済では、当然ながら世界同時株安も起こりうることになる。このような現象は、ある日突然起こるように見えますが、実際には内在したあらゆる問題が臨界を越えた時に起こるものです。

それらの予兆はいくらでもある。ギリシャ問題、中国、韓国経済の減速、原油の下落など、その要因は多い。長期投資家ならば、これらの現象は日々のニュースで感じ取れるはずです。

特に中国の問題は深刻であろう。中国市場のリアル株価を見ていると、当局の株価のてこ入れのための操作が手に取るように分かる。実に不自然な株価の動きである。

中国証券監督管理委員会は、規則に違反して上場企業株式の保有を減らした株主を厳格に処罰する方針を示した。一党独裁の国であるからこのようなこともできるのであろうが、いくら強権を振り回しても自由経済の象徴である株式市場を操ることはできない。

実際に当局が鳴り物入りで株価の下支えをしても、この週末には安値を付け、その努力が水泡に帰した。経済が下降線をたどっているのに株価を上げようとすること自体、所詮無理な話である。当局は経済の原則を理解しているのだろうか。

さて、日本の株式市場であるが、やはり世界の株価に連動するように下げている。それも大幅である。アナリスト達は、その要因をあれこれ言っているようですが、結果見てからでは何とでも言える。

前回解説しました「相場を休む時」のように、ボラティリティが大き過ぎるときは、ハイリスク・ハイリターンとなるため、あまりリスクを好まない投資家であれば戦線を縮小するか、または一旦休戦するかなどの対策を採るべきでしょう。

今回の大幅な下落の前にボラティリティが拡大傾向にあったことは解説しましたが、短期売買を目指す投資家であれば、やはりボラティリティに注視しながら売買すべきでしょう。長期投資家であれば経済指標や日々のニュースでこれらの判断は可能であると思います。

私は先物市場で売買をしていますが、先物市場は単一銘柄であることやレバレッジの高さなど現物市場との違いはたくさんあります。私が先物市場で売買した中で一番苦戦したことは、前日の終値から値が飛んで寄り付いたときです。今回のように寄付値が前日の終値から２％も下げたところで寄り付いたのではとんでもないことになります。幸いに今回は売りスタンスであったため難を逃れましたが、もし、買いスタンスであったなら・・・。

私が現物市場から先物市場に転向した理由は、商いの薄い銘柄では自らの建玉で寄付値が飛んでしまうことが多く発生したためです。先物市場では市場が大きいためそのようなことはありませんが、実際には上記のように前日の終値から大きく乖離して寄付くこともあります。

先物市場には夜間取引があります。その夜間取引中に何らかの問題が発生すれば市場も大きく変動します。そして、翌日の寄付きが前日の終値より大きく乖離して寄り付くことになるのです。これらは市場の動きであるからやむを得ないところですが、先物投資家にとっては大きなリスクです。

私はこの問題で苦戦したのです。私の投資(分析)手法はその日の終値で分析して翌日の寄り付きで注文するという手法です。そのため夜間に大きな変動があると大きなリスクが発生します。しかし、すべてがリスクということではなく反対に多くのリターンが発生することもあります。

私はこれらの寄付きリスクをいかに解消すべきか、いかにリスクを低減するかを考えました。その答えは夜間取引の寄付きでの売買でした。日中取引の寄り付きも夜間取引の寄り付きも結果的には同じではないかと考えますが、その理由はあるのです。シミュレーションの結果も良好でしたので、また機会がありましたら結果を報告したいと思います。

2015/08/14 のコメントです。

中国の中国人民銀行は３日連続で人民元を切り下げた。当局はその理由を「中国は輸出を支えるために人民元を切り下げるためではない」と発表した。通常、為替の切り下げは、自国通貨高による輸出競争力の低下を防ぐため、輸出産業を保護する目的で自国通貨を切り下げるのが一般的ではないだろうか。

中国当局の発表と政策が矛盾しているのではないかと思うが、それが中国なのだろう。今では中国当局の発表を額面どおり受け止めている人はいない。中国の経済統計に対する国外メディアの疑問の声は絶えない。英メディアがこのほど「中国の実際の経済成長率は公式発表の数字の半分に満たない可能性がある」と伝えた。

ロンドンの調査会社のスタッフが「中国当局が発表するデータは虚構であり、事実に近い可能性すら存在しないと考えている」と述べたことを紹介。さらに、同企業が「１５年の中国経済の成長率は２．８％、１６年は１．０％にとどまる」との見方を発表し、中国当局が発表しているデータと大きくかけ離れた数値を発表したことを伝えた。

中国経済は以上のような状況であるが、経済大国第二位の国がこのようなことでよいのだろうか。私の見方としては、いずれ正しいところ、真実のところに回帰すると考えています。

これらの影響は株式市場や為替に乱高下という形で現れている。いい迷惑である。しかし、これも相場のうちではあるから文句を言ってもはじまらない。いかに乗り切るかである。

投資家たるもの、いかなる状況におかれても対応しなければならないが・・・。現在の株式市場は上記のような状況にあるためボラティリティが大きい。そのため、現状ではハイリスク・ハイリターンとなる。儲かるときは大きいが損するときも大きい。

投資家は、このようなハイリスク・ハイリターンの相場でどのように立ち回ればよいのか。損を覚悟でチャレンジするか、はたまた様子を見るか。相場格言に「休むも相場」とあるが、どのような時に休むのであろうか。

私自身は投資を職業としているため、あまり休むことはしませんが、もし相場を休むとすれば、やはりボラティリティが大きい時であろう。ボラティリティが大きい時は売買も面白いが、相場はギャンブルではないのですから、やはりボラティリティが大きい時は休むのが賢明かと思います。

では、相場を休むときはボラティリティが大きい時だけでしょうか。反対にボラティリティが小さい時も休むべきでしょう。ボラティリティが小さいということは株価変動が小さいことを意味しますので、逆張りなどでは売買が反対になって取れないことが多くなります。

よって、もし相場を休むとすれば「ボラティリティが大きすぎる時、ボラティリティが小さすぎる時」でしょう。そのためにも常にボラティリティを計測して、これらの判定に採用すればよいでしょう。

2015/07/25 のコメントです。

金や原油などのコモディティーが弱含みで推移しています。金は一時急落したが、これは中国筋の売りと言われているようです。中国の株式市場の低迷により、損失補填の売りなどと囁かれている。中国のレアアースの取引所が停止したとも聞いている。コモディティーが弱含みであるということは、単純に経済が低迷しているからとも言えるのではないだろうか。

さて、東京市場は高値もちあい状況である。７月初めの急落を取り戻した格好だ。ギリシャ問題や中国市場の株価の落ち着きを見ての戻りと思われます。７月初めの急落では、多くの投資家が損失を出したようです。それまでの株価の推移と明らかに異なった動きとなったため投資家は動揺したようだ。

長く投資活動を行っていると、今まで順調に収益を収めていたが、ある日を境に、たとえば今回の７月初めの急落のように突然損失を被ることがある。この原因は相場急落によるものであるが、ただ単に急落だけが原因だけなのだろうか。

株価の変動は波動と捉えることができます。また、地震も波動である。今回(東日本大震災)の地震は大きな災害をもたらしましたが、現在の技術ではこれらを予め予知することは難しいようです。

しかし、直前の地震を予知することは可能です。それは地震の第一波であるP波(第一波)を検出することはできます。もしこのP波が検出されたら、その後に起こる大きな地震(S波[第二波])の前に避難することが可能です。これらにより被害が小さくなるはずです。

株価も波動であるから、地震のようなP波(第一波)を直前に観測はできないものだろうか。今年の日経平均の推移を見てみると、株価の変動は穏やかなうねりを見せながら上昇波動を描いています。

しかし、６月２２日に突然大きな上昇となり本年の最高値(20952円)を付けました。その後は急落して元の水準まで戻してしまいました。つまり、大幅に３日間上昇し、大幅に３日間下げました。これらの動きは今までの動きと明らかに異なります。

これらが地震でいうP波(第一波)にあたるのではないでしょうか。意地悪な人は、「結果を見てからでは何とでも言えるよ」と言うかもしれませんが、これらのP波を数値的に検出することは可能です。

株価の変動の大きさを測るのはボラティリティです。これらにより検証すれば、６月末の株価変動は明らかに大きな数値となっています。６月末のボラティリティの変化を見れば、明らかに今までの株価変動と異なり、今後注意しなければならないことが分かります。

ボラティリティが大きくなればハイリスク・ハイリターンとなります。それを承知で売買するのであればそれはそれでよいのですが、ボラティリティの大きいときの売買には必ず逆指値などのロスカット対策を講ずるべきです。

投資成績が悪いときは、ボラティリティが大きすぎるか小さすぎるかのいずれかの時です。「休むも相場」と言われますが、もし売買を休むとすればボラティリティが大きすぎるか小さすぎるかの時です。

ボラティリティの計測は一般的に標準偏差を利用しますが、テクニカル分析指標のボリンジャー・バンドなどで利用できます。その際には設定期間を短くして検証するようにしてください。

2015/07/18 のコメントです。

中国・上海の株式市場で株価が急落したことにより、共産党政権はなりふり構わず株価維持策を遂行しているようです。今回の株暴落局面で同国政府が繰り出した一連の相場テコ入れ策を見ると、大手証券会社２１社による１２００億元（約２兆４０００億円）規模の上場投資信託（ＥＴＦ）購入、新規株式公開（ＩＰＯ）の承認凍結、大量保有株主による株式売却の半年間停止、「悪意ある空売りの懲罰」など、市場経済システムを採用している国から見れば、もはやあり得ないものばかりです。

まず当面は恐怖の連鎖を断ち切るために、市場原理を無視したあの手この手を使って、「これ以上は下がらない」という官製相場のフロアーを明確に示そうとする可能性がある。中国政府は今後も信じがたい手を繰り出してでも株価のさらなる暴落を食い止めに走るだろう。

中国政府としては、実際に株価維持策を強調することで、このところの株価の下落で損失を出した投資家らの不満が政府批判などにつながることを防ぐとともに、今後の株価の安定にもつなげたい狙いがあるものとみられます。

しかしである。株式市場は自由市場であるにもかかわらず、共産党政権の強権で株式市場を操作しようとする考えが間違いである。これはまさしく共産党政権による「相場操縦」ではないのだろうか。相場操縦は罰せられることになるのだが・・・。

そもそも、株式市場を操作すること自体が間違いであり、またできるものではない。一時的に操作はできたとしても、そのツケは必ず来るものです。以前に、日本でもバブル崩壊後に、株価安定策を遂行したことがある。しかし、それらはことごとく失敗に終わった。

相場のことわざに「大樹が倒れるときには、誰も支えられない」とあります。まさしくその通りであると思います。株価は一時的に大きな変動をしても、最後には本来あるべきところに収まるものです。これが相場なのです。

中国共産党政権が一番恐れていることは、国民からの政府批判である。今回も資本主義経済から見れば考えられないような相場操縦は投資家からの批判をかわすためであり、そのなりふり構わない姿勢には驚かされる。

もし、てこ入れして株価上昇となっても、現在の企業価値からはどんどん乖離してしまう。よって、株価操作により市場原理を否定することになり、グローバルな尺度で見て中国株式市場の死を意味しかねない。やはり、最後は正しきに帰することになるだろう。

東京市場は、目先、ギリシャ問題がある程度メドが付いたとして戻り基調ではあるが、まだボラティリティが高いため、あまりリスクを取りたくない投資家は、株価がもう少し落ち着いてからがよろしいかと思います。

2015/07/10 のコメントです。

株式市場はギリシャ問題や中国問題でボラティリティが高くなっています。ボラティリティが高いということはハイリスク・ハイリターンであるということになる。皆さんも十分注意をして売買してください。私も先物市場で売買していますが、手が合わず苦戦しています。

売買がうまくいかなくなると今の投資法がいけないのだろうか、手法を変えた方が良いのだろうかと悩みます。しかし、今までも当欄で述べてきましたように青い鳥はどこにもいないのです。

物事を学ぶには、まず書物で学ぶ、学校に通うなどであろう。投資においては書店の投資指南書などを読むことから始めるのだが、内容が理論的すぎるか出版社の売らんがための書籍が多く、なかなかこれだという指南書は見あたらないようだ。

学校に通って先生の講義を受けるなどは、投資に限ってはそのようなところは見あたらない。投資ではセミナーや講演会などがこれにあたるが、実際に出席された方はお分かりでしょうが、あまり役に立つとは思えない。

昔、技術を学ぶには、その道の師匠に弟子入りして学ぶことが一般的であったと思いますが、現在はいかがでしょうか。相場師に弟子入りして技術を学びますか。しかし、周りを見渡しても師匠といえる相場師は見あたらない。

であるならば、著名な投資家の投資手法を真似て売買してみようかと考える。そこで著名な投資家でもある世界で最も成功したウォーレン・バフェットの手法を真似して運用したいと考え、その手法を学習する。

だがバフェットの投資法を模倣しても、他の投資家と同じように９割以上の人はトータルでは投資で損をする。成功した投資家の正しい投資法を実行しているのに、どうして多くの人が負けるのか不思議な気がします。

バフェットの投資法の根幹になっているバリュー投資法は、価値のある会社を見つけたら、買って買ってとにかく買いまくる。しかし、バフェットのようにアメリカ市場でマクドナルドやコカコーラを買っても為替変動の影響を受けるので、日本株を買うのと同じリスクを負うことになる。外国人がアメリカ人のように投資しても、基軸通貨ではないので、いつか為替でやられてしまう。基軸通貨という問題を無視してはバフェットのようにはなれないのです。

世界の著名投資家の９割までをアメリカ人が占めている。大半はバフェットと同様に「買って買って買いまくった」結果、資産を急増させた人たちです。株を買って保有し、利益が出たらまた買い増すという方法は、アメリカ人にしか実行できません。他の国の人が同じ方法を取っても、いつか為替変動や外部要因の暴落でやられてしまうでしょう。

また、アメリカの平均株価を見れば分かるとおり、第二次大戦後は一貫して右肩上がりです。よって、「買って買って買いまくる」バフェットの投資理論の多くは、第二次大戦後のアメリカでしか通用しないのです。もし、バフェットが大恐慌時代以前に投資を始めていたらどうであったか。

アメリカの平均株価と日本の平均株価を比較してみてください。日本の市場でバフェットの投資理論を実践しても、現在のバフェットのような成績は収められないでしょう。

極論ですが、バフェットは投資環境に恵まれた「時代背景」に乗っただけではなかったのかとも考えられます。「運(時代背景)も実力のうち」と言われますが・・・。かなりネガティブな解説になってしまい申し訳ないのですが、やはり投資手法には絶対というものはないのですから、人真似ではなく自分に合った投資手法を確立し、それらで運用することがベストではないでしょうか。

まだ株式市場は荒れ模様ですので、くれぐれも慎重な売買を行ってください。

2015/07/04 のコメントです。

株式市場はギリシャ問題で波乱状態です。しかし、ギリシャの債務問題が注目されていますが、実はもっと深刻なのが中国の経済危機である。上海株式市場は１日で７％も下げ、すぐに５％戻すなど、通常では考えられないようなて値動きとなっています。

中国の株式市場は現行の信用取引制度で、担保比率が１３０％を下回る場合は担保を追加しなければならないが、今回、この要件を撤廃した。また、信用取引を行う顧客は預かり資産が５０万元以上である必要があるが、今後は資産が基準を下回っても取引を継続できるという。

政府は数週間前まで、信用取引の取り締まりに動いていたが、中国株は過去２週間で２０％以上急落しており、規制の緩和に転じたようだ。

また、中国証券監督管理委員会は証券会社に対し、顧客との信用取引契約のロールオーバーを認める方針も表明。現在、信用取引の規模が許容水準を上回っている証券会社は現在の水準を維持できるが、さらに増やすことは認められない。

６月中旬時点で上海株式市場での信用取引による買い残高は２９兆円以上。３兆円弱の東京証券取引所の約１０倍である。時価総額では上海は東証よりも２割弱大きい程度だから、上海の信用取引の度合いの大きさはずば抜けているとみていい。昨年１１月初めから今年６月初旬までの間に、上海株価は約２倍、信用取引残高は３倍に膨れ上がった。

以上のように中国株式市場は大幅な下落による対策として、信用取引の規制を緩めているのであるが、これらはバブル延命策に過ぎず効能はすぐに切れるだろう。通常は投資家保護のために規制を厳しくして大きな被害を被ることを防ぐのではないだろうか。対策が逆であるように思う。理解しがたい・・・、そもそも中国のことだから・・・。

さて、東京市場は波乱含みであるが、システムで売買しているとどうしても「システムは売りとなっているが、ここは絶対買いではないのか？」と思うときがある。そのような時、皆さんはどのように判断し売買しますか。

これらは、ひとえにシステムを信頼しているか否かではあるが、やはりシステムを信頼していても「ここはちょっとおかしいよ」と思うときがある。もし、ここでシステムの判断を無視して自分の判断で売買したとします。

その結果うまくいったとします。儲かればそれでよいのだが、もし、再度同じような場面となった場合、システムに従いますか、それとも自分の判断で売買しますか。多くの投資家は、前回成功したので今回もと自分の判断で売買すると思います。

これを「快感の法則」と言います。一度味わった快感をもう一度と考えるからです。これは株式投資に限ったことではありません。しかし、この快感の法則も自分だけが体験し、感じるものである。

では、この快感の法則は株式投資に通用するのでしょうか。上記のように快感の法則は自分だけに通用するものであるので、株式市場は自分だけ、つまり投資家個人の考えや思いが通じる世界ではないのです。二度や三度は成功することもあるかもしれませんが、長期的な確率はいかがでしょうか。

感情的売買は裁量売買です。熟練している投資家であれば裁量売買も良いと思いますが・・・。システム売買でも迷いはあります。成績不振の時もあります。しかし、信頼できるシステムであれば、やはりシステムの判断に委ねるべきではないでしょうか。

もし、信頼できるシステムがあるならば「快感の法則」を断ち切って、やはり、システムに従うべきでしょう。

2015/06/26 のコメントです。

前回のコメントにはたくさんのご質問やご意見をいただきました。ありがとうございました。ご質問の多くは「先物」についてでした。先物はどのような売買をしているのか、データの配信はないのかなどでした。

私が先物市場に切り替えた理由は、前回のコメントで説明したとおりです。私としては、株式市場での個別銘柄の売買が自分に合っているような気がしていたのですが・・・。

私は先物市場での売買はお勧めしておりません。「自分では先物市場で売買しているのに、先物での売買を勧めないのはおかしいじゃないの」と思われるかもしれませんが、それはそれなりの理由があるのです。

第一に、株式市場での個別銘柄の売買と先物市場での売買では、リスク度合いが比較にならないほど高くなります。先物市場では証拠金による売買ですが、そのレバレッジの高さはＦＸと同等かそれ以上となります。そのため、決断に躊躇すれば一瞬に証拠金はゼロになり破綻する危険性が非常に高いのです。

第二に、分析の難しさにあります。たとえば日経先物の場合、日経先物は単一銘柄であるためローソク足をいろいろなテクニカル分析で行っても限界があります。また、日経平均は225銘柄で構成されているため、これらの銘柄をすべて検証、集計し、これから先の相場展開を予想するなど不可能でしょう。

第三に、売買は非常に短期で行わなければならないことです。先物はレバレッジが非常に高く設定されているため「ちょっと様子を見よう」などは許されません。少しでも見込み違いがあれば即座に反対売買を行わなければなりません。機敏性、機動性が要求されます。

以上のように先物市場は厳しい市場であり、ハイリスク・ハイリターンの世界なのです。株式市場では市場に入場してから退場するまで４〜５年と言われていますが、先物市場やＦＸ市場では、入場してから退場するまで４〜５ヶ月と言われています。それだけ難しい市場なのです。

これらを承知で先物市場に参入されるのであれば、これを否定する理由はないのですが、先物市場と株式市場では次元が異なりますので、株式投資の延長などと考えての参入は絶対やめるべきです。

では、私の先物市場での売買を少し述べてみましょう。まず、成績は３歩進んで２歩下がるという状況です。先物の売買であるため、当研究所のヘッジ比率のスパンを短くして指標として利用しています。先物は単一銘柄であるため、今までのような個別銘柄のグループによる両建て売買手法はできないため、ヘッジ比率の差分によるヘッジなしの売買をしています。長年ヘッジ売買をしてきたため、ヘッジなしの売買は恐いのですが・・・。

売買手法は建玉の操作(増減)だけです。そのため利食い基準や損切り基準はありません。さらに仕掛けは買い上がり(買い増し)、売り下がり(売り増し)であるためちょっと恐いです。やはり、建玉が大きくなるとストレスが高まります。ヘッジかないため結構ハラハラドキドキしながら売買しています。

先物市場での売買はまだ日が浅いため只今テスト中です。先物の売買が私に合っているかまだ分かりませんが、私は必ず実践して結論を出すようにしています。これから先にどれだけの難問が待ち構えているか分かりませんが、常に前向きにチャレンジしたいと思います。

また機会がありましたら、先物市場での売買の報告もしてみたいと思います。よろしくお願いいたします。