2012/10/27 のコメントです。

株式市場は久しく低迷していますが、この原因を各方面から情報収集し、さらに、私の考えなどを交えながら、その要因をまとめてみました。

株式市場の最高値から早くも２０年以上が経過します。さらに世界経済に大激震をもたらしたリーマンショックから４年。欧州債務危機や中国の経済悪化など、今なお不安材料はくすぶっています。

株式市場の動向は経済を映す鏡と言われています。世界の主要な株価指標(日本は除く)は、軒並みリーマンショック時の水準を大きく超えています。

アメリカやイギリス、ドイツなどは当時から１〜２割も高くなっています。東南アジアの新興国も同程度の水準です。欧州債務危機が大きく影響している国を除けば、株価はほぼ戻っていると言ってよいでしょう。アメリカやドイツに至っては、史上最高値に迫ろうかという勢いです。

このような中、大きく出遅れているのが日本です。日経平均株価は、リーマンショック時の７割程度の水準でしかない。ひどい状態です。

１９９０年につけた株式市場の最高値3万8915円から見てみると、実に約２割程度しかない。株価は５分の１になってしまっている。これでは投資家も株式市場を見切らざるを得ない。

どうして日本だけこんな状況なのだろうか。株価というのは最終的には、企業業績で決まるわけですが、これらから考えれば日本企業の稼ぐ力が弱いということになります。株価収益率などの投資指標で見てみると、実は、今の株価は妥当な水準と言わざるを得ないようです。

東日本大震災やタイの洪水、中国の対日パッシングなど不運にも見舞われたが、新興国メーカーの台頭で、日本を代表する輸出企業が次々に苦境に陥ってしまった。こうした環境の変化もたしかにあるが、問題はこれだけなのだろうか。

日本企業の収益率の低さは昔からほとんど変わっていないような気がします。それにもかかわらず、過去に株価があれほど上がってしまった。それ自体が、おかしいことだったと考えられるのではないでしょうか。バブルというのは、そのようなことなのかもしれませんが・・・。

バブル崩壊で株価は下がりましたが、本当はもっと急激に下がらなければいけなかったのではないだろうか。それを回避するため、ＰＫＯ(プライス・キープ・オペレーション)などを行って株価を支えてしまった。そのため、本来はもう少し早めに、しかも大幅に下げなければいけなかったところを人為的に操作してしまった。

その影響なのか、その調整に多くの時間を費やしてしまいました。それが「失われた２０年」となって、投資家に、さらには日本経済に大きな影を落としてしまった。その代償は計り知れないものとなった。

このように、あまりに長期で調整されてきたために、日本株で成功体験を持てた人がほとんどいなくなってしまいました。結果的に、機関投資家も個人投資家も市場から離れていってしまい、世界における日本株の存在感も落ち、今やアジアのワンオブゼムの位置づけです。

世界には日本株のスペシャリストもほとんどいなくなってしまったという。しかし、一方で今の株価こそが日本の本当の実力であり、正当なな評価だと言えないだろうか。それだけに、今後はまさに企業の正念場、業績次第という時代がくることになると考えます。企業が収益を上げる力が付いてくれば、株価は上昇に転じます。

2012/10/20のコメントです。

優良株が最安値になっているので仕掛けても良いかという質問があった。私は何をもって優良株というのか分からないが、優良株という概念を持っていることこそが長期投資の後遺症ではないだろうか。優良株といわれるパナソニック、ソニー、シャープも今では希望退職者を募っている。投資家にとっての優良株とは、利益を生む銘柄のことである。

これから先、大相場が展開されるのであれば、投資資金が市場に流入して優良株や大型株も買い上げられることになる。しかし、現在のように市場の資金が非常に少ないときは、せいぜい５０〜６０銘柄程度が買われるだけであって、その波及効果は限定的です。

大相場といった場合、おおむね日経平均が２倍以上になることが期待されるので、それなら優良株や大型株を仕掛けてもよいでしょう。しかし、ただ漠然と最安値になったから仕込んでおけば、いつかは上がるだろうという考えは愚かしい。

大相場となったからといって、個々の銘柄もすべて２倍にアップするわけではない。上がるのはせいぜい半分程度の銘柄であろう。

中相場であれば日経平均が５割程度の上昇であろう。このような中相場であれば上がる銘柄は全銘柄の４分の１程度でしょう。小相場であれば日経平均が２５％アップ程度で、上がる銘柄は２００銘柄程度にとどまる。

中相場で日経平均の上昇が５割高程度であれば、上げる銘柄は半分程度あってもおかしくないと考えられるが、日経平均の算出方法を見てみれば分かります。日経平均は値上がり幅と銘柄数が作用してくる。

つまり、全銘柄がそれぞれ５割高となるわけではない。４分の１程度の銘柄が２倍に跳ね上がり、その他の銘柄はほとんど動かない。この４分の１の銘柄が２倍に上げることによって、日経平均が５割アップとなるわけです。

同じように、小相場であれば日経平均が２５％アップ程度で、上げる銘柄は全体の１６分の１程度となる。従って、その１６分の１程度の銘柄が大きく上昇する。現在のような日経平均のわずかな上昇では、手持ち株は全く動かないという状況となります。

仕掛けは利食いを目的としているわけですから、現在のような出来高の少ない小動きの相場展開では優良株や大型株を仕掛けても上手く行かない。資金がねてしまうだけです。

優良株投資は従来の長期投資の考え方であったが、今となっては、いささか愚かしいような感じがします。優良株や大型株が上昇するのは大相場のフィナーレの時でしかありません。


◆投資初心者の間違い

１）仕掛け銘柄の選択があまりにも常識的過ぎる。誰でも考えそうなことは相場の世界では通用しない。考えが流動的でないことが災いしている。しかも悪いことに、そうした投資法が正しいと思い込んでいる点にある。

２）相場急落に弱い。相場の様相がおかしいと思っても損を出して切ることができない。トントン切りができない。少しでも儲けたいという希望的観測ではうかばれない。

３）相場が急落すると、そこで投げ出す。高値で仕掛けて安値で投げる。しかも下げ切った安値を仕掛ける勇気もない。かなり戻したところで、遅ればせながら出動するが、それが仇となる。

４）半年、１年と持続し、すでに死に体となってから初めて損切りをする。当然、買値の半分以下になって大きく出血する。切るのも相場なのであるが・・・。

５）ときどき衝動的になりミスを犯す。外部の情報から銘柄選びをし勝負に出る。結果は失敗。せっかくの儲けを吐き出し、なお損が出る。

５）利食いすればすぐに他の銘柄を仕掛ける。これでは高値、高値と仕掛けていくことになる。いずれは相場急落にあう。買えさえすれば儲けられると考えるのは初心者の錯覚である。

７）利食いをしない。さらなる一段高があると考えてのことだろうが、たとえ目標値にきても利食いしない。いずれは急落にあう。利食いしてこそ初めて現実の利益になるのであって、評価益は儲けではない。

８）分散投資をしない。１、２銘柄に集中する。これはすべての点で失敗する。分散投資で売買の練習をすべきであろうが、それを浅はかな知識だけで判断して集中投資を行う。いったん引かされると動きが取れない。

９）あまりにも欲が深すぎる。目先の動いている銘柄ばかり追いかける。そして、いつもすっ高値をつかんで犠牲になる。大穴を狙うことはやめにしたい。

10）損切りができない。どうみても買値まで戻るはずもないのに持続する。その結果、手持ち株の評価は半減する。ダメなものはダメなのだから見切ることも必要です。理屈が分かって損をするのは欲が深すぎるせいであるが、欲だけ深くて理屈も分からない、勉強もしないでは救いようがない。


皆さんは上記の項目には当てはまらないと思いますが、投資の世界に絶対はないのですから、明らかに間違いであるという行為をひとつひとつ消去していけば、おのずと正しい方向に向かうのではないでしょうか。

2012/10/13のコメントです。

株式市場は相変わらず安値圏での小康状態にありますが、このような株価変動の小さい相場展開では、どのような手法を持ってしても取れないものです。しかし、いつ何時変動が起こるかわかりませんので日々注意深く観察することです。

今まで変動のなかった銘柄が突如動き出すこともあります。このような銘柄は出来高をチェックしておけばある程度キャッチすることができるものです。

そこで、今回は出来高について解説したいと思います。市場に出回っている投資技術書には、あまり出来高について説明している書物が少ないように思います。「出来高なしに株価変動なし」と言われるように、出来高は市場内部要因の分析において重要な位置を占めるものです。

まず、出来高と株価にはある程度の相関関係があります。出来高が増加すれば株価も上昇する。また反対に出来高を伴いながら株価が急落することもあります。突っ込み安で大出来高となれば、そこが反転の兆しとなるものです。このように出来高と株価には関連性があるものです。

出来高は市場人気の盛衰を示していますが、このことは個別銘柄においても同様です。ただし、出来高だけを取って云々するべきではなく、必ず株価との関連で出来高を見るべきです。

通常、大出来高が２〜３回できれば株価は高値を打ったと判断されますが、この場合、重要なことは大出来高ができて、それなりに株価が上がれば決して高値打ちではない。むしろ大出来高ができたにもかかわらず、株価がその割には上げない時は高値打ちとなります。

通常の１０倍からの出来高で、しかも高値での大出来高となった場合には利食いも可能ですが、個人投資家はここでは利食いをしてこない。さらなる一段高を期待する。ところが、株価が高値でもちあうと、もともと投機的な目的で仕込んだ投資家が利食いを始める。そのため株価はもちあいから下降となる。この場合、信用取引による出来高が多いほど一層株価は下落傾向を強める。

他方、出来高が極度に減少するのは、ほとんど投げて整理が完了したためです。この場合、整理完了と人気離散を混同視してはいけない。整理完了に伴って真空地帯になっているため、わずかの買いでも上げるが、その多くの場合、高値でかなりのしこり玉があるため売り浴びて再び下げる。これが二番天井である。

出来高は仕手株を早期に発掘することも可能となります。仕手筋がいくら秘密裏に仕込んだとしても、それは出来高となって現われます。何ゆえに出来高ができたかの理由は分からないとしても、とにかく出来高が増えるのはどこかが買っているためです。

その手口をみれば証言会社が分かるから、幹事会社の買いか、投信の買いか、また仕手筋の買いかおおよその判断ができます。

ところで通常、出来高が増加する場合は三つのパターンがあります。第一は、ある日突然に大出来高となり、そしてストップ高となる場合です。何らかの材料が出てストップ高となる場合もありますが、これらは仕手筋の常套手段でもある。このような銘柄は、ごく目先勝負であり下手に手を出すとやられる。

第二は、３、４週間かけてじっくりと仕込んでいる場合です。出来高の推移を見ればすぐ分かる。そして、仕込が終わったところで一挙に大出来高となり、そして株価が最高値となる。ここで飛び乗りするのはまだ良いほうで、多くの投資家は３〜４日上げたところで飛び乗りをする。そのため高値掴みになってしまう。

このような銘柄は出来高の推移を観察し、出来高が膨れ上がってきたら乗ってみることです。おおむね２〜３週間で株価の上昇がうかがえる。ただ、仕手筋が途中でやめることもあるので、少なくても１週間にわたり出来高減少となれば、仕手筋が降りたと判断しトントンでも切ることです。

第三に、２ヶ月、３ヶ月と長期にわたってじっくり仕込むケースがある。こういう場合は、株価ではなく玉が欲しいわけで、買占め等の気配が濃厚となります。このような場合じっくりと腰をすえて仕込むので、決して値を追うことはない。安値での仕込みを続ける。

しかし、かなりまとまった仕込みで、なおかつ株価を安値で保つことは難しい。通常なら株価も上げてしまうが、そこはうまく逃げる。たとえば、引け際に少量の売りを出して引値を前日同値としたりする。これらの操作は株価と出来高のバランスをみればある程度分かります。

以上のように、出来高は株価との関連で見ていくわけです。決して出来高だけで判断するものではありません。出来高は需給要因のひとつではありますが、出来高の変化を正しく捉えることにより、さらに効率的な投資活動が可能となります。

2012/10/05のコメントです。

株式市場は薄商いの中、３月の高値から下げて安値ゾーンでのもちあいが続いています。まるで高いところからボールを落とした軌道のようです。落ちたボールは、いずれ止まってしまうわけですが、今の株式市場もそれに似たような状況です。

もちあい期はしこり玉の調整、整理の期間でもありますので、株価変動には必要な時間となります。いずれ調整が済めば自律的に上方または下方に展開するものと思われます。今しばらくの辛抱でしょう。

過去一年間の日経平均を見てみますと、３月の高値前後を除けばその変動幅は日経平均で５００円程度です。その幅は平均で１０％にも満たず、この間で上下しているわけですから利幅を取りたくても取れないわけです。投資家もこのあたりの状況
を十分把握して対応するべきでしょう。

市場低迷を嘆いていても始まりません。ここは気持ちを切り替えてポジティブに考えていきましょう。過去はすでに終わったこと、未来は相場同様に分からない。であるならば、現在何をするべきかを考えるべきでしょう。

人生には常に「今(現在)」しかないのです。現在の決断は未来に繋がります。現在の正しい判断は未来を明るくします。相場低迷期は、投資家に市場を客観的に見る時間、勉強する時間を与えてくれているとポジティブに捉えてはいかがでしょうか。

市場を客観的に見る。相場の勉強をする。言い換えれば平常心で常に努力を怠らないということになります。これは相場に限らず何事にも通じることです。

常に平常心でと言っても人間には感情があり難しいところです。特に投資の世界は欲得の世界であり、なかなか平常心でとはいかないものです。自分の過去の売買を振り返ってみて、非常に感情が高ぶった時の売買は、その後、失敗に繋がっていると気づきます。

このように、投資の世界での感情のコントロールは非常に難しいものです。感情がむき出しになると必ず負けるということは、過去の相場師の歴史や学者の研究により明らかになっています。

これらを踏まえて、投資家はいかに感情を出さず、いかに平常心で売買ができるか、各自の性格に合わせて考えるべきでしょう。今後も長く投資活動を続けていくのであるならば、この問題は真剣に捉えその対策を講じるべきです。

「努力なくして成果なし」「努力なくして勝利なし」と言われるように、前進するためには飽きずにコツコツと努力するしかありません。エジソンの言葉で「天才とは１パーセントのひらめきと９９パーセントの努力なんだ」と・・・。やはり努力しかないようです。

努力の方法もいろいろありますが、あまり無理な努力は続きません。頑張りすぎないことです。毎日できそうなことだけをピックアップしてそれを続けること。大事なことは続けること、そしてそれを習慣化することです。たとえば、日々の持ち株のチェックや今後仕掛けようする銘柄の検証など毎日欠かさず行うことです。持ち株が低迷すると株価を見るのもいやとなってはいけない。

この習慣化こそが努力の積み重ねとなる。習慣化が自然行動化するまでは、意志の力で頑張るということです。ご存知のように、習慣化されれば考えずとも自然と身体が動いてきます。正しい習慣化こそが成長の源です。

「投資の世界はいくら努力しても儲からないよ。運だよ。」という人がいる。確かに現状はそのような気もします。これが正しい投資法だというのもなく、毎日、暗中模索の状態で売買している。儲けも運任せというのだろうか。

しかし、儲けはともかくとしてもリスク管理を確実に行えば市場から退場ということにはならないだろう。退場しなければ、運良く相場上昇期にめぐり合わせて大儲けできるチャンスもあるかもしれない。そのためにはリスク管理という努力を怠ってはいけない。

「人間万事、塞翁が馬」ということわざがある。「人間なんてなるようにしかならない。あくせくしたってはじまらない」というような意味に使われることがある。しかし、私はこのことわざを違った意味で捉えています。

「人間万事、塞翁が馬」は努力した後の話で、精一杯努力した後はその結果を天に任せるという意味で捉えています。決して、努力もせず「なるようになるさ、ケセラセラ」という意味ではないと思っています。

ありふれたことですが、焦らず少しずつ努力して、それを習慣化することが成功への近道ではないかと考えます。

米国のプロボクサー(世界チャンピョン)、イベンダー・ホリフィールドの名言「祈るだけでは勇気は得られない。努力を重ねつつ祈るのだ」。

2012/09/30のコメントです。

株式市場は相変わらず膠着状態が続いています。このような状況では、収益も上がらず頭の痛いところです。これは前回説明しましたように、ひとえに相場に変動がないボックス相場であることが原因です。

焦らないことです。現在、収益が上がらないことは、投資家の考えや手法に原因があるのではなく、キャピタルゲインが発生しないためです。値幅取りなのに値幅がなければ取れないのも当然です。

以前、ある会合でシステムトレーダーと称する投資家が話していました。「市場変動が小さく、膠着状態の時はスパンの短い指標での売買をするんだよ。私なんか７つのシステムで相場の変動に合わせて使い分けしているんだよ」と。

彼の話をみんな納得したように聞き入っていました。私も彼の話を理論的には、もっともだと聞いていましたが、その７つのシステムをどのような状況になったときに切り替えるという説明はなかった。私は質問もしなかったが、話の内容からすると、その切り替えは彼の主観的な判断で行っているようだった。

相場変動が小さい時はスパンの短い指標で、大きい時はスパンの長い指標でということは理論的に正しいものです。しかし、そこに相場変動が小さい時、大きいときの判断は何を持ってするのだろうか。

これらの判断は、相場が上昇となったら買いをする、相場が下降となったら空売りするという判断とあまり変わりはないような気がします。上昇、下降の判断の明確な根拠がなければいけないことは言うまでもありません。

多くの投資家はこの判断で悩んでいるのです。株価が上昇してきて、これは上昇トレンドだと判断して買いに入ったとしても、買ったとたん下降してしまうことだってあります。そのようなときにはどのような対処をするのでしょうか。

多くの投資家は相場のシナリオを描いて市場に参入します。しかし、そのシナリオが崩れたときの判断まで考えている投資家は少ないようです。前記の説明のように理論的に正しくても、その変化の判断を間違えてしまっては元も子もありません。

相場は先の読めないものです。投資家は先の読めない相場に対して、シナリオを描いて売買するものですが、いつも上手く行くとは限りません。そのためには「シナリオが崩れたときのシナリオ」も考えて対処しなければなりません。


余談

相場が膠着状態のせいでもないだろうが、商売道具であるパソコンの調子が悪い。私はメカ通でもあり、たいていの不具合は自分で修理する。しかし、ハードの不具合にはお手上げです。パソコンを買い換えてしまえば済むものですが、そこは慣れ
親しんだマシンでもあり愛着もある。

そこで、パソコンショップに持ち込んで診断を仰いだ。一日置いて、診断の結果が出た。「ＣＤドライブとハードディスクが悪いようです」と。その結果に疑問を持ったものの、私はやむなくＣＤドライブとハードディスクを購入し帰った。

ＣＤドライブは、ほとんど使っていないので壊れるはずがないと思った。ハードディスクは壊れてしまうとパソコン自体が動かなくなるはずである。疑問を持ちつつもＣＤドライブとハードディスクを交換した。しかし、結果は同じであった。

不具合の原因は、ＣＤドライブとハードディスク以外であることが分かった。パソコンショップではどのような診断をしたのだろうかと疑問を持った。何も知らないようなおじさんだから、この程度で・・・と思ったわけではないことを信じたい。

2012/09/22のコメントです。

個人投資家がいなくなってしまったと証券会社の営業マンが嘆いていた。個人投資家も収益が上がらないと嘆いていた。その要因は何だろうか。当然ながらその要因は投資収益が上がらないからであろう。

なぜ収益が上がらないのだろうか。それは株価にトレンドが発生しないためです。株価チャートを月足で10年程度見てみると、その上下変動が徐々に小さくなっているのが分かります。月足チャートを20年で見てみると最近の株価は横一線となり、全く変動していないように見えます。

我々個人投資家は、値幅取りで収益を上げようとしているわけですから、その値幅がある程度発生しなければ利益を上げることができません。

投資家は収益の上がらないことを自分の投資に対する考え方が間違っているのではないか、今の売買法が悪いのではないかなどと思い悩んでいるようですが、そうではないのです。相場に変動がないため取れないのです。この点を良く理解してください。

変動のない現在のような相場状況は、投資家にとって「冬の時代」と言ってもよいかも知れません。だから個人投資家が少なくなっているのです。特に、当研究所のような順張り投資手法では、相場変動も小さく、トレンドも発生しないため、期待するような収益を上げられない状況でもあります。

であるならば、順張りをやめて逆張りにしてはどうかという意見もあると思います。変動の少ない、もちあい期には逆張りは適していると思います。逆張りの得意な投資家であれば、それも良いと思いますが、逆張りは非常に難しい手法であるため、私としてはあまりお奨めする手法ではありません。

逆張りはリスクの高い手法であることは言うまでもありません。「落ちてくるナイフはつかむな」という相場格言があるように、プロの投資家の間では危険な手法であることが認知されています。

相場が大きな変動がない、トレンドが発生しないということは、当然ながら今の経済状況が大きな原因です。国内の景気や海外の状況などが要因となりますが、特にユーロ圏の危機的状況や最近では対中国問題など、先が読めないため市場に新規の資金が入ってこないことなどが大きな原因となっているのではないでしょうか。

国内外の経済状況は個人投資家としても如何ともし難いところですが、株価の変動には、上昇期、下降期、もちあい期とありますので、いつまでも現在のような膠着状況が続くわけでもないでしょう。いずれかは、上または下にブレイクするはずです。しかしながら、現在のような変動のない状況では、投資家はどのような対策を講ずればよいのでしょうか。

これらに対する決定的な打開策はないのですが、ひとつの考え方として投資資金量を一時的に減らすという方法も良いのではないかと考えます。膠着相場では、売買が逆になって損も発生します。投資金が多ければ、それだけ損失の額も大きくなるわけです。損失金が大きければストレスも大きくなります。投資金を少なくすれば、それだけ損失金が少なくなり精神的負担も軽減されます。

もちろん、投資資金量が少なくなれば利益も少なくなるわけですが、もちあい期を凌ぐにはやむを得ない対処法ではないでしょうか。投資資金を膨らませて、儲からない、損失が多いと悩むよりは良いと思います。

相場が大きく変動する時は必ず出来高が変化してきます。出来高を日々チェックし出来高が増加傾向にあり、株価も日々の変動が大きくなってくれば相場の変化の兆しです。これらをチェックし、相場変動の兆しがあってから投資資金を増やしても遅くはないと思います。

株式投資の収益は値幅取りであり、その収益の原点はトレンドの発生です。トレンドが上昇でも下降でも、我々は収益を上げることができます。トレンドの発生は、出来高で読み取ることができます。

出来高が少ない時は、もちあい期でありトレンドの発生しない時期でもあるわけですから、このような時期は、投資資金をやや押さえながら運用する。出来高が増加傾向になってきたら投資資金を増やしていくなど、投資にメリハリを付けて運用することも必要ではないでしょうか。

2012/09/15 のコメントです。

通常、信用取引は短期売買を目的として利用します。信用取引では現物取引と異なり信用期日があり、また日歩などが発生することがあります。信用取引を実践するに当ってはこれらを十分理解して売買しなければなりません。

信用期日については、たとえ忘れていたとしても期日には処分されてしまうだけですが、空売りの逆日歩は、日々チェックしておかないと利益以上に日歩がかかってしまうこともありますので注意しなければなりません。

ここで改めて、日歩について考えて見ましょう。日歩とは、信用取引において信用買い(空買い)をした際に徴収される金利のことです。買い方金利とも言います。日歩の元々の意味は、利息計算期間の単位を１日として定められる利率のことです。通常、元金１００円に対してかかる１日分の利息を何銭何厘と表します。

日歩は信用取引の建て玉を決済した時に清算されます。信用取引の金利は受渡ベースでの両端入れと言って、建て玉した日と返済した日とを日数に入れて計算します。信用取引でデイトレード(日計り取引)をした場合は１日分の金利となります。円未満は切り捨てとなります。

日歩の計算式
日歩＝約定金額×年利率×日数÷３６５(日)

買い方は、取引に必要な資金を借りるため、金利を支払います。一方、売り方は、証券会社に預託してある株式の売付代金を、空買い注文の融資に充てることができるので、金利を受取れます。この金利を「日歩」といいます。

逆日歩の場合、売りの注文（貸株数）が買いの注文（融資）を上回ると、株が不足します。そのため証券会社は、証券金融会社から株を調達します。さらに証券金融会社内で株が不足した場合、証券金融会社は外部から株を調達します。このときに発生する株の調達費用（品貸料）を逆日歩といいます。

日歩については上記の内容ですが、通常、日歩が「何銭」単位であればあまり気にする必要はないと思いますが、空売りにおいては逆日歩となり、日歩が「何円」単位にはなれば、つなぎを入れる、または処分するなどの対策を取らなければなりません。

実際の信用取引での売買において注意しなければいけないことは、空売りの逆日歩です。空売り銘柄に逆日歩が付いてくると、売り方は毎日日歩を支払わなければなりません。そのため、逆日歩が上がってくると売り方は、その日歩の支払に耐えられなくなり、空売り銘柄を手放すことになります。つまり「日歩攻め」に遭うことになります。

空売り銘柄を手放すということは、その銘柄を買い戻すことになります。ここで、ある一定の日歩、またはある一定の株価水準になると一斉の投げが発生します。一斉の投げは株価急騰となると、今まで我慢していた空売り筋も一斉に投げてくることとなり、さらに株価は空売り筋の恐れている青天井となります。

「日歩攻め」は、仕手筋が良く使う手口で、業績のあまりよくない銘柄やボロ株などの銘柄を利用し、一般投資家が「企業内容も良くないのに株価が高すぎる」として空売りをかけたところを仕手筋がさらに買い増しして株価を吊り上げ、空売りを誘う手口で仕掛けます。

このような場合、売り残を注意深く観察していれば分かるものですが、あまり信用取引の知識ない投資家は、株価急騰に恐れをなし空売り銘柄を手放してしまいます。仕手筋はそのあたりの投資家の心理を巧みに利用して売り逃げしてしまうものです。

仕手株ではなくても通常、売り残の多い銘柄の株価は大きく下げことはあまりありません。何らかのショックで相場全体が下げることがあっても、売り残の多い銘柄は売りの買戻しが入るため市場の下げより大きく下げることはありません。

そのため、新規に買い銘柄を探す場合などには、売り残の多い銘柄を選択することもひとつのテクニックかもしれません。もし、売り残の多い銘柄を仕掛け、その後に逆日歩にでもなれば、日歩が毎日入ってくることになります。昔は、これらを利用した「日歩稼ぎ」という言葉があったくらいですから・・・。

短期売買においては、やはり信用取引の買い残や売り残にも注視して対処する必要があります。

2012/09/08 のコメントです。

テクニカル分析指標は数多くあります。その中でも一番ポピュラーなのは、やはり移動平均線でしょう。移動平均線はどのようなチャートにも付いています。移動平均線の付いていないチャートを探すのは難しいほどです。

これだけ認知された指標でありながら、その利用の方法を詳しく説明した解説書はありません。あったとしてもゴールデンクロスやデッドクロスなどの意味についての説明程度です。もう少しレベルの高い解説書はないのでしょうか。

では、ここで移動平均線について考えてみましょう。平均と言うわけですから、ある程度まとまったデータを平均した数値と言うことになります。平均値とは、いくつかの数値の総和をそれらの数値の個数で割って得られる値です。

ここで言う「いくつかの」とは、株価チャートの場合では、さかのぼる日数に当ります。また、数値とは株価を指します。つまり、その要素(平均値)は日数と株価により算出されます。株価については実際の株価ですのでそのまま利用します。問題は日数です。

さかのぼる日数を何日に設定するかです。これによって算出される指数も大きく変わってきます。一般的に移動平均線の日数は、２５日、７５日、あるいは長期的に２００日などで計算されるようです。しかし、それらの日数の根拠はどこにあるのでしょうか。

２５日ではなく２６日ではいけないのでしょうか。７５日ではなく８０日ではいけないのでしょうか。物事はすべて原因、結果の法則が働きますので、これらの根拠(原因)が明確でなければいけません。

私が考えるに、２５日ついては以前、土曜後も半日立会いがありましたので、一週間で立会いが５日あり、これを１ヶ月(５週間)とすれば２５日となります。つまり、２５日は１ヶ月平均の移動平均線ということになります。しかし、現在は土曜日はお休みとなっているため、１ヶ月は２０日となるのではないでしょうか。

これらから考えれば、現在は２０日の移動平均線を利用すべきではないでしょうか。それはそれとして、２５日や７５日の移動平均の日数の根拠はどこにあるのでしょうか。ある人が言いました。「みんながそれを信じて利用すれば機能するのではないか」と。私は常々申し上げています。「みんなと一緒では儲からない」「何事も根拠が明確でなければ、結果はさらに曖昧になる」と・・・。

ある株価がほぼ右肩上がりで推移したとします。これらを移動平均線で計算しますと、平均値はおおむね株価推移のの中央付近になると思います。すると、平均値は過去の数値ということになります。一般的に、移動平均の見方は、現在の株価と現在の移動平均と比較して、乖離幅などを見て高いとか安いなどと判定します。

しかし、現在の移動平均値は上記の説明のように、実際には過去の数値なのです。株価の高い安いは過去との比較であるため、過去の平均値による比較でも良いわけですが、移動平均線を利用される場合は、これらの点も十分理解した上で利用するべきです。

また、株価の変動は一定ではありません。大きく変動することや長期間わずかな変動しかない時もあります。ここで問題となるのは、ランダムな株価の変動に対して常に一定の移動平均日数で対処しているということです。これでは、過去において最適化して一番良いとされる移動平均日数でも上手く行きません。

皆さんも経験があると思いますが、パソコンでテクニカル指標をいくつか組み合わせ最適化し、これならいけると挑んだものの結果は希望通りにならなかったなど。当然です。変幻自在な株価に対して型にはまった分析指標で捉えようとしても、一時的に上手く行ったとしても、最終的には損となってしまいます。

もし、一般的な分析指標で株価を捉えようとするなら、指標を日々最適化して株価の変化についていく必要があります。これらの手法は指標の固定化よりは良いと思いますが、それでも株価の変動はなかなか掴みきれないものです。

では、移動平均線の確たる利用法がないにも拘らず、なぜ、株価チャートの表示には移動平均線が付帯しているのでしょうか。ローソク足だけでは株価チャートが寂しいからでしょうか。

移動平均線は、その分析日数の根拠が明らかでない、移動平均値は過去の数値であるなど、移動平均線を利用するに当っては問題も多いのですが、株価チャートを瞬間的に見た場合、株価と移動平均との乖離により、現在の株価が高いか安いかの判断がつきやすくなります。しかし、この瞬間的に見た感じで売買されるのは、いささか早計ではあると思いますが・・・。

移動平均線は株価の傾向を見るのには役に立つでしょうが、実際の売買に利用する場合は他の指標などと組み合わせて利用するべきでしょう。もし、単独で利用するのであれば、移動平均線が上昇傾向時に、株価が下からその移動平均線を上抜けした場合に買い付ける。また、移動平均線が下昇傾向時に、株価が上からその移動平均線を下抜けした場合に空売りするなどでしょう。

テクニカル分析指標に明確な根拠を求めるのは多少無理があるものの、テクニカル分析指標を利用される場合は、できるだけ長期間の模擬売買をされ納得してから採用すべきであると考えます。

2012/09/02 のコメントです。

毎日暑い日が続いています。頭がボ−として集中力が切れてしまうほどの暑さです。投資家も低迷する株式市場と暑さに汗を拭きながら頑張っているものと思います。

投資家の中には、長年投資の世界で頑張っているのに一向に儲からないと嘆いている方も多いのではないかと思います。その原因はなんだろうか。「毎日１時間勉強すれば、何事でも十年で飯が食える」と言った人もいたのだが・・・。

また、投資コンサルタントの間では「儲かる人はすぐに儲かるようになるが、ダメな人は何を教えてもダメ」という言葉がささやかれている。投資家も生まれ育った環境や性格もあるだろうし、勉強の仕方もあるだろう。

私の見る限りでは投資家の性格が大きく影響しているようにも思えます。たとえば、理科系と文科系ではどちらに適性力があるか考えて見ましょう。あるデータによると理科系の人は飲み込みが早い。法則や方程式で示すとすぐに理解するのだが、応用が利かない面もある。株式投資では、その基盤としての経済、景気の変化が早いため、それらを加味した高度な法則が必要となる。

一方、文科系の人は、体得するまで時間がかかるものの自分なりの水準で消化していけるが、自分だけの世界に入り込んでしまう面もある。

これらの分類は、大学の選択、職業上の選択であるが、これらから適性をはかることは多少無理があるようです。できれば両者の利点を兼ね備えていることがベターであることは言うまでもありません。しかし、理科系、文科系に係わらず人間の性格、人格はひとたび形成されると、これを矯正することは難しいと言います。だから「儲かる人はいつも儲かる、ダメな人はいつもダメ」と言うことになるのだろうか。

やはり、投資においては投資家の性格が収益に大きく影響するのでしょうか。ある文献に投資家の適性は「やや内向性が良く、外向性はとらない」とあった。私も少なからずそのように思っています。証券会社の腕のいい営業マンもトレードさせたら下手という話もよく耳にする。

投資には性格が左右すると思って、もし、その性格を矯正し得るとしたならば、それは目的をどのように決めるかという意識の問題であろう。株式投資の目的を、ほんの小遣い稼ぎと考える人もいます。これでは相場に打ち込んで勉強する気になれない。

老後の安定のためにというのであれば、安全確実の売買を旨とするばかりに、とにかく動きが鈍く相場についていけない。少し上手く行かないと「様子を見よう」と決断を先延ばしして後手後手となる。

心を入れ替えて一生懸命勉強すれば、相場をモノにできるかというと、答えは否で、厳しいようですが、体験的に相場に関してはダメな人はどんなに努力しても勉強してもダメなようです。

それはどうしてだろうか。本人は努力しているし知識も豊富である。しかし、実際の売買に入ると、まるで違ったことをやっている。損切りが重要であることは十分理解しているものの実践では・・・、となる。欲が絡むと理性を失ってしまうということも一因でしょう。いわゆる言行不一致です。つまり、投資家の性格が「儲かる人、儲からない人」の差となって現われてくるのでしょうか。

「言行不一致」は性格に起因するものではないだろうか。突き詰めていくと、性格はそう簡単には変わらないため結局、「儲かる人はいつも儲かる、ダメな人はいつもダメ」と言うことになってしまうのだろうか・・・。

株式投資は理論と実践である。しかし、理論は十分わかっているつもりでも、実際の売買となると欲がからみ、中には限りなく欲を助長し、できるだけ多く儲けたい、損はいやだとして、結果として理論を無視してしまう。これが投資で利益を得られない最大の原因ではないだろうか。

やはり、投資において一番難しいことは「投資家の感情のコントロール」ということになる。

以上のように、投資の世界で利益を上げるために、目的を明確にした意識の改革が必要となってきます。

2012/08/25 のコメントです。

毎日暑い日が続いています。残暑というより猛暑といったところでしょうか。熱中症にはくれぐれも注意してください。

この暑さでのせいでもないでしょうが株式市場の出来高はさっぱりです。市場は上昇したいものの、あまりにも外部環境がよくない。東京市場は外国人投資家の比率が多いためなのでしょうか。

ちなみに、1990年代前半は10%に満たなかった外国人持ち株比率が2008年に28%を超え、また外国人売買比率も2003年は47.5％でしたが、2006年には58.1％、2009年3月末では64.8％と年々外国人投資家の売買における比重が高まっています。

さて、私ごとで恐縮ですが、この暑い最中でも相も変わらず分析に明け暮れています。そこで最近の分析結果の一部を紹介したいと思います。説明が少しくどくなりますので、関心のない方は読み飛ばしていただいても結構です。

まず、最近の研究は株価周期を利用した、連続どてん売買のシミュレーションです。株価周期を認識するために特殊な計算方法で算出しているのですが、概念的に分かりやすく説明しますと、株価変動に対してトレンドラインのように株価を捉えます。

一般的にトレンドラインは、短期的または長期的な判断では、そのトレンドラインの引き方も変わってくるはずです。長期的であれば大きなトレンドラインで、短期的であればギザギザした細かなトレンドラインになります。

通常、トレンドラインは投資家の主観的な判断で引かれる場合が多いようですが、これでは投資家の心理や現在の損益に影響されますのであまり賛成できないところです。では、どのような条件の下にトレンドラインを引けば良いのでしょうか。

私の考えでは、その引かれたトレンドラインにおいて売買された場合の成績により判定すれば良いのではないかと考えます。たとえば、株価がトレンドラインを下抜けした時に空売りし、株価がトレンドラインを上抜けした時に買いを行うなどして、連続売買をしていくわけです。その結果を比較して最適なトレンドラインを選択します。トレンドラインによる売買は順張りとなります。

これらの手法に問題がないわけではありません。成績の結果においても、それらが今後を保障するものではありませんし、結果を見てからの後講釈の感は否めません。しかし、これらが株価分析の限界でもあるわけですから、現状ではこれらをよりどころにして研究を進めていかなければなりません。

話は戻りますが、株価周期を利用した連続どてん売買のシミュレーションは「総合ヘッジ比率」の算出のように膨大なデータを処理しますので、過去10年、20年とさかのぼって分析することは現実的ではないため、連続どてん売買のシミュレーションのシステムが完成してからのリアルタイムの実験ということになりました。

この実験は本年の2月から開始しています。連続どてん売買のシミュレーションを行うに当っては、いくつか集計データを算出するようにしています。その算出したデータのなかに面白い指標を見つけました。これは収益に関するデータですが、その結果が、3月の高値、6月の安値、7月の高値においでほぼ同じ指数を出してきたのです。

高値と安値が同じというのはおかしいのではないかと疑問に思われるかもしれませんが、この分析指標は収益に関する指標であり、株価上昇時にはある一定の収益で指標が頭打ちになり下げに入る。一方、安値においても空売りしているため、ある一定の収益があると底打ちすると考えられますので、高値でも安値でも同じ指数になることは矛盾しないことになります。

通常の指標では、二つの高値が同水準であれば同じような指数になりますが、あまりにも異なる高値同士では指数も異なってきます。しかし、今回分析した指標は、私も不思議に思っておりましたが、結果的に3月の高値と7月の高値の指数が同じとなったのです。逆に、6月の安値と7月の安値は同水準にも係わらず指数は異なっていました。これは何を意味しているのでしょうか。ちなみに、現在の指数は高値、安値を指示する指数とはなっていません。

これらに似た指標に「総合ヘッジ比率」があります。3月の高値時では総合ヘッジ比率の買いは80ポイント以上(2月から3月にかけての高値時)ありましたが、7月の高値時においても80ポイント以上となっています。それぞれ高値は大きく異なっているにも拘らず・・・。結局、どちらも高値であったことは間違いないのですが、実際の売買においては、7月の高値時には上昇が短期間であり、また高値の期間が短かったため売買が追いつかず多少損失を出す結果となりました。

株価の短期間の上下の変動においては、指標は正しく示していても実際の売買では、短期間での銘柄の入れ替えに戸惑うこともあります。これは理想と現実のギャップのようになかなか一致しないものです。指標の精度をさらに上げることは可能ですが、指標をあまり株価の変動に近づけてしまうと、だましが多く発生する結果にもなりますので、その兼ね合いが大変難しいところです。

上記の連続どてん売買のシミュレーションにつきましては、まだ検証期間が短いため結論は出ないところですが、何らかの成果が出ましたらお知らせしたいと考えています。

暑さはまだまだ続きそうです。皆様もお身体には十分お気をつけてください。

2012/08/19 のコメントです。

「継続は力なり」と言います。何事でも継続していかなければ成果は出ないものです。継続とは繰り返しのことであり、車のエンジンも吸気・圧縮・爆発・排気を繰り返すことにより遠い道のりを歩んでいけるのです。このようにエネルギーの源はすべて繰り返しの結果です。

では、投資における継続とはどのようなことでしょうか。継続の必要性については当欄で何度も解説していますが、投資の収益は継続的な売買の結果であり、偶然や追い風による収益ではないということです。

つまり、投資における収益は継続可能な投資手法で運用しなければならないということになります。しかしながら、継続可能な投資手法は投資家の永遠のテーマであり、これらの構築には困難を極めます。

ここで説明しようとするのは上記の投資手法ではなく、投資における継続可能な日々の取組についてです。たとえば、投資のための資料整理やそれらに費やす時間などです。また、デイトレードなどにおける拘束時間についてなどです。

株式市場に上場している銘柄は現在4000銘柄前後です。信用取引できる銘柄も2000銘柄近くあります。このような膨大な銘柄の中から投資家の希望する銘柄を探し出すのは容易なことではありません。

企業業績も四半期ごとに発表され、これらを詳細に分析するのは大変な作業となります。現在では、ネットにより証券コードを入力すれば即座に最新のデータが表示されます。また、各指標ごとにランキングなどされており便利になりました。しかし、これらの作業を通しても希望する銘柄を探し出すことは容易ではないでしょう。

ある程度、お気に入りの銘柄が選択されたとしてもさらに詳細な分析も必要となるでしょう。株価チャートなどの検証も必要となってくるでしょう。これらの調査に要する時間はどのぐらいでしょうか。

デイトレードを実践している投資家の一日の拘束時間はどのくらいでしょうか。退職したので時間はいくらでもあるという投資家もいるでしょう。しかし、トレードしている時間が毎日続くのです。人間が集中できる時間は２時間程度と言われています。

デイトレードは毎日、椅子に座り続け集中して売買するわけですが、第三者から見れば楽でいいなあと思われるかもしれませんが、当事者は損益も発生するため精神的な負担は相当なものでしょう。

私自身も以前に米国のＳ＆Ｐ500のデイトレードを行った経験がありますが、時間帯が日本と逆となり深夜のトレードでした。結果として、体調を崩して止めざるを得ませんでした。つまり継続ができなかったということです。

株式投資は毎日の検証が必要です。持ち株の損益や新規仕掛け銘柄の調査、さらに投資手法の構築など、その作業は多岐にわたり、その一部でもおろそかにはできません。これらに要する時間はどのぐらいでしょうか。

その必要とする時間は、日々の生活にどの程度影響してくるのでしょうか。また、投資家の精神的な負担はどの程度あるのでしょうか。投資における現在の作業が今後も継続可能だろうか。

このあたりで少し立ち止まって、現在の投資手法やそれらにまつわる作業をあらゆる角度から検討して、今後も継続可能か考えてみる必要があるのではないでしょうか。

2012/08/12 のコメントです。

熱い戦いを繰り広げたてきたオリンピックも終了し、寝不足の方も多かったのではないでしょうか。日本は金メダルこそ少なかったもののメダル数では過去最多タイ、メダル数では世界６位だという。メダル数が多いということは、それだけスポーツの裾野が広がっているということです。素晴らしいオリンピックでした。

さて、株式市場は6月4日の安値8238円から上昇となったものの7月後半にはほぼ全値押しとなって切り返していますが、相場上昇の場合には全値押しにはならず、切り返していくの一般的なのですが・・・。それとも二点底なのだろうか・・・。相場の行く先は誰にも分からないところです。

ただ、投資家にとっては収益の上がらない、もちあい相場だけは避けたいところですが、リーマンショック後はやや下向きの往来相場が続いています。ご存知のように、往来相場は投資家の悩みの種です。往来相場が続くことは投資家の収益を圧迫するものですが、これらを証明した資料がありますので紹介します。

アブラハム・プライベートバンクは富士経済と共同で、累計投資金額300万円以上の個人投資家1000人を対象に、5月21日から6月18日にかけて投資実績に関するアンケート調査を実施し、その結果を発表した。

それによると、すべての金融商品を合算した通算損益において、利益を出している個人投資家は全体の20．6％に過ぎず、72．4％の個人投資家が損失を出していることが判明した。損益ゼロ（イーブン）の人は7．0％だった。

また、平均投資額は1775万円で、時価換算すると1249万円にまで下落。損失の平均額はマイナス525万円に達していた。調査対象者の年収の平均値は477万500円（年収の最小値は0円、最大値は2300万円）であることから、個人投資家のほとんどがかなりの痛手を受けていることが分かる。

一方、現在保有している金融商品を聞くと、最も多かったのが国内株式で79．5％の個人投資家が保有していた。以下、国内投資信託（46．8％）、外貨預金（27．8％）、国内の公社債（16．4％）、ＦＸ・ＣＦＤ・商品先物取引（13．4％）、海外ファンド・海外株式等（10．6％）、投資用不動産（6．9％）と続いた。

これらの金融商品を保有する人の割合を、個人投資家の年齢別にまとめると、20〜29歳では、国内株式が83．3％、国内投資信託と国内の公社債が58．3％、海外ファンド・海外株式等とＦＸ・ＣＦＤ・商品先物取引が33．3％、投資用不動産が25％、外貨預金が50％の個人投資家が保有していた。この数字は、全体平均をすべて大きく上回っており、さまざまな投資対象に、手広く投資している様子が浮き彫りになった。

また、年代が上の層になると、保有する投資対象が国内株式や国内投資信託に偏る傾向がみられた。例えば、60〜69歳の保有率は国内株式が80．8％、国内投資信託が52．0％で全体平均を上回っているのに対し、国内の公社債が19．2％、海外ファンド・海外株式等が7．6％、ＦＸ・ＣＦＤ・商品先物取引が4．4％、投資用不動産が4％、外貨預金が22％になり、20代と比べると、保有する人の割合が大きく落ち込んでいる。この傾向は、他の年代でもみられた。

調査結果からは、日本の若い個人投資家は海外株式やＦＸなど投資対象が多様化している一方で、年齢が上がるほど国内の株式や投資信託に絞り込んで投資をしている、そんな投資家像が明らかになった。

以上の調査結果から何が分かるのだろうか。往来相場の影響か個人投資家のほとんどがかなりの痛手を受けている。また、株式投資は年代が上の層になると、保有する投資対象が国内株式や国内投資信託に偏る傾向があるなどである。

なぜこのようなネガティブな内容を引き合いに出し解説をするかと言いますと・・。投資家は常に右肩上がりの成果を期待します。しかし、現状の成績には不満を抱いています。他の投資家と比較する必要はありませんが、投資家は投資の技術如何に係わらず相場変動が小さければ自ずと成績は上がらないものです。

キャピタルゲインを追求する投資家は相場の変動の大きさによって収益が異なってきます。相場上昇と判断し買い付けしたものの相場が腰砕けとなってしまっては収益に繋がるどころか損切りをせざるを得ません。

投資においては常に収益が上がるとは限りません。相場環境により、時には耐え忍ぶことも必要となってきます。焦らず継続することです。

2012/08/05 のコメントです。

オリンピックで熱い戦いが繰り広げられています。真剣な戦いは観客を魅了し感動を与えてくれます。熱いのはオリンピックだけではありません。日本列島も猛暑によりうだるような暑さが続いています。熱中症にはくれぐれも気をつけてください。

さて、株式市場を見てみると、猛暑から一転して肌寒い展開が続いています。欧州から端を発した問題は、世界経済にボディブローのようにじわりじわり効いてきているようです。これらの問題の対策はいろいろと講じられているようですが、解決にはかなりの時間を要すると思います。

クローバル化された現在では、地球の裏側で起きた問題でも瞬時に世界中を駆け回り投資家達を一喜一憂させます。個人投資家においても世界の出来事は気になるものですが、その出来事が持ち株などにどのような影響を及ぼすかは分からないものです。

そこで、そのような世界の経済の情勢に振り回されない投資法はないものかと考えます。難しいことは考えず、淡々と売買できる投資法はないものかと・・・。

投資手法のひとつに「ドル・コスト平均法」という手法があります。ご存知の方も多いと思いますが「ドル・コスト平均法」とは、株式や投資信託などの金融商品の投資手法のひとつであり、定額購入法とも言います。一度に購入せず、資金を分割して均等額ずつ定期的に継続して投資をします。

ドル・コスト平均法は、高値掴みのリスクを避けるための時間分散の一種であるが、数量を等分するのではなく、金額を等分する点が単なる分散と異なります。価格が高い時は購入数量が少なく、安い時には多いため、単純な数量分割に比べ平均値の点で有利になるとされます。価格が下がった場合のみならず、上がったときにも買う点で難平買いとは異なります。

ドル・コスト平均法は、長期投資でリスクを抑制し、安定した収益を得たい場合に使われる手法です。上げ相場でドル・コスト平均法を行うと平均購入単価がかえって高くなり、収益を減少させてしまう欠点もあります。タイミングを精密に測れないため、値動きの早い商品で、ハイリターンを目指す投資には向きません。

ドル・コスト平均法は会社の従業員の持ち株会などで昔から採用されています。ドル・コスト平均法は素晴らしい投資手法であり多くのメリットもありますが、当然ながらリスクもあります。投資と名の付くものには必ずリスクが存在します。

団塊の世代が会社に入社し、従業員の持ち株会(自社の株式買い付け)に入って毎月ドル・コスト平均法で定額を給料から天引きされ積み立てたとします。これを日経平均と対比して見てみるとどうなるでしょうか。

団塊の世代が働き盛りの時代には、日経平均も高値で推移していたため、その評価はまずまずでしたが、その後退職し持ち株会で積み立てておいた株式を売却しようとした時・・・、その時は日経平均は最安値であった。

このような状況は、ドル・コスト平均法の問題ではなく経済の変化によるものですが、やはり、投資の世界には常にリスクが付きまとうものであると考えさせられます。

以上のように、どのような素晴らしい投資法でもリスクは避けられないものです。最近のニュースでも、著名投資家のウォーレン・バフェット氏が率いる米投資・保険会社バークシャー・ハサウェイの４−６月（第２四半期）決算は前年同期比９％減益となったという。デリバティブ（金融派生商品）投資の価値下落が響いたようです。

私自身も今年の投資収益は年初より順調に推移してきたものの、７月の下げで少しやられてしまった。そのわずかな下げでもタイミングを間違えば損失を被ることになります。

投資活動を続けていれば常にリスクは付いて回り避けられないものです。投資の世界に絶対はないのです。しかし、投資の基本的なところに間違いがなければ、多少の収益の変動があっても最終的には勝てるものです。自分の投資手法と自分自身を信じて粘り強く戦うべきです。オリンピックのアスリートのように・・・。


ガンバレ ニッポン！

2012/07/28 のコメントです。

いよいよロンドン・オリンピックが始まった。サッカー初戦のなでしこ勝利に続き、男子日本代表が１次リーグＤ組初戦で優勝候補のスペインを下し、歴史的な大金星を挙げ大いに盛り上がった。アスリート達は国の威信を賭け、あるいは個人の名誉のため、最高の舞台で競い合う。まさに真の世界であり、それに観客が興奮し感動する。

私もスポーツは好きで学生時代にはラグビーの選手でした。最近はもっぱらスポーツ観戦する側ですが、スポーツの素晴らしさ、純粋さを理解しているひとりではないかと思います。

現代のような混沌とした時代には、スポーツをするなり観戦するなりすれば、一時でもいやなことも忘れ無心になってストレス解消になるのではないでしょうか。

さて、株式市場の方はといえば、外部環境の悪さ、特にユーロ圏の問題がくすぶり続けており、市場低迷を余儀なくされています。さらに大手証券会社のインサイダー問題などもあり市場低迷に拍車をかけているようです。

中小証券では、大手証券会社のインサイダー問題のあおりを受けて、投資家(顧客)が市場から去っているという。市場関係者もスポーツ同様、真剣に対応していただきたいものです。

相場低迷期における株式投資の対策はと良く聞かれます。もちろん、低迷期には空売りで対処するわけですが、このような質問をする投資家のほとんどは空売りの経験がない。

空売りなしで下降相場に立ち向かうのは無謀というものですが、そこは何とか「買い」のみで儲ける方法はないものかと質問される。投資経験の少ない投資家であればやむを得ない質問であると思うが・・・。

下降相場でも上げる銘柄、それは仕手株であろう。仕手株の特徴を探し出せば何とか対応できるかもしれない。そこで仕手株の特徴であるが、仕手株のほとんどは信用銘柄である。

しかし、仕手株の売買は難しい。仕手株を売買すると、ひとかどの相場通になったような気分を味わうことができるが、結果は惨めな敗北に終わることが多い。

仕手株は、仕手が安値で仕込んだ株を高値で利食いするために、異常な売買高に持ち込み、その間に巧みに売り抜けてしまうものである。仕手筋が高値で利食いするためにいろいろな材料を流して、一般投資家を手玉にとって高値利食いする。これが一般的な仕手筋の手口である。

ここで、仕手株で常に問題となるのは、高すぎるという判断である。何を基準に高すぎるというのか分からないが、一般投資家は、ともかく高すぎるから下げるはずだという見通しで空売りをする。

一般投資家が高すぎると判断して空売りが膨らんだところで、仕手筋が更なる買いを入れる。するとどうなるだろうか。高すぎると判断して空売りした投資家は「こんなはずでは・・・」と空売りを買い戻す。一斉に空売りを買い戻せば当然ながら株価は急騰する。いわゆる「踏み上げ」である。仕手筋はここで利食いする。

投資経験の少ない投資家に仕手株を勧めるわけではありませんが、相場下降期には仕手株が踊るとも言われますので、その特徴を理解して売買されれは、下降期においても「買い」で、それなりに売買できるのではないでしょうか。

実際には、信用の売残の多い銘柄を探します。そして、買残との取組が接近している銘柄、あるいは売残が買残を上回っている銘柄を探します。これらの条件の整った銘柄の株価変動を見てみると、あまり日経平均などに連動せずに変動しています。また、相場の押し目においても下げ幅は小さくなっています。

このような条件を満たした銘柄が、相場下降期においても「買い」のみでリスクの小さい売買法と言えます。

オリンピック観戦がありますので、今回はこの辺で。

猛暑が続いています。お身体には十分気をつけてください。

2012/07/21 のコメントです。

国際的な金利指標の「ロンドン銀行間取引金利（ＬＩＢＯＲ）」の不正申告を巡り、英金融監督当局の「金融サービス機構（ＦＳＡ）」は、ＬＩＢＯＲの不正操作に関し、英銀など７行を調査していることを明らかにした。

英金融大手バークレイズは２００７年から０９年にかけて、市場から「高い金利を払わなければ資金調達できないほど信用が低い」との信用不安が広がるのを懸念し、ＬＩＢＯＲの基になる金利を実態より低く申告していたと言う。

これらに伴い、全国銀行協会は、国際的な金利指標である「ロンドン銀行間取引金利（ＬＩＢＯＲ）」の不正操作問題を受け、全銀協が集計する「東京銀行間取引金利（ＴＩＢＯＲ）」に関する一斉点検を関係機関に求めたことを明らかにした。

上記の問題や前回当欄でも解説した国内のインサイダー問題や不祥事など金融業界にまつわる問題は後を絶たない。これでは、まるで金融業界は不正やごまかしが蔓延する業界のようだ。言い過ぎかもしれないが、当らずしも遠からずではないだろうか。企業には本来あるべき社会的責任を果たすように強く求めたい。

我々はこのような業界の中で資産の運用を行っている。よほど注意をして取り組まないと不正やごまかし、だましの渦に巻き込まれてしまう。金融業界に身を置くものとして業界を批判することは心苦しいのですが、現実は現実として客観的な視点で見つめることが必要です。

我々の身近には、投資信託や確定拠出型年金などがありますが、これらは資産運用の専門家（アセット・マネージャー）が、株式や債券、金融派生商品などの金融資産、あるいは不動産などに投資するよう指図し運用するわけです。これらはすべて証券会社や金融機関を通して行うものです。

投資信託が元本保証をされない変動商品であることは知っている。購入した結果に対する究極の責任は個人顧客の自己責任に帰結することは仕方がないことなのかもしれません。しかし、この曖昧な自己責任に甘えて、販売会社やその営業、そして運用会社は自分たちが本来分担しなければならない責任と、そのための努力を放棄して安易な方向にばかり流れていないだろうか。

そして、それを仕方がないと諦めている個人顧客が多いのではないか。もし、そうだとしたら、なぜそのようなことになってしまっているのか。それぞれがどのような責任を持てば、個人の自己責任がより意味のある明確なものになり、その結果もより良いものになるのではないだろうか。

また、派生商品（デリバティブ）は金融危機で一躍脚光を浴びた証券化商品です。こうした商品は誰のために考えられたのだろうか。実は顧客のためというよりも、金融機関自身の利益を極大化しリスクを第三者に転嫁するための道具に過ぎない。

第三者というのは、派生商品であればほかの競合者に、証券化商品であれば幅広い顧客に当たります。このようにしてみると金融機関は利益を拡大し続けるために、時代とともにリスクが高い業務にシフトし、しかもその過程で、顧客のためのサービスから自分が儲けるための機関に成り下がってしまったわけです。

このように、委託した証券会社や金融機関が自分達の都合(裏事情)やインサイダー問題や不正、不祥事を起こしているのであるから、大事な資金を安心して委託できない。証券レディや営業マンの勧める商品も同様ではないだろうか。

ある営業マンが顧客にインデックス・ファンドを勧める。「これは日経平均に連動しているので・・・」と説明する。顧客は分かりやすいので購入する。しかし、購入後から下げ続ける。顧客は営業マンに「儲けるために購入したのに、おかしいじゃないの」と文句を言う。そこで営業マンは「これは日経平均に連動しているので・・・」と弁解する。まるで落語の世界である。

営業マンの勧め方にも問題はあると思いますが、受け入れた顧客にも責任はあるのです。勧められる商品を購入し、損をすると「あなたが儲かりますよと言ったから購入したのに」と相手を責める。投資の世界は自己責任ということを忘れ、すぐ責任を転嫁する。

「儲け話に儲けはない。ただ損をするだけ」ということを理解していない。もう大人だというのに・・・。欲は盲目と言うことなのだろうか。

「いさかいの原因には必ず双方に非がある。その要因は五分五分と心得よ。いさかいを起こす相手は、自分と同じ次元の人間である。次元が異なればいさかいは起きない」ということを肝に銘じることです。

インデックス・ファンドのように、市場全体が下げれはインデックス・ファンドも下げる。腕利きのファンドマネージャーが運用しても同じである。個人投資家が自分で運用しても市場全体が下げれは成績は落ちる。であるならば、ファンドで運用しても自分で運用しても結果は同じようなものと・・・。

どうせ同じなら「ファンドに委託して運用してもらった方が楽でいい」と考える。しかし、そこに何か忘れていないだろうか。「世の中に楽して儲かることはない」ということを。

欲しい物があったら自分で取りに行く。自分の資金は自分で運用する。これこそがベストであり、投資の本来の姿であると考えますがいかがでしょうか。

2012/07/14 のコメントです。

内憂外患が相場の重荷になって、東京株式市場で取引の低迷が目立っています。日本株の売買の７割を海外投資家が占めているという。ということは、国内投資家が３割で、その内の半分以下が個人投資家ということになるのだろうか。

個人投資家はどこに行ってしまったのだろう。株式市場の長期低迷で株離れを起こしてしまったのだろうか。昔は取引の半分以上が個人投資家だったのに・・・。

野村證券や日興証券は、日本の市場を引っ張ってきたリーダー的存在あったにも拘らず、インサイダー問題や不祥事を起こしている。このようなことが後を絶たず、日本市場をむしばんでいるようです。これでは日本市場は信用されず、投資マネーは流出、長期低迷が続く市場はさらに細ることになってしまうでしょう。大手証券には一段と高い「プロの倫理観」が求められます。

私が株式投資を選択した理由のひとつに、投資市場では「常に対等に戦える」ということがあります。投資の世界では、いくら大きな資金を持ってしても、そこに投資スキルがなければ戦いには勝てません。つまり、投資においては投資資金より、投資のノウハウが優先するということになります。

これは個人投資家にとっては大きな強みでもあります。もし、大きな資金があれば勝てるとすれば個人投資家などひとたまりもありません。大きな資金があるからといってＡＩＪ投資顧問のように破綻してしまうところもあります。日本の機関投資家だって同じようなものです。投資信託の成績を見てみれば分かるでしょう。

しかし、一般的なビジネスの世界はそうはいきません。長年商いを続けてきた八百屋があったとします。良心的な商いをして地域住民から親しまれてきた八百屋であっても、その八百屋のとなりに大型スーパーができて、大量に仕入れた野菜を連日バーゲンされたのでは、八百屋はひとたまりもありません。

消費者は、新鮮でしかも安い野菜であれば有無を言わず大型スーパーに流れていきます。当然です。これは資本力の違いであり、資本主義の弱肉強食の原理でもあるのです。かくして、商店街はシャッター通りと化していくのです。

その点、株式市場は資本主義の根幹を成すものですが、株式市場は資本力だけで優劣が決まるわけではありません。株式市場では、個人投資家だって素晴らしい投資技術を持っていれば対戦相手は誰であっても恐いものはないはずです。ここが株式投資の魅力でもあるのです。要は、投資において成功することは投資資金ではなく投資技術なのです。

個人投資家は投資技術を磨くべきです。投資の世界では高い投資技術を身につけることによってのみ成功するのです。投資の世界で生き残るには、それ以外はありません。

そこで「高い投資技術とは」となるわけですが・・・。これらについては、当欄で何度となく解説しておりますので、今更述べることもありませんが、その基本はシンプルであるべきと考えます。私の使用している分析システムでも、使用している指標は２つか３つ程度です。

今までにも「・・理論」「・・分析」など、高度なテクニックを解説した手法もありましたが、その手法で大儲けしたという話は聞いたことがありません。投資の世界には、売り買いしかないわけですから、あまり難しく考える必要はないと思います。

まずは「してはいけないこと」「しなければいけないこと」をしっかり理解して、シンプルな分析手法で売買すべきです。そして、それを続けるべきです。

私は投資の世界で一番難しいことは「感情のコントロール」であると述べてきました。このことは投資体験者であれば誰でも納得していただけると思います。そして二番目に難しいこと、それは「続けること」です。ここでの「続けること」の意味は、自分の納得する投資手法で売買を続けるという意味です。

「これはいける」と思った投資手法であっても２、３回続けて負けるともうやめてしまいます。負け続けても売買するということは本当に難しいものです。しかし、自分で納得する投資手法であったなら、ある程度期限を決めて継続するべきです。

継続することによって、その投資手法の良いところ、悪いところが理解できるようになります。そして、次に、その悪いところを改善していけば良いわけです。２、３回続けて負けてやめてしまっては何も得るものはありません。何も身に付きません。

「続けること」は難しいものですが、壁を乗り越えなければ明かりも見えてきません。時には、心を鬼にして「続けること」も必要なのです。


◆お知らせ----------------------------------------------------------------

最近のウィルスソフトは、頻繁に利用されているメジャーなソフト(システム)以外は、ウィルスやスパムと認識して除外されてしまうようです。当研究所の分析ソフトもご多分に漏れずウィルス扱いとなって遮断されてしまう場合も多いようです。

大変迷惑なことですが、当研究所の分析ソフトはウィルスチェックを行って提供しておりますので心配はございません。

当分析システムをホームページよりダウンロードしてもセットアップができない、バージョンアップができないなどの症状がある場合は、ウィルスソフトによって、分析システムが遮断されています。このような場合は下記の方法で遮断を解除して下さい。

ウィルスソフトによって解除方法は異なりますが、一般的には、ウィルスソフトの「設定」から「除外」の項目で解除を行ってください。


<< 解除する「ファイルの場所」と「実行ファイル名」 >>

「ローカルディスクＣ」→「SPS_Files(フォルダ)」を開いた後に、下記の各システムの格納場所で実行ファイルを設定してください。

１．スピードマスター・プラス
　　「SPS_Files(フォルダ)」→「SPMASTER(フォルダ)」→「BIN(フォルダ)」→
　　「Speed_Master.exe(実行ファイル)」

２．トレンド・ストライカー マルチ　(短期、中期、長期用、完全システム運用)
　　「SPS_Files(フォルダ)」→「Trend_Striker_Multi (フォルダ)」→「BIN(フォ
　　　ルダ)」→「Trend_Striker_Multi.EXE (実行ファイル)」

３．ペア・スプレッド　
　　「SPS_Files(フォルダ)」→「Pair_Spread (フォルダ)」→「BIN(フォルダ)」
　　→「Pair_Spread.EXE (実行ファイル)」

以上、
不明な点などございましたらご遠慮なくお問い合わせ下さい。
よろしくお願い申し上げます。

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2012/07/07 のコメントです。

欧州中央銀行（ＥＣＢ）が主要政策金利を従来から0.25ポイント引き下げ、0.75％と過去最低水準とした。中国も人民銀行が直近１カ月で２回目となる利下げに踏み切った。こうした海外情勢はやがて日本経済の下押し要因になると考えられます。

一方、国内では民主・自民・公明の３党協議の結果、消費税増税の関連法案が衆院を通過したことで、今後の景気対策論議が与党内部から浮上している。

国際通貨基金（ＩＭＦ）のラガルド専務理事は７月中旬に公表する世界経済見通しについて「前回予測より低くなる」と述べ、４月時点の予想から下方修正されるとの見方を表明した。欧州債務危機に加え、新興国でも景気の減速傾向が出ているためとみられる。

以上のように、海外情勢および国内情勢においてもあまり明るいニュースはないようです。バブル後の景気低迷を「失われた10年」などと表現されてきましたが、実際には10年どころではないようです。

私の稚拙な考えではありますが、私は「景気サイクル30年説」を唱えています。ここでの景気サイクルとは、ピークからボトム、ボトムからピークへの期間を言います。もちろん私は株式専門であるため、これらの視点から述べて見ます。

景気変動を株価変動に合わせてみます。株価のピークは1989年12月の38915円でした。その30年前は1959年となります。1940年代、1950年代前半は第二次大戦と戦後処理の時代であり、すべてがリセットされた時代でした。その後1950年代後半から高度成長期に繋がっていきます。

そして、高度成長期、その後の安定期からバブルを向かえ、株価で見れば1989年12月でピークを打つことになります。まさにバブルの絶頂期です。バブル期までの高度成長には団塊の世代が大きく貢献したことは言うまでもありません。

では、今後のボトムはと言うと、株価のピークから30年後の2019年となります。現在は2012年ですからボトムまではあと7年かかると言うことになります。「失われた10年」どころか「失われた30年」となります。

これらの説から、なぜ30年なのかという疑問もわいてくるはずです。その根拠は簡単です。30年の期間は、人間一人が働ける期間なのです。現在では、寿命も延びているためもう少し長くなるかもしれませんが、実際に元気に働ける期間は30年程度ではないでしょうか。

欧州のギリシャ、イタリア、スペインなど経済危機に見舞われて、ユーロの危機などと叫ばれ、あれこれ対策をとっているようですが、その回復には30年は必要となってくるのではないでしょうか。

元気に働ける期間の30年は一世代です。つまり、一世代変わらないと価値観なども変わらないため、おいそれと社会が変化しないものです。バブル期を経験した人達は、現状を常にバブル期と比較して「景気が悪い」などと言います。

バブル期を経験していない人達は、現状を「こんなもの」と言います。バブル期を経験しない人達が社会の中心となったときに、価値観も変わり初めて景気が上向きとなってくると考えます。大きな景気サイクルもそのぐらいの長い期間を要することになります。

私は経済の専門家ではないので、株価の変動から経済状況を観察する程度ですが、企業は人間が行っているものであり、これらの視点から景気動向を見てみると30年周期説もまんざらでもないような気もしています。それとも私の思い込みなのかもしれませんが・・・。

景気にサイクルがあるように株価にもサイクルがあります。一般的に、資本金の大きな銘柄はサイクルが長く、資本金の小さい銘柄はサイクルは短くなります。しかし、株価サイクルも常に一定しているものではありません。

株価のサイクルが分かれば、株式投資は必勝間違いなしです。サイクルが分かれば株価の天底が分かるわけですから・・・。実際の株価サイクルについては、各銘柄の資本金や業績、市場全体の変動に左右され掴み所はありません。

私は現在、これらの株価サイクルの研究を行っておりますが、とにかく時間がかかります。日々のサイクルデータを取り出すのに、１日につき何百回も過去に遡って計算するわけですから・・・・。株価サイクルについての文献はいくつかありますが、その多くは決め手を欠く内容となっています。それだけ難しいということです。

株価サイクルは、一部「総合ヘッジ比率」にも採用されていますが、株価サイクルの研究は未知への挑戦となりますので、今後も地道に努力していく考えでいます。

2012/06/30 のコメントです。

梅雨時期は雨が続いてなんとなく憂鬱なのですが、雨に咲くきれいな紫陽花を目にして心も少し癒されるような気がします。忙しい世の中ですが、時には自然に浸る余裕も持ちたいと思っています。

さて株式市場ですが、現在は６月はじめを安値として上昇傾向にあります。相場上昇に伴い、今回バージョンアップしました「総合ヘッジ比率」も「買い長」となっています。ここでもう一度、「総合ヘッジ比率」について検証してみましょう。

リストされている過去のデータの中で、総合ヘッジ比率の買いのボトムは5月24日の「買8.9/売91.1」で日経平均は8563円でした。この水準では多くの空売り銘柄を所有していることになります。その後の推移を見てみると、6月19日時点では「買52.6/売47.4」となり、この時点では空売りの半分は手仕舞ったことになります。

5月24日のボトム以降、日経平均はさらに下落し、6月4日に安値8296円を付けました。その時点で総合ヘッジ比率は「買10.0/売90.0」でしたが、その後は総合ヘッジ比率の買いの数値が大きくなって、6月29日現在「買78.6/売21.4」、日経平均は9000円台を回復することなりました。

ここで、安値圏での総合ヘッジ比率のニュートラル水準は、6月18日「買48.6/売51.4」、6月19日「買52.6/売47.4」あたりであり、順張りという前提であれば適正なポジションではないかと思います。

当システムは、買いと空売りの両建て売買であるため、下降トレンドでは空売りを利食いしつつ徐々に買いを入れていき、底値近辺では売り買いがニュートラルになるように設計されています。今後の推移は分からないものの、3月の高値、6月の間では総合ヘッジ比率は正しく機能していると考えられます。

「森を見て木を見る」という相場格言がありますが、やはり相場全体(森)の流れを把握してから銘柄選択(木)や売買ポジションの検討をすべきであると思います。私は相場全体の流れを把握することが投資で成功する鍵であると考えています。

相場全体の流れが把握できれば、買いと空売りの資金配分をそれらに沿ったポジションに組むだけで、おのずと収益に繋がるものです。相場全体の流れが把握すれば、銘柄選択や売買ポジションなどはそれほど重要ではありません。よって、相場全体を把握する「総合ヘッジ比率」の重要性はますます高まってきます。

ちなみに、私自身も自己資金での運用を行っているわけですが、その運用システムは、銘柄選択や売買ポジションは会員の皆様がご利用されているシステムと若干異なるものの、「総合ヘッジ比率」は全く同じ指標を採用しています。つまり、会員の皆様と私は同じ舟に乗っているということになります。

相場で収益を上げるのは容易なものではありませんが、まずは投資の基本を忠実に実践するべきであり、その上で、投資において何が重要であるかを理解することから始まるのではないでしょうか。


【ワンポイント・アドバイス】

当システムで、空売り銘柄となって仕掛ける場合に、該当銘柄の信用の売残が買残を上回っているような銘柄は避けた方が良いと思います。そのような銘柄は、いずれ売残の買戻しで株価が上昇する可能性があるためです。

逆に買いの場合は、信用の売残が買残を上回っているような銘柄は売残の買戻しで株価があまり下げない傾向にありまので、買い銘柄としては好都合です。

いずれにしても、信用の売残が買残を上回っているような銘柄、あるいは売残と買残が接近しているような銘柄は要注意です。

2012/06/22 のコメントです。

面白い記事がありましたので紹介します。

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数年前、２人の神経科学者がロンドンのある大手投資銀行のトレーディングフロアで実験をした。ジョン・コーツ、ジョー・ハーバート両氏は連続８営業日にわたって午前11時と午後４時の２回ずつ、17人のトレーダーの唾液のサンプルを採った。その日のトレーディングの大半を行う前と後のサンプルで、テストステロンやアドレナリン、コルチゾールなどステロイド系のホルモンの量の変化を調べた。

トレーダーの唾液を調べるという珍しい実験によって、何が市場を動かし、なぜ市場はわれわれが望むほど安定的でも効率的でもないのかを解明する将来への扉が開かれる可能性があると説明されていた。

データは目には見えない心理的な変化を浮き彫りにした。まず分かったのは、トレーディングがうまく行き利益が出るのはトレーダーの頭脳の力だけではないことだ。
というのも、男性ホルモンのテストステロンの分泌が午前に多かった日ほど、トレーディングの成績が良かったからだ。

実はこれは不思議でも何でもない。テストステロンは血中のヘモグロビンの量を増やし、これによって、運ばれる酸素の量が増える。動物と人間の双方の実験で、これが物を探す粘り強さや勇敢さ、リスク意欲などを高めることが分かっている。これらはもちろん、トレーダーが現実の市場で収益機会を追求する時に役立つ資質だ。運動選手は試合前にテストステロンの分泌が増える。これで集中した激しい活動への準備が整う。

ロンドンの実験は意外な結果も示した。心理的・身体的なストレスが高まったときに分泌が増えるために「ストレス・ホルモン」とも呼ばれるコルチゾールが、トレーディングで大きな損失を出したときに増えなかったのだ。コルチゾールはむしろ、トレーディングの結果のボラティリティの高さに比例して増えた。トレーディングの成功と失敗の予想のつかない振れが大きいほど、コルチゾールの分泌が多くなった。このホルモンは十分な量になると、けがや脅威への対応として消化や生殖、免疫システムなどに関連した機能をシャットダウンしてしまうという。

この単純な事実は、市場についての考え方に対し大きな意味を持つ。市場参加者は大半の金融理論で想定されている合理的なロボットではない。彼らは大昔に設計された神経・生理の装置を使って対応する生物体なのだ。市場で起こっていることがホルモンに影響するならば、ホルモンもトレーダーの行動を左右し市場にフィードバックされていく。コーツ氏は新著で、われわれの肉体が、人間に金融のブームと破裂を繰り返させるのかもしれないと論じている。

野生動物を研究する動物学者は、テストステロンに関して「勝者効果」というものを確認している。ライオンやクマの２頭のオスがメスをめぐって戦った後、勝者のテストステロンが急上昇し敗者は急低下するという。これは合理的だ。敗者は休養して回復にエネルギーを使う必要がある一方、勝者はすぐにでも次の相手と戦わなければならないかもしれないからだ。

しかし、勝者効果は最終的に問題をもたらす。テストステロンの増加で自信とリスク意欲を高めたオスは次の戦いにも勝つ可能性が高くなる。勝ち続けるうちにテストステロンの量が非生産的な水準に達する。過度に攻撃的で自信過剰になった動物は愚かなリスクを取り、最後には倒されることになる。

これらの発見に照らして、長期の上昇相場の局面でウォール街に浸透する興奮極まりないエネルギーは総体的に高くなったテストステロンのレベルを反映したものであり、生理的な仕組みが金融バブルを膨らませ得ると考えるのは自然なことだ。相場が上昇すればするほど、トレーダーと投資家はさらに自信満々になりリスクを取りたがる。結果的に、自分たちの不敗をほぼ確信し、次の勝利を信じて根拠なき熱狂に基づくリスクを取る人が市場にあふれる。

コーツ氏によれば、いったんバブルがはじけると今度は別のホルモンが破裂の影響を増幅させる。コルチゾールのレベルが高い状態が長く続くと精神には、不安を感じたり嫌なことばかりを思い出したり、危険がそこかしこに潜んでいるように感じたり、という影響が表れる。そうなると市場は、今度は根拠なくリスクを回避するようになる。金融業界全体あるいは大部分が、せっかく見つけた機会を生かせないような人間の集まりになってしまうため、弱気相場が長期化する。

現在はケンブリッジ大学に在籍するコーツ氏は、ゴールドマン・サックス・グループとドイツ銀行に10年間勤めた後に神経科学者になった。トレーディングに携わっていた同氏は実験を始める前から、インターネットバブル時代の実際の経験から、冷静な理性よりも深い何かが市場を動かしていることを確信していた。

普段は「地に足が着いた用心深い人たち」だったトレーダーたちが「小さな一歩ずつ、有頂天の妄想状態になっていった」とコーツ氏は振り返る。「リスクテークにおいて自信過剰になり、取引の額は一貫して大きくなる一方、わずかなリターンのために大きなリスクを取るようになっていった」という。トレーダーや投資家が冷静でいようとどんなに努力しても、体の中の全ての細胞に働きかけるステロイドの力には勝てない。

ごく最近まで、生物学は経済学から事実上除外されていたが、これは驚くべきことだ。この間違いは頭脳と身体が別々の物で、行動は思考によって導かれると考える合理主義者の傾向に根ざしている。実際は、行動の理由はもっと幅が広い。もし、われわれの体と脳のメカニズムが金融ブームと破裂のリズムをつかさどる主因となり得るなら、そろそろ金融理論に、もっと生理学を取り入れるべきだろう。

コーツ氏は、生理学が市場を動かす原動力の中心にあるという説得力ある理論を展開する。これは総じて見逃されている要素だ。この洞察が、投資家のホルモンの状態に基づいた新しい投資の指標やファンドを生む可能性は十分にある。
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これらの記事で私が感じたことは「われわれの肉体が、人間に金融のブームと破裂を繰り返させるのかもしれない」「過度に攻撃的で自信過剰になった動物は愚かなリスクを取り、最後には倒されることになる」「投資家が冷静でいようとどんなに努力しても、体の中の全ての細胞に働きかけるステロイドの力には勝てない」というところです。つまり、人間は生物学的に相場には勝てないということです。

私が常々申し上げている「裁量的」「感覚的」「主観的」に行動すると、上記のような現象を引き起こすことになります。

よって、私は投資において、裁量的、感覚的、主観的な要素を排除した「システム売買」で運用しているのです。

2012/06/14 のコメントです。

このたび、当研究所では分析システム「スピードマスター・プラス」と「トレンドストライカー・マルチ」をバージョンアップいたしました。今回、追加しました新指標は長期間の検証により実践の運用に耐えられる指標であると自負しております。

新指標の説明については、当システム内の「操作・解説」にありますが、ここでもう一度、新指標の解説をしたいと思います。

まず、「総合ヘッジ比率」ですが、従来のヘッジ比率は市場変動にやや遅れがちでしたが、今回の総合ヘッジ比率は、この問題を解決すべく膨大なデータの検証を行いました。そのため、正確な検証結果を得るために指標の提供が翌日となりました。

総合ヘッジ比率は、本システムで最も重要な指標となります。総合ヘッジ比率は、市場全体における買いポジションと空売りポジションの投資資金の配分比率を示します。

総合ヘッジ比率の見方の一例を上げてみます。まず、リストされている過去のデータの中で、買いのピークは2月29日の「買82.4/売17.6」でした。この水準での日経平均株価は9723円で目先高値を打ったものの、その後のＮＹ市場の急騰を受け、さらに上昇となって3月27に10255円を付けて高値となっています。この時点(3/27)の総合ヘッジ比率は「買66.0/売34.0」となっています。

ここで重要なことは、市場の高値と総合ヘッジ比率の買いのピークが一致してはいけないということです。もし、市場の高値時に総合ヘッジ比率の買いの指数が80にもなってしまっては空売りは20となり、高値での空売りが少なくなってしまいます。総合ヘッジ比率は、買いと空売りの両方に満足する指数でなければいけないのです。

理想的には、高値での総合ヘッジ比率は「買0.0/売100.0」となるべきでしょうが、これでは高値と確定しているならいざ知らず、先のことは誰も分からないので「買0.0/売100.0」ではヘッジなしとなり、そこから急騰しようものならすべてアウトになってしまいます。そのため現実的には、高値圏という前提のもとでは「買50.0/売50.0」のニュートラルにして、上げても下げてもリスクなしとするべきでしょう。

これらの視点から総合ヘッジ比率を見てみると、4月3日「買52.6/売47.4」、4月4日に「買49.2/売50.8」となっており、おおむね現実的な運用に近い数値となっているのではないでしょうか。

一方、最近の安値を見てみましょう。リストされている過去のデータの中で買いのボトムは5月24日の「買8.9/売91.1」で日経平均は8563円でした。その後、日経平均はさらに下落し、6月4日に安値8296円を付けました。その時点で総合ヘッジ比率は「買10.0/売90.0」でしたが、その後は総合ヘッジ比率の買いの数値が大きくなっています。今後の推移に注目したいところです。

もし、総合ヘッジ比率のピーク、ボトムを相場観測指数として見るならば、総合ヘッジ比率を相場の先行指数として捉えることも可能です。

以上のように、総合ヘッジ比率は市場の変動を的確に捉えているものと思います。よって、買いと空売りの資金ポジションを総合ヘッジ比率に合わせながら運用することにより、安全でかつ安定した成果を得ることができるものと考えます。

総合ヘッジ比率による運用においての注意点ですが、実際の運用において、持ち株の資金配分を総合ヘッジ比率に合わせながら運用するわけですが、市場の変動とともに、持ち株(買いと空売り)の資金配分が合わなくなってくる場合があります。

実際の運用は、正確に１ポイントまで合わせる必要はありませんが、総合ヘッジ比率と持ち株の比率が大きくかけ離れてきた場合には、仕掛け銘柄を追加するか持ち株を処分するなどして調整する必要があります。

その際、新規に仕掛ける銘柄がない場合、または投資資金が上限であった場合などは持ち株を処分して調整します。持ち株の処分を行う場合は、評価損益に係わらずランク下位の銘柄から処分するようにします。

「市場ウェイト」は、現在の株式市場のボリュームがどの辺りを中心に変動しているかを判定した指標です。視覚的に捉えやすいようにグラフ表示にしました。市場ウェイトを「天井圏」「高値圏」「安値圏」「大底圏」の４段階に分け、それぞれの位置のウェイトを数値で表示しました。

市場ウェイトの各指数を時系列に記録しておくと、その推移がわかり、現在は市場がどちらの方向に向いているかが把握できます。また、市場の転換期を捉えることもできます。市場ウェイト指数は、市場の動向に遅れることなく、その変化を捉えることができる非常に精度の高い市場観測指標です。

続いて、ブレイク・ポイントについて説明します。ブレイク・ポイントとは、(A)、(B)、(C)、(X)のラインからなり、それぞれのラインを株価が上に抜けるか下に抜けるかによって今後の株価の動向を判断する指標です。ブレイク・ポイントは固定値ではなく毎日変化します。時には大きく変化しますので日々観察し、その動向に注意しなければなりません。

ブレイク・ポイントは、当初はあまり関心を持たれないかもしれませんが、継続して観察していきますと、株価の変動とともに日々変化し、株価の流れを的確にキャッチするため、他では見られないユニークな指標として体験いただけると思います。

ブレイク・ポイントの(B)を軸(中心)として、(B)より上のゾーンを上昇ゾーンとします。(B)より下のゾーンを下降ゾーンとします。ブレイク・ポイントにより、現在の株価の水準がどの位置にあるか一目瞭然です。

それぞれのブレイク・ポイントを本日の株価(終値)が前日の株価(終値)より上抜け、または、下抜けした場合に、ブレイク・マークが表示されます。

買いの場合のブレイク・ポイント利用の基本は、(B)のラインを株価が下から上に抜けた時となります。また、(C)のラインを株価が下から上に抜けた場合、または(A)のラインを株価が下から上に抜けた場合も買い付けは可能ですが、それぞれリスクは高くなります。

決済は、それぞれのブレイク・ポイントを株価が下に抜けた場合となります。たとえば、(B)のラインを株価が下から上に抜け買い付けした場合の決済は、(B)のラインを株価が下抜けした時や(A)のラインの上に株価が上昇した場合は、(A)のラインを株価が下抜けした時となります。

ブレイク・ポイント (A)のゾーンに上昇となった場合は急騰する可能性が高くなります。株価が(A)のラインの上に上昇となってきた場合には結果的には天井探しとなります。ブレイク・ポイント(A)のラインを株価が下抜けしたら決済します。

ブレイク・ポイント(X)は、短期間に大幅な上昇した場合や仕手株などの決済に利用します。株価がブレイク・ポイント(X)に到達するか、または、株価がブレイク・ポイント(X)を株価が下から上抜けしてから、ブレイク・ポイント(X)を下抜けした場合に決済します。

空売りの場合のブレイク・ポイントを利用の基本は、(B)のラインを株価が上から下に抜けた時となります。また、(C)のラインを株価が上から下に抜けた場合、または(A)のラインを株価が上から下に抜けた場合も空売りは可能ですが、それぞれリスクは高くなります。

決済は、それぞれのブレイク・ポイントを株価が上に抜けた場合となります。たとえば、(B)のラインを株価が上から下に抜け空売りした場合の決済は、(B)のラインを株価が上抜けした時や(C)のラインの下に株価が下降した場合は、(C)のラインを株価が上抜けした時となります。

ブレイク・ポイント(C)のゾーンに下降となってきた場合は急落する可能性が高くなります。株価が(C)のラインの下に下降となってきた場合には結果的には底値探しとなります。ブレイク・ポイント(C)のラインを株価が上抜けしたら決済します。

プレイク・ポイントの注意点は、それぞれのプレイク・ポイントを上抜け、または下抜けしたものの、再びもとの位置にもどってしまうことがあります。いわゆる「だまし」です。通常、これらの「だまし」は、1〜３日程度です。それ以上は確定とするべきです。ランダムに動く株価を点であるプレイク・ポイントで捉えることは容易ではありません。これらが若干の「だまし」となるわけです。

ブレイクの判定は終値で行います。ブレイク・ポイントを利用し売買したものの、再びもとの位置に戻ってしまい、これを「だまし」と判断し、持ち株を持続したものの、結果「だまし」とならず反転してしまうことがあります。このような場合、往々にして大きな損失を被ることがあります。

これらを避ける意味でも、このような状況が発生した場合、実践では「だまし」と判定せず、ルールどおりに一旦処分して、再度仕掛け直すという姿勢を取るべきです。「だまし」であるか否かは、プレイク・ポイントの推移を見ていれば、ある程度は判断が付くものです。

本システムのご利用方法について、不明な点などございましたらご質問下さい。

当研究所のオリジナル分析指標は、投資家の皆様の強力なパートナーとなることでしょう。