2014/07/12 のコメントです。
　
最近の日経平均の安値は14000円前後で、高値は15000円前後である。現在は、その高値である上値抵抗線を抜けないでいる。いずれにしても、この抵抗線を抜けて初めて上昇トレンドに入ると思いますが、いかがなりますでしょうか。

それはそれとして、我々個人投資家は、株価変動がボックス圏内に留まっていてはなかなか収益の機会に恵まれない。私もこのような状態では、システム売買を実践するも、いろいろと考えてしまうものです。

ボックス圏内でも収益が上がり、さらにトレンドが発生したときにも、さらに収益が上がる方法はないものかなどと考えを巡らします。投資家の皆さんも同じような考えになるのではないでしょうか。

ボックス圏内で収益を上げるには「逆張り」が最適ですが、ボックス圏がいつ終わるかもしれないため逆張りを躊躇する投資家もいることでしょう。ボックス圏から抜け出しトレンドが発生した場合は「順張り」が適していることは言うまでもありません。

相場について、あれこれ考えているうちに少しずつ投資金が目減りしていく。そして、ひとり、またひとりと市場から退場していく。トレンドが発生しない、往来相場ではこのような現象が起きてきます。これらを表したニュースがありましたので紹介いたします。

『東京証券取引所などが19日発表した2013年度の株式分布状況調査によると、個人の日本株の保有比率（金額ベース）が07年度以来、６年ぶりに２割を下回った。個人の保有比率は３月末時点で18.7％と07年度以来の低水準になった。低下幅は1986年度以来、27年ぶりの大きさだ。個人株主数（延べ人数）も4575万人と２年ぶりに減った。減少幅は21万人と、同じ基準で比較できる85年度以降では最大だった。マーケットでは個人投資家の存在が薄くなっているのだ。
　
気がつけば、５月19日の安値から1300円超高い水準にいる。1月には少額投資非課税制度（NISA）がスタートしており、個人投資家の資金がマーケットに大量に流入していてもよさそうなものだが、蓋を開けてみれば個人はシェアを落としている。株高にもかかわらず、マーケットから個人投資家の姿が消えた。』

以上のように、季節はこれから夏に向かおうとしているのに、個人投資家市場は寒いかぎりである。

株式市場は、個人投資家不在の市場となってしまったようだが、これらの原因はどこにあるのだろうか。私なりに考えてみた。

株式市場に個人投資家が少なくなっていると同時に、個人投資家が増えている市場がある。それは、すでにご存知のようにＦＸ市場である。書店に行ってみればよく分かる。株式投資の書籍は隅の方に追いやられ、ＦＸの書籍が幅をきかせている。

投資市場は形は変わっても、株式でもＦＸでも、その基本は同じではないだろうか。株式投資で上手くいかないからといってＦＸに乗り換えても変わりはない。株式投資で損をする投資家はＦＸでも損をする。ひとつの市場で上手くいかないならば、どこの市場へ行っても同じことだ。

株式からＦＸに乗り換えた要因のひとつとして、株式投資で上手くいかず、投資資金が減ってしまったため、やむを得ず小資金でレバレッジの効くＦＸに乗り換えたなどであろうか。また「小資金で大儲け」などのマスメディアの宣伝に煽られて、ＦＸにはまってしまったなども多いようだ。

また、株式市場の個人投資家減少の要因として次の問題を提起しているところもある。それは『個人は株価が下がり割安感が出たところで「押し目買い」を好むのに対し、ヘッジファンドは相場に追随する「トレンドフォロー」と呼ばれるタイプや、新高値を付けると買い、節目を突破するとさらに勢いづかせる「ブレイクアウト」型戦略など流れを加速する投資手法も多い。こうした投資手法の違いも個人投資家不在のままで株価が上昇している一因になっている。』としている。

現在の株式市場は、個人や金融機関など国内勢が手放した株を、海外マネーが吸収する構図が鮮明になっているという。何しろ今の個人投資家には投資余力がある。特段の上昇要因もなく上昇する株式相場を横目に、参入する機会を虎視眈々と見計らっている。この勝負を制するのは上昇相場を勢いづかせている海外勢か、それとも値下がりを待っている個人投資家か・・・。との解説もある。

いずれにしても、個人投資家参入が市場を活性化させ、収益のチャンスを広げるためには、投資の正しい知識の修得と投資技術の向上、そして、良いときも悪いときも、ひたすら続けることにあるのではないだろうか。

2014/07/05 のコメントです。

投資の手法であるファンダメンタルズ分析とテクニカル分析の優劣については、当欄でも何度も解説しました。結論的には、長期投資はファンダメンタルズ分析で、短期売買は、テクニカル分析でということが一般的な考え方であろう。

私は「どのような投資手法でも良い」という考え方である。投資家の性格や投資資金量などによって、自分に合った手法で運用すべきであるというスタンスをとっています。

投資家として著名なジム・ロジャースとジョージ・ソロスは、今日最も成功したウォール・ストリートのファンドであるクォンタム・ファンドを運用する中核の２人である。

ある投資家がジム・ロジャースにテクニカル手法のチャートの読みに関して意見を求めたとき、彼は「私は金持ちのテクニカル派にはお目にかかったことがない。もちろんチャートのサービスを売って金儲けをしている奴らを除いてね。」と答えたと言う。

また、著名なテクニカル派であるマーティー・シュワルツの意見はロジャースとは対極にある。マーティー・シュワルツは「過去１０年間、彼は平均で２５％の利回りを達成していた。ひと月にである。それと同じくらい印象的なのは、１２０ヶ月で、彼は２ヶ月しか損失を出していないのである。

マーティー・シュワルツは、ジム・ロジャースとは全く正反対のようである。彼は「そのとおり。私は金持ちのテクニカル派にお目にかかったことがないと言う人をみるとおかしくて仕方がないね。でも、私はそんなことをいう人が好きなんだ。」と答えている。マーティー・シュワルツは、「私はファンダメンタルズを９年間もやって、そしてテクニカル派として金持ちになったのだから」と言っている。

投資家は、それぞれの価値観に基づいて投資活動を行っているので、私は、他人の投資手法を云々することはナンセンスのような気がしてならない。

投資とは、その手法の優劣だけを考えるのではなく、まず、そこに一貫性をもたせることが重要ではないかと思います。ファンダメンタルズ分析でもテクニカル分析でも、順張りでも逆張りでもかまいません。手法に一貫性を持つことが成功への近道と考えます。

たとえば、初心者が考える「１０％損切り」を例に挙げてみると、最初は順調に損切りをこなしていたが、ある日突然急落となり、持ち株全部を損切りしなければならない状態が発生します。

初心者は恐怖におののいて、当初の「１０％損切り」ができなくなります。当然、損切りができず、そのまま放置してしまうことになります。そこに投資の一貫性が途切れてしまうことになります。

ここで「１０％損切り」が正しいか間違っているかは別として、ある程度いけると判断した手法で実践しても、どこかで躓くことはあります。その原因は、たまたま相場の変動に合っていなかったのか、はたまた、その手法自体が間違いだったのか分かりません。結局は分からないのです。なぜなら、投資手法に絶対はないのです
から・・・。

そこで提案ですが、ある手法でチャレンジしようと考えたとき、投資家自身の運用ルールを決めて置くことです。たとえば「この手法で半年は続けてみよう」または「損切りが○回までは続けてみよう」などと、ある程度のルールを決めてスタートすることです。つまり、リスクの限度を決めてから実践に入ることです。

新しいチャレンジをしたら、その運用ルールが満たされるまで続けることです。事前に投資家自身でリスクの限度を決めているので、あまりプレッシャーを受けずに運用ができると思います。しかし、リスクを限定した、その運用ルールさえ守れないようでは、投資家たる資格はありません。市場から退場すべきです。

新しいチャレンジにおいて、その運用ルールが満たされた時点で、運用中の問題点などを整理して、さらに続けるか止めるかを判断すればよいのです。その運用ルールが満たされるまで続けることにより、そこに投資の一貫性が生まれてくるのです。

「損をしたから止める、儲かったから続ける」というような考えでは、そこから得られる投資ノウハウの蓄積にはならないのです。ある程度の期間を続ける、または、ある一定の条件が満たされるまで続ける、などのルールを設定することにより、投資に一貫性が生まれことになるのです。

投資の一貫性は、ある意味ではシステム売買であり、これらにより成功への一歩となるのではないでしょうか

2014/06/28 のコメントです。

ブラジル・ワールドカップ、サムライジャパンは惜しくも敗退してしまいました。選手たちも一生懸命頑張ったと思います。勝負には勝つときもあれば負けるときもあります。投資の世界だって同じようなものです。日本代表という重荷を背負って戦った選手たちには、心からお疲れ様と言ってあげたい。

さて、今回のＷ杯で日本人サポーターのマナーがブラジルのみならず世界中で話題になっています。日本は試合で負けたが「観客席でチャンピオンになった」といった声が上がっています。　

サムライブルーのゴミ袋を持参し、それを膨らませて振り上げながら、必死に声援を送る日本人サポーター。デイリー・ニュースによると、コートジボワールとの初戦に惜しくも1対2で敗れたあとも、ギリシアとの試合が引き分けに終わったあとも、自分たちが出したゴミを、応援に使用した袋に集めて帰って行ったのです。

我々日本人は、小さい頃から家庭でも学校でも、自分が出したゴミは自分で片付けて、自分が使用する空間は自分で綺麗に掃除をするという習慣がついている日本人。私達からすると当然のことのようにも思えることも、世界から見るとその日本人の美意識は賛辞に値するようです。日本人は礼儀正しいことで知られていますが、綺麗好きな面でも世界有数です。

前回コメントしました「すばらしい国、日本」の一面を見たような気がします。日本人の民度、素養の高さ、教育水準の高さ、礼儀正しさは世界が賞賛しています。我々はもっと自信を持つべきです。

さて、株式市場は現在、ボックス圏の上限に位置しています。安値14000円の10％高の15400円台を抜けるか、また戻されてしまうか難しいところにきています。しかし、システムトレーダーとしては行く末を案ずることなく、システムやヘッジ比率に従って売買するだけです。

今回の株式市場は、昨年末に上昇トレンドに入るかと思われましたが、再度ボックス圏に戻されてしまいました。昨年末の一時的な上昇を除けば、もちあい期間は実に1年近くに及びます。

1年にも及ぶもちあいは、投資家泣かせの相場展開であったと言えます。よって、成績もいまひとつではないかと思います。これだけ株式市場が膠着状態では、投資家は、ひとまず他の投資先に振り向けたくもなります。

そこで、手軽なＦＸにチャレンジしてみようかなどと考えます。しかし、ＦＸの取引においては、株式取引の証券会社と同じように考えていては大変なことになる場合があります。つまり、ＦＸブラック業者の存在です。

2005年7月に金融先物取引法が改正されるまで、ＦＸはこれといった規制がなく野放し状態でした。一方で、顧客層はどんどん広がっていましたから、ブラック業者がほっておくはずがありません。その多くが海外先物から流れてきたグループだったようですが、金融先物取引法の施行前は、残された期間で一儲けとばかりに、相当数のブラック業者が参入していたようです。

彼らの手口の基本は、消費者をあの手この手でその気にさせるところから始まります。実際に行われていた悪質な手法をご紹介しましょう。

まず、何かの名簿を使って業者が消費者に電話をかけます。学校の後輩だとか言って、親近感を持たせるのもよく使われる手口です。相手が話しに応じると、ＦＸについて簡単な紹介を行いますが、しつこく勧誘せず、さらっと引き下がります。ただ、会社名だけはしっかり印象づけます。行儀作法が良いので、消費者は悪い業者じゃなさそうだとの印象を持たせます。

後日、アンケートに協力いただきたいなどと取り込みに入ります。アンケートは適当に切り上げて話しを終え好印象を与えます。そしてさらに後日、頃合いを見計らってブラック業者の社員が仕上げ作業に入っていくわけです。

他にも一人暮らしをする高齢者の孤独感に付け込んだり、セミナー形式の密室商法をやったり、いろいろな手を使って契約へ持っていきます。契約後に入金し売買を始めます。

売買後に問題が発生します。まず、出金拒否。お金を返して欲しいと連絡しても、なんだかんだ理由をつけて出金しない。そして、証拠金を吸い上げるだけ吸い上げて、計画的に倒産というのが彼らの典型的な手口なんです。

最近は新手の手口が見られるようです。高額なＦＸ自動売買ツールを購入した場合などです。販売会社は、年利30％を確約し過去3年間でマイナス月はないなどと説明、そして、まもなく販売を締め切るなどとあおり契約させます。しかし、自動売買システムを購入したとたん、販売会社とは連絡が取れなくなってしまいます。

また、ＦＸ自動売買システムでの取引は海外の業者との取引システムとなっている場合があります。最近、このような海外の業者との取引において、解約、出金できない、連絡が取れないなどの事例が多発しているようです。

相談事例として、
インターネットの広告を見つけ、業者に資料を請求した。その後、業者から電話がきて「海外の業者がシステム開発したFX自動売買ソフトを限定500人に販売している。月15％ずつ増えていく」と説明されて契約した。

ソフト代約3万円を支払い、業者の指示で海外の業者の海外にある口座に約50万円を入金した。パソコンにソフトを入れると海外の業者のホームページに自分のページができ、売買画面が出てきた。順調に利益が出ていると、「上のランクのソフトがある」と言われて、さらにソフト代約5万円を支払い、口座に約300万円を入金した。

その後、ソフトを販売した国内の業者に、元金と同額の出金を依頼したが、「取引をすべて終了しなければ出金できない」と言われた。業者は「我々はソフトの販売会社であり、海外の業者に仲介しているだけ」と言っている。

売買ソフト上では儲かっているように見えても実際は売買されていない可能性もあります。注意が必要です。

ＦＸブラック業者が倒産してしまうと、顧客は一般債権者となるわけですが、回収できる見込みはありません。倒産自体は罪になりませんから、詐欺罪を立件する必要がありますが、そこまでやっても取り戻せる確率はほとんどゼロに近いものです。

金融先物取引法が施行された平成17年7月からその年の暮までに、金融庁から債務超過を理由に業務停止命令を受けた業者は５０社もあります。

おいしい話は向こうからは絶対やってきません。新しくチャレンジするのであれば、しっかりと勉強し、納得してからスタートすべきです。


格言
『欲しい物があったら必ず自分で取りに行け。外部のささやき、甘言はすべて拒否せよ。外部のすすめで失敗すると「恨み」だけが残る。』

2014/06/21 のコメントです。

投資手法に絶対はないものの「長期投資はリスクを抑える」という考えの下に、長期投資は安全であるという神話がある。果たしてそうであろうか。これは間違ってはいないのですが、全面的に正しいわけでもありません。

投資、特に株式はただじっと長く持ってさえいれば儲かると勘違いしてしまうと、痛い目にあう可能性があるのです。長期投資は損する可能性が低いなどと考えるのは明らかに間違いではないでしょうか。長期投資ではむしろ損をする可能性も高くなります。

保有期間が長くなればなるほど、投資先の破綻など想定外のことが起きる確率も高まると考えるのが自然です。サプライズは何にでもつきものです。つまり株式などを長期間保有するのは、それだけ長きにわたってお金をリスクにさらしているとも考えられます。

長期投資家の言い分としては、株価変動を10年、20年といった長いスパンでとらえると平均値に近い範囲で動くため、特定の短い期間だけで儲けを狙うよりは、長期の方が山あり谷ありを繰り返すなかで、一定水準の成果を見込めるという考え方でしょう。

「世の中、一寸先は闇」という諺があるように、長く投資していればバブル崩壊やリーマン・ショックのような相場急落に直面することもある。現状では、経済や市場は危機を乗り越え成長していくものであると考える投資家も多いようですが、しかし反面、必ず成長する保証はなく、停滞や右肩下がりが長引くこともあります。

「失われた20年」と言われたバブル崩壊後の東京市場は、かなり長期にわたる低迷を強いられたことは記憶に新しい。

長期的なチャートを見ると、市場には大きなトレンドがあることが分かります。それはアップトレンドとダウントレンドです。もし、偶然にもアップトレンドに遭遇すれば投資家の実力に関係なく収益を上げることができます。

過去の実績をベースに期待リターンという考え方があります。今後期待できるリターンがプラスである場合とマイナスの場合があります。

当然ながら期待リターンがプラスなら長期保有の効果はありますが、期待リターンがマイナスだと長期で持てば持つほど損失は大きくなります。そのような状況下で、気付いたときには大きなダメージになりかねません。結果として長期投資によって損失の金額自体は大きくなります。

「株は長く持ってさえいれば儲かる」というのは、1990年代までの日本の経済や株式市場がプラスの期待リターンだったところから生まれた先入観にすぎません。これは過去の経験則であり、唯一の体験を後生大事にしてしまうという人間の心理でもあるのです。

そしてやっかいなことに、人はそのトラウマからなかなか抜け出すことができなことにあります。長期投資は儲からないのでは？、という疑問も、バブル崩壊から20年を経てようやく出始めたくらいなのです。またプラスの期待リターンのマーケットで運用したとしても、それはあくまで過去のデータに基づいているだけであって、実際にこの先プラスになるのかは分からないのです。

では、長期投資はダメなのかとがっかりしてしまったかもしれませんが、有効な方法がないわけではありません。当欄でも何度も解説していますように、それは分散投資と組み合わせることです。

たとえば国内株式だけの長期運用だと、この20年間では大幅なマイナスになっています。たとえば、国内株式と国内債券、外国株式、外国債券に均等に分けて投資していた場合は、結果論ではありますが、資産を大きく増やすことができているのです。

これから長期投資をしようと考えている方や、単に長く持っていれば大丈夫だと思って、すでに株などを保有している方は、まず長期投資は決して万能ではないことを理解する必要があります。

そして投資する資産を分散し、リスクとリターンのバランスをとって初めて長期投資のメリットが生かせることを理解し運用すれば、目先の相場に振り回されない資産づくりが可能になるでしょう。

2014/06/13 のコメントです。

いよいよ待ちに待ったワールドカップ・ブラジル大会が始まりました。私は普段はテレビは見ませんが、スポーツ番組だけはよく見ます。特にサッカーは大好きで欠かさず見ています。サッカーに限らず、スポーツの世界大会などでは、どうしても「日本」を意識してしまう。そう感じるのは私だけでしょうか。

ブラジル大会の出場国は３２カ国ですが、今回出場の日本代表はFIFAランキングで４７位だそうです。日本は毎大会出場しているのに４７位とは・・・。３０位以内に入っていてもおかしくはないと思うのですが・・・。日本代表には大いに頑張って頂きたい。みなさん応援しましょう。

ところで、私は今回の開催国であるブラジルはサッカー王国と思っていました。ブラジル国民すべてが今回のブラジル大会を応援していると思っていました。しかし、ニュースなどによると、ワールドカップで盛り上がるブラジルで、Ｗ杯に反対するデモが行われているという。活動は日に日に大きくなり、一部は暴徒化しているという。

なぜサッカー王国でＷ杯への反対が起きているのだろうか？。デモ隊の要求は地域によって多少異なるが、おおむね、公共交通機関の値上げ反対とサービスの向上、教育システムの改善、医療サービスの向上などであり、同時に長年の財界の癒着の解消と汚職根絶も求めているそうです。要は、貧困層が苦しんでいるのに、Ｗ杯へ莫大な公的資金を使うなと怒っているようです。

つまり、ここに格差社会の問題が潜在しているのです。このようなことは、ブラジルだけの問題ではないのです。深刻な不況からなかなか立ち直れないアメリカでも富裕層と貧困層の格差が史上最大に広がっているという。自由主義、資本主義国家であるアメリカのいわゆる「１％」の金持ちと、残りの「99％」の低い所得者の格差である。ウォール・ストリートを占拠せよというデモは、こういった現実に対する人々の怒りが現われたものだと言えます。現在は、ウォール・ストリートがアメリカを牛耳っているといっても過言ではない。

現在、アメリカでは上位１％が、約40％の金融資産を独占しており、これは2008年のリーマン・ショックまで拡大傾向にあった。また、CEOと従業員との格差もこの20年間、急速に拡大した。ピークの時には、従業員とCEOで報酬に500倍ほどの格差があった。一方、日本は、CEOの報酬が世界的に低く、10倍ほどの差しかない。東証一部上場企業の社長の平均年収はわずか3000万円程度だ。

このような格差社会は世界各地に広がっており問題化している。そこで、私の考えるところの「資本主義」について述べてみたい。資本主義は能力主義、実力主義であり、努力したものが報われるというすばらしいシステムである。しかし、物事には必ず二面性があるものです。

私は資本主義の最終的な到達点は、富の「二極化」ではないかと考えています。その最たるものが、現在アメリカで起きている「１％」「99％」の二極化現象です。富める者と貧しい者との格差の拡大です。これが資本主義の最終地点ではないかと考えます。

この二極化がさらに拡大していくとどのような現象が起こるか？。それは反乱であり暴動である。貧しい者が富める者からの略奪行為です。これは歴史が証明していることでもあります。中国における暴動もこれに近いものがあります。中国では、暴動、騒動、抗議デモが、年間２０万件も起きているという。

実際、アメリカでは、この格差による暴動や略奪に対抗するために、富裕層だけのコミュティが形成されつつあるという。富裕層だけが一区画の町に住み、その中には学校もあり、病院もあり、スーパー・マーケットもある。教会もあります。治安の悪さから、町全体が外敵から守るため塀で囲まれて要塞化しています。夜になるとガードマンがその入り口を閉ざして、住民以外は出入りができなくしてしまうそうです。

自由主義、資本主義はすばらしいと言っても、このような環境では暮らすのはいかがなものでしょうか。日本においては、小学生が夜１０時ごろ塾からの帰りだろうか、一人で電車に乗っている姿を見たことがある。しかし、アメリカではこのようなことはありえない。もし、小学生が夜１０時ごろ一人で電車に乗っていたら、親は児童虐待で逮捕されてしまう。

ここにも格差社会の拡大による影響(治安の悪さ)が出てきている。現在、資本主義先進国であるアメリカがこのような状態にある。「１％」「99％」と聞けば、アメリカ以外にどこかの国を思い出さないだろうか。そうです。中国です。

中国の現在の政治経済システムは、実質的には社会主義市場経済であり、資本主義的手法による共産党という名前の一党独裁による政治経済運営体制です。

中国では「１％」の特権階級と「99％」の身分制度のある農民工をはじめとする低所得者階級。中国は共産主義国家である。アメリカと中国は主義主張のまったく異なる国家でありながら、経済的には「１％」「99％」の二極化。この二極化は、結果として同じようなものになってしまっている。

つまり、資本主義と共産主義は同類？、ファシスト国家？・・・。なんと皮肉なことなのだろうか。

日本はアメリカと同様の資本主義国家である。よって、日本も将来は現在のアメリカや中国と同じような国になってしまうのだろうか。受け入れがたい現実ではあるが・・・。

資本主義の最終的な行き着く先は、究極的な二極化となってしまうことである。これでは問題が生ずる。ではどのような経済主義が良いのだろうか・・・。私が考えるところの資本主義は、最終的に一部の人に富が集中してしまうというところ問題がある。これを解消するには、富の再分配が必要であろう。

その再分配も消費税のような、一律的な徴収によって再分配するのではなく、多くの富を有する者が法律的(税制)ではなく、自発的に自ら弱者に対して社会還元をするようなシステムが理想的な資本主義ではないかと考えます。たとえば、財団などを設立して社会還元を行う。また、現在あるＮＧＯやＮＰＯなどをさらに発展させるべきでしょう。はたしてそれは可能だろうか。

これらの「法律的ではなく、自発的に自ら」となると、これまた難しい。自発的な還元を実現するためには「人間は共存、共栄して行くものである」という、人間が本来生存していくための原点を立ち返らなければならない。このような深い考え方、つまり、レベルの高いイデオロギーが必要となってくる。そのためには、より人間的で高度な文化を作り上げなければ「自発的に自ら」とはならないと考えます。

私は、この理想的と考えられる資本主義のベースは現在の日本にあると思う。いや、日本以外にはないと思う。そのためにも、日本には政治的、経済的にも世界に通用する強いリーダーが必要とされます。

今後、日本は現在のアメリカや中国のようにはならないと私は思います。これからは、アメリカ経済の凋落、中国のバブル崩壊などが考えられます。これらに対し、日本は経済的に復活し、日本による日本型の資本主義がグローバルスタンダードとなる時代に入ってくると思っています。

日本は明治時代以前には、良くも悪くも鎖国制度が引かれており、また、島国であったため、容易に外敵に進入されずにいた。そのため日本独自の文化が形成されたという経過がある。その間に日本人には、共存、共栄という文化が培われてきた。つまり、お互いに助け合う相互信頼の精神が養われてきたということです。

また、日本の歴史は長く、単一民族国家であり、世界に類を見ない国である。日本ほどすばらしい国は世界中のどこにもないだろう。民度の高さ、素養の高さ、モラルの高さ、勤勉さ、マナーのよさ、向上心、もてなしの心、思いやりなど、どこをとっても世界から賞賛されている。特に、東日本大震災における日本人の行動は世界から賞賛されたことを思い出してほしい。「謙譲の美徳」という言葉があるが、このような言葉は日本くらいにしかないだろう。

どこかの国のように「恩」や「思いやり」などの言語のない国がある。それらしき言葉はあっても日本人が考える「恩」や「思いやり」とは程遠い。「恩」や「思いやり」の言語が無いということは、そのような文化がその国には無いということでもある。損得しか考えないような国は世界のリーダーにはなれない。世界には、日本の価値観とまったく異なる国がいかに多いか認識しておく必要がある。

日本には四季があり、それぞれの季節のうつろいや四季折々の食文化など、他国には無い独自のすばらしい文化が育まれてきたすばらしい国である。もっと自信と誇りを持つべきである。

元名古屋グランパスエイト監督のアーセン・ベンゲルが言っていた言葉が印象的だ。『信じられるかい？、こんな理想的なすばらしい国を築いたというのに、誇ることを知らない。日本の現実は奇跡にしか思えない。日本ほどすばらしい国は世界中のどこにもないだろう』と言っている。

ベンゲル氏が言うように、問題は日本のすばらしさ、突出したレベルの高さについて、日本人自身がまったく分かっていないことではないだろうか。海外に行って比較してみれば日本のすばらしさが痛いほどわかる。

最近、日本の経済システムや日本の文化のすばらしさに世界から注目されている。車などの工業製品の信頼性、技術力の高さ、寿司などの和食文化のすばらしさ、四季の織りなす風情、歴史のある伝統文化、さらには、漫画やアニメなどは世界を圧冠している。元フランス代表のサッカー選手のジダンは、日本のアニメ「キャプテン・翼」に感動して、サッカー選手になったという。

このように、すばらしいアイデンティティーを持つ日本人、近代化され完成された都市、古き良き文化が融合した神秘的で魅力的なニッポン。これからの日本は、自由主義、資本主義国家として世界をリードしていくべきである。また、それができる国である。

ワールドカップ代表と共に、自信を持って、ガンバレ・ニッポン。

2014/06/07 のコメントです。

株式市場は目先上昇基調にある。今後、往来相場を抜けるか興味深いところですが、これらに関係したニュースがありましたのでご紹介します。

『東京株式市場で株価が上昇傾向に転じるなか、先週１週間に国内の信託銀行が株式を買った額が、売った額を大幅に上回っていたことが分かり、市場関係者は年金基金が株式への投資を増やしたことが株価の回復を下支えしているのではないかと分析しているようです。

東京株式市場では先週、日経平均株価が４日続けて値上がりするなど上昇傾向が続き、１週間の値上がり幅は１７０円余りとなった。東京証券取引所のまとめによると、この１週間に国内の信託銀行が株式を買った額は売った額を２５００億円近く上回り、およそ５年ぶりの規模の「買い越し」となったそうです。

信託銀行の「買い越し」はこれで５週連続で、市場関係者によると、信託銀行を通じた注文の多くは企業年金など国内の年金基金によるものとみられるということで、年金基金が株式への投資を増やしたことが株価の回復を下支えしたのではないかと分析しているようです。

一方、▽国内の個人投資家は３２２８億円の売り越し、▽海外の投資家は１１９億円の売り越しでした。株価の回復が続くかどうかを見通す上では、年金基金の買い注文が今後も続くかどうかに加えて、海外の投資家の動向も焦点になる』

６日に安倍首相が年金積立金管理運用独立行政法（ＧＰＩＦ）の運用見直しを前倒しするよう指示したことから、今後は何らかの大きなショックなどがなければ、年金基金が株価の下支えがあるのではないかと考えます。

このようなニュースはさておき、当研究所のヘッジ比率も「買い」ポジションが高くなってきているようです。前回説明しました日経平均の安値の１０％高を抜けるかが節目となっているような気もします。

株価の変動はファンダメンタルズがベースとなりますが、我々、短期売買投資家にとっての重要な指標は、やはり需給関係でしょう。そこで、最近の需給関係、つまり、信用取引の推移を見ることにしましょう。

まず、現在の信用の買残(株数ベース)は本年の１月３１日のピークより減少傾向にあり、また、売残は４月１１日をボトムとして上昇傾向にあります。よって、信用の貸借倍率は、現在６．５倍となり縮小傾向にあります。

つまり、信用取引における売り圧迫は解消される傾向にあるこということです。また、信用取引の評価損は、現在マイナス１２％であり、ボトムの１５．６％からは若干改善されているようです。

過去の信用取引の指標などを見てみますと、買残や売残のピークやボトム、さらには評価損率などの推移を観察していくと、信用取引の指標と短期的な株価の山、谷がおおむね一致してくるものです。

今後の株価の展開は気になるものですが、あれこれ考えるより身近にある信用取引の指標などでも、ある程度株価の水準などは分かるものです。やはり、投資の最終判断は客観的な数値により判断するべきであると考えますがいかがでしょうか。

2014/06/01 のコメントです。

株式市場は４ヶ月近くにわたり、14000円から15000円程度の往来相場を形成しています。行ったり来たりの小幅な展開では投資家も頭の痛いところです。投資家は「小幅な相場展開、つまり、もちあい期では目先的な売買(小すくい)で取るんだよ」などと言っています。理屈はその通りだと思います。

世の中はすべて理屈道理にはならないことは周知の通りです。何度も解説しましたが、これからもちあい期に入ると判断できれば、当然ながら目先的な売買は有効です。では「もちあい期に入る」との判断は何をもって決定するのでしょうか。

株式投資の解説などでよく見受けられますが「もし、上昇すると判断したなら。もし、下降すると判断したならば・・・」などの説明がある。これでは何の根拠もない。投資に一番重要な「上昇する、下降する」の判断根拠がまったく記されていない。非常に無責任である。

ここでの「上昇、下降」の判断は、主観的な判断ということなのだろうか。主観的、感覚的な判断では儲からないことは分かっているはずなのに・・・。

ある試行または観察（たとえば、さいころを振る）を行った結果起こり得る確率は、回数が増えれば増えるほど、ある一定の確率に回帰するのである。また、ある現象が起きた場合には、その現象(結果)には原因が必ずあるものです。

つまり、原因と結果、さらに確率的な要素を含んで事象は発生するものです。これらの視点から、投資の世界も見ていく必要があるのではないでしょうか。

話は戻って「上昇する、下降する」「もちあい期」の判断をこれらの視点から捉えるとすれば、いかがなものになるでしょうか。

ここでは、あくまでも私の個人的な判断として考察してみます。当然ながら、反対意見もあることを承知しながら話を進めてまいります。

まず「もちあい期」についてですが、「ここからがもちあい期」とは分からないものの、株価変動が一定の期間が経過した場合には、ある程度の捉え方は可能であると思います。

一般に、株価の変動幅が小さく、それらの変動が継続されている状態を「もちあい」と判断しますが、私は、その変動幅を「２０％」と定義しています。たとえば、ある銘柄の株価の安値が５００円とした場合、その２０％高は６００円となります。つまり、株価が安値を基準として、その安値から２０％以内で変動している場合は「もちあい期」と判断しています。

では、その「２０％」の根拠(原因)は何だということですが、これは「ある一定の確率」ということになります。私が膨大なシミュレーションを行った結果から導き出された数値です。もちろん、これらの数値に疑問を持つ方もおられると思いますが、それはそれで良いと思います。

以前に、私もこのシミュレーションから導かされた「２０％」とは何なのだと考えたことがあります。そこで私が出した結論は、多くの投資家の心理的な利食い幅は２０％であると考えました。短期的な売買において、利幅２０％は納得できる利幅であり、多くの投資家が満足できる数値ではないかと考えました。このようなことから平均値である２０％という数値に納得しました。

この考え方は今でも変わっておりません。ここで申し上げた「２０％」は、あくまでも個別銘柄を対象としたものであって、日経平均やTOPIXを対象としたものではありません。では、日経平均やTOPIXなどの指標はどのように判断したらよいのだろうか。

ここでの「２０％」は、あくまでも個別銘柄における平均的な数値であり、確率的な数値であることを申し添えておきます。

通常、指標等は個別銘柄の平均値などを利用して算出しています。そのため、私は指標における「もちあい期」の判断は「１０％」としています。この数値を現在の日経平均に当てはめて見ると、日経平均はおおむね14000円から15000円の往来相場を形成していますが、安値14000円の１０％高は15400円であり、現在の往来相場はこの範囲内に収まっています。

よって、現在の日経平均は「もちあい期」と判断しています。もし、これらの範囲を突破して範囲外に変動して行った場合には、トレンドが発生し上昇、または下降となったと判断できます。

私はこのような判断基準をもって相場を捉えていますが、絶対のない相場の世界ですから、そのほかの判断基準でも良いと思います。いずれにしても、物事は原因と結果、さらに確率的な要素で動いているのかなあと考えているところです。

2014/05/24 のコメントです。

投資雑誌「ダイヤモンド・ザイ」に、株式投資家の実態なる解説が掲載されていましたのでご紹介いたします。投資家自身の投資手法と照らし合わせながらお読みください。

まず、その解説のタイトルは「投資で負けてばかりいる人の実態が判明、その共通点は銘柄選びへの執着だった！」であった。平均年齢は勝ち組よりやや低めで、投資歴が浅い人が多く、退職時に保有していたい額も控えめ。年齢は若いがネット証券で投資する人の割合は勝ち組より低く、コストには無頓着な人が多い、とある。

もう何年も投資をしているのに一向に勝てない人には、どんな問題があるのだろうか。ダイヤモンド・ザイ編集部では、この疑問を解明するために投資家１万人大調査を実施した。その結果から浮かび上がってきた実像とは・・・。

「負け組はリスク回避の管理を怠る習性があり、投資であるにもかかわらず元本割れが許容できない人も多い」と言う。投資家1万人大調査のデータをこまめに調べ、資産1億円未満で直近1年の成績が０％以下の人を負け組と定義し、勝ち組の人と比較してみた結果として・・・。

負け組の平均年齢は51.5歳とやや若めで、株や投信への投資年数が浅め。日本株での過去1年の実績は0.6％増と、80％増の勝ち組と比べるとかなり低い成績だ。また、投信を買っている人はわずか20％に過ぎず、NISAを開設している人も31％。低コストのネット証券で投資をしている人も28％と3分の1以下で、コストに気を配らない投資家が多いことがわかった。

投資スタイルでも、勝ち組との差が顕著に出ている。たとえば、「投資のタイプ」では、株では株主優待狙いがダントツで、投信でも分配狙いやローリスク・ローリターン狙いが多い。さらに、「１年間で許容できる損失」については、「元本割れは許容できない」人が48％と、リスクを回避する志向が強いことも判明した。

「最初の銘柄選びだけに注力し、その後はほったらかしで負ける！」。さらに、驚くべきは「投資のルール」で「守っているルールがない」という人がダントツに多かったこと。

「分散投資」はかろうじて20％近くになったが、その他の項目はおおむね10％以下。また、「銘柄選びのポイント」では、「株主優待」と「配当利回り」の2つのみが30％を超え、勝ち組に多かった「相場全体の動き」はなんと０％。非常に狭い視野で銘柄を選んでいる。そして、「会社名を知っているかどうか」を重視している人の割合も、勝ち組と比べると多いのが特徴だと言う。

「儲けるためのポイント」でも、売買タイミングよりも「銘柄選び」と答える人が多く、さらに「収支の確認頻度」は、株式投資においても「1日に1回」はわずか24％で、銘柄選びをした後はほったらかしにする人が多い。総合してみると「リスク
は回避したいけれど、買ったあとはほったらかし」という矛盾する行動が負け組の特徴だと言う。

結論として「元本割れを許容できない人は投資が何なのかがわかっていません。投資はリスクを前提でどう収益をあげていくかを考えなければならず、買った後にほったらかしにするのは愚の骨頂です。また銘柄選びだけに固執するのもダメ。株主優待、配当、知っている株かどうかだけで銘柄を選ぶのは、負けて当然です」と結んである

以上の内容から、リスク管理の怠慢、銘柄至上主義、投資ルールを持ち合わせていない、売買手数料などのコスト意識の希薄、元本割れが許容できない、分散投資の欠如、「相場全体の動き」の認識がない、などの問題点が浮かび上がってくる。

これらの問題点と投資家自身の投資手法と比較していかがでしたでしょうか。投資における最低限の基本が欠如していては儲かるはずもありません。

2014/05/18 のコメントです。

「目に青葉、山ほととぎす、初がつお」。新緑の美しさ、新鮮さを感じる今日この頃です。四季の移ろいのある日本は、とても住みやすいくすばらしい国だなあと、つくづく思うところです。

さて、少し堅い話になりますが、「自由」とは何だろう。多くの人々は自由と聞けば、それは素晴らしいことであり、開放的なイメージを抱くことでしょう。まず、自由という言葉を聞いて嫌悪感を抱く人はいない。辞書には「自由とは自分の意のままに振る舞うことができること」とある。

どこかの国と違って、日本は自由主義社会であり、人々が自由に発言したり行動をすることができる権利を持っていて、それが法律に反する事でない限り、人はそれを尊重するべきであるということです。実にすばらしいことです。

経済においても、とりわけ投資の世界においては、その「自由」はいかんなく発揮され、最近はグローバルな時代となって海外の株式も購入することができます。株式投資ではどの銘柄を買っても売っても自由です。また、どれだけの資金量をつぎ込んでも自由です。これらの点ではまさに自由主義バンザイと言ったところです。

しかし、自由とはすばらしいことだけなのでしょうか。私は、すべてのものは対を成し二面性を持っていると思っています。たとえば、陰と陽、善と悪、苦と楽、正と負、富と貧・・・、このように物事はすべてバランス(調和)の上に成り立つと考えています。バランスが崩れると問題を引き起こすとになります。

話はちょっと逸れますが、あるとき知り合いの投資家に私の書いた「迷言集」を差し上げました。この迷言集は私が相場から学んだ投資の本質や人生感について書いてあるので、少しは投資のお役にたつのではと申し添えました。

後日、彼から「相場について何も書いてないじゃないか」と連絡があった。そこで私は「相場については直接的な言葉ではなく比喩的に書いてあるので、その深い意味を読み取って頂きたい」と申し上げた。語録の中の「自由とは素晴らしい。しかし、規律のない自由は暴走し、崩壊を辿る」を例をあげて次のように説明しました。

「株式市場は何を買っても売っても自由であるし、何株売買しても自由でしょう。しかし、何のルール(規律)も持たず自由に売買すれば、いずれ歯止めが利かなくなり暴走して、結果的には破綻するのではないですか」と説明した。理解されたか分からないものの、自由とはルール(規律)の中にあるものであり、そこにルールがなければいずれ崩壊してしまうものではないでしょうか。

株式投資に絶対はないものの、株式取引においては絶対的なルールがあります。それは信用取引における「追証」と「信用期日」です。これらのルールは、証券会社サイドの保全という意味合いもありますが、最低限、投資家を破綻させないためのルールであるとも解釈できます。もし「追証」や「信用期日」のルールがなかったとしたら投資家はどのような結果になるでしょうか。

一般に「権利を主張する者は多い。しかし、権利とは義務を果たしてから初めて主張できるものであることを自覚するべきである」とあるように、自由とは権利でありますが、投資の世界では自由という権利を守るためには、おのずとそこにルールという義務がついて回るような気がしてなりません。

一般社会において、人々は自由な発言や行動をすることができる権利を持っています。しかし、法律(ルール)を犯せばペナルティ(罪)が発生します。株式投資においても規律(自己ルール)を守らなければペナルティ(損)が発生します。

よって、株式投資で成功するためには、自己ルールの確立とその厳守ということになるのでしょうか。

2014/05/09 のコメントです。

私の語録に「欲しい物があったら必ず自分で取りに行け。外部のささやき、甘言はすべて拒否せよ。外部のすすめで失敗すると「恨み」だけが残る」とある。つまり、人の勧めには安易に乗るなということです。

「人の勧め」、つまり、セールスなどが昼夜に関わらず攻勢してくる、「これは有利ですよ。これは儲かりますよ」などと、いかにその商品がすばらしいかをまくしたてる。ＢＳチャンネルのコマーシャルなどはその典型かもしれません。これらのコマーシャルも毎日毎日見ているとサブリミナル効果となり潜在意識にインプットされ洗脳されてしまう。

『サブリミナル効果とは、意識と潜在意識の境界領域より下に刺激を与えることで表れるとされている効果のこと』

人に勧めることは、勧められる人にもメリットもあるかもしれませんが、一番メリットがあるのは勧める側であることを自覚しておかなければならない。勧める側に何のメリットもないのに勧めるわけはありません。ボランティアではあるまいし。ともかく、日本人は、お人良しで疑うことことを知らない。「振り込め詐欺」がなくならないのもその辺りにあるのでしょうか。

さて、これらと同様の話ですが、我々の業界でも一時期ＮＩＳＡ(ニーサ)の売込みが激しかった。ＮＩＳＡとは、小額投資非課税制度というもので、最高100万円までの株や投資信託などの運用益や配当の利益に税金がかからないシステムである。

誰彼かまわず、100万円までの投資ならどれだけ儲けても税金はナシにしてやるからと、うまいことを言って口座数を増やしてるのです。日本の眠っている金融資産が1600兆円あると言われており、そのお金をわずかな定期預金の利子で増やすよりは株でもやって増やせという、まさに国策事業です。

当然ながら私のところにもＮＩＳＡの誘いがあった。私は言ってやった。「私は人の勧めは一切受け付けないことにしています。これを信条として生きていますから・・・」と言ったら、その後一切勧誘はなかった。

ＮＩＳＡは一般市民に投資に関心を寄せるためとも言われていますが、ＮＩＳＡにはいろいろ問題があり、制度を変えるべきという考えの人が増えてきました。どういう状況なのか考えてみましょう。

人間の心理としては、口座にお金を入れたら、早速何か株を買ってみたくなるはずです。現在、株価はやや下降ぎみであり、ＮＩＳＡ口座のほとんどのお客さんは、含み損を抱えている気がします。

ＮＩＳＡに100万円のお金を口座に入れると、無税としての取引可能額は現物の100万円のみなのです。従来の株取引は回転売買と言って、100万円分の株を買って、それを失敗して95万円で売れば、また95万円から、別の買い物ができた。ＮＩＳＡはその再利用が非課税としてはできないわけです。

つまり100万円で、年に1回か2回のチャンスを的中させて、それで利益確定を狙うことはトップディーラーですら困難なことを全くのビギナーに強いているのです。

個人投資家が含み損を抱えている現在ですが、大手企業側は安定した株の引き受け先が見つかってひと安心していることでしょう。しかも、将来は総額50兆円ほど。仕方ないので各企業の優待券とかもらって気長に待つしかありません。結局、ＮＩＳＡは各企業や証券会社に非常に有利だったということです。

以上のように、人の勧めには慎重に対処するべきであり、安易に乗らないことです。もしあなたが、何の知識もなくセールスの「儲かりますよ」の言葉を信じ、その話に乗って失敗したらどうしますか。

資産が多くあれば「仕方がない」で済ますことができるでしょうが、もし、虎の子の資金を投入して失敗した場合はいかがでしょうか。怒り狂って「だまされた」となるでしょう。人を恨むことは勝手ですが、欲をかいてその話を受け入れた無知だった自分に、その責任の半分はあることを忘れてはいけない。

結論としては「人の勧めには乗るな。分からないことはやるな」ということです。やるなら自分で勉強して納得してから始めるべきです。

2014/05/03 のコメントです。

株式市場は現在やや下降気味のもちあい状況にあります。株式投資は流れに沿った売買が効率的と考えますが、現状ではその流れがない。流れがなければ儲けることもできない。これらのこう着状態は内外要因の不透明さにあると考えられます。

もちあい期は、市場エネルギーの調整や蓄積の期間であり、株価の変動には必ず付いて回るものです。もちあい期間が長ければ長いほど、休養十分となりその後のブレイクは大きなものとなります。

信用取引の二市場残(大阪市場が廃止されたため従来の三市場から二市場になりました)を見てみますと、貸借倍率(株数ベース)は7.4倍、評価損率はマイナス１３％前後となっています。貸借倍率が大きいため買残の多さが気になりますが、内部要因から見ればこのあたりが株価の膠着状態の原因ではないかとも考えます。

さて、一般的に今後の株価を予想する場合、現在の状況をベースとして、業績が増益となるか減益になるか、さらに増益となった場合、その増益幅はどのぐらいであるかなどを検討し、株価が上昇するか下降するかの予想をたてるのが通常であろう。

企業業績が増益となれば株価は上昇し、減益となれば株価は下降する。当然のことです。これらは理論的であり普遍的なものであろう。もし、これらが正しいとすれば株式投資で損をする人はいなくなるはずです。

しかし、株価の変動も世の中の動きもすべて理論どおりには動いていないように見えます。理論どおりに動かないのは、当然ながら理論以外の多くのファクターが存在しているからである。これらが作用して「理外の理」となるのではないかと考えます。

私は、その多くのファクターのなかで多くを占めるのは「人間の気持ち」ではないかと思います。景気も気持ちしだいという人もいます。たとえば、投資市場には万年強気派と万年弱気派がいる。また、評論家にも強気派と弱気派がいる。万年強気派が強気派の評論家の記事を読めば、当然ながら「行け、行け」となる。

投資においては強気派でも弱気派でもどちら良いのですが、投資には絶対的なものはなく、通常は、現在自分が置かれた状況によって強気になったり弱気になったりするものです。本来、投資の世界には強気も弱気も存在せず、ただ、出された数値を客観的に見て判断し行動するだけのものではないでしょうか。

私が常日頃から申し上げていますが、投資において一番難しいことは「投資家の感情のコントロール」なのです。人間にはそれぞれ異なった感情を持っています。生まれたときからすでに備わっている感情もあるかもしれません。強気も弱気も個人個人が持ち合わせた感情なのです。これが個性でもあるのです。

投資において一番難しいことは「投資家の感情のコントロール」であると述べてきましたが、投資のために個人個人の感情や個性を変えることは、まずできないと思います。経験や体験によって多少の感情はコントロールできたとしても人間を根本から変えることはできません。

今まで弱気派だった投資家が何らかの方法で強気派となったとしても、追い詰められ究極の選択を迫られた場合、結局は元の弱気派に戻ってしまうでしょう。よって、人間の本質は変えられないのではないかと考えます。

投資においては、強気派でも弱気派でもかまわないと思います。強気派が儲かって、弱気派が儲からないということはまったくないと思います。強気派は相場上昇期には儲かりますが、下降期には大損するかもしれません。反対に、弱気派は相場上昇期には損をしますが、下降期では空売りで大儲けするかもしれません。つまり、強気派、弱気派は投資の成果にはあまり影響しないと考えます。

以上のように、強気派でも弱気派でも投資の成果にはあまり影響しません。本来、投資の世界には強気も弱気も存在しないということになります。では何が投資成果に影響してくるのでしょうか。

投資家個人の性格は変えることはできないし、また、性格(強気、弱気)が投資成果に大きく影響してくることはないことが分かった。では、他に何があるのだろうか。

我々投資家は、売り買いの判断するときには、外部の資料や情報によって判断を下すことが多いのではないでしょうか。たとえば、会社情報や四季報、テレビのニュースや新聞、仲間同士の情報交換などによって判断を下すことが多いようです。

もし、仮にそれらの情報がすべて間違っているとしたらどうなるでしょうか。それらの情報を信じて売買した投資家の多くは損をすることになるでしょう。会社情報や四季報で「来期増益」となっていてれば、それは正しいでしょう。しかし、それらには６ヶ月から９ヶ月のタイムラグがあることをご存知でしょうか。また、我々がそれらを知りえる前に知っている人がいることをご存知でしょうか。

逆説的に、結果的に損をしたということは、それらの情報は誤りだったといえるのではないだろうか。これらは極論、暴論ですが、当たらずしも遠からずといったところではないかと思います。

現在受けている投資情報は「我々は末端の受信者」であること。情報源の真偽のほどは分からないこと。情報により株式投資を行う投資家には、これらのことを十分に見極めて判断する必要があります。よって、投資の成果は投資家の強気や弱気などに起因するものではなく、まずは情報の真偽を判定することではないでしょうか。

まわりくどい話となってしまいましたが、突き詰めると、投資で儲からないのは何かが間違っているということです。その間違いをいち早く見つけて修正できる人が勝者となるのです。

ゴールデン・ウィークを迎え、旅行やレジャーに楽しんでいると思いますが、大いにリフレッシュして英気を養ってください。

2014/04/26 のコメントです。

株式市場は直近３ヶ月間もちあいの状態にある。もちあい幅も小さく、これでは儲けたくても儲けられない。このような状態の中で、投資家は「儲からないのは何が原因なのだろうか」と大いに悩む。

我々、短期売買の投資家は利幅を求めて売買しているのであるが、その変動幅が小さく行ったり来たりでは儲かるはずもない。儲からない原因は現在の相場変動にあるのです。その手法や考え方に原因があるのではありません。焦らないことです。

あるウェブサイトの投資の欄に「このような相場では逆張りで売買し、相場にトレンドが発生したら順張りで行くのです」とあった。まさにその通りである。しかし、何か抜けていませんが？。「トレンドが発生したら・・・」は何を持って判断するのでしょうか。まったく無責任なアドバイスである。

さらにひどいのは、「上がると判断したなら買って、下がると判断したら売ることです」などと堂々と言っている。まったくひどい話である。このような記事が株式投資記事のトップに掲載されている。

また、面白いコラムがあった。「日経新聞の推奨銘柄は全部下がる」と。まさに投資の世界は玉石混淆である。このように投資業界では何を言っても咎めがない。なぜなら、投資の世界には答えがないからなのでしょうか。

相場の世界とはこのような世界なのですから、正しい情報も間違った情報も入り乱れて混在しています。よって、投資家はこれらを取捨選択しなければならない。とは言っても、これらの判断は個人投資家には難しいものがあります。

人間の心理として、自分に興味のあるものには目が行くが、それ以外のものはスルーするものです。たとえば、相場が急落して持ち株が大きくマイナスとなった時などには、いつ反転するかなどの記事を真剣に読みます。反対に、さらに急落するなどの記事は恐ろしくて見ることができません。これが人間の心理というもです。

逆に相場が急上昇となったときは、どこまで上がるかの記事に目が行きます。つまり、自分の置かれた状態によって、その視点が変わってくるということです。このことを十分理解しておく必要があります。

以上のように、市場の変動や持ち株の損益によって投資家の心理は大きく変わってきます。人間の心理からすれば当然のことですが、このことは、すなわち相場に振り回されていることになるのです。相場に振り回されていては儲かるはずもないことは誰でも知っていることです。しかし・・・。

私はほとんどテレビは見ませんし、新聞などもあまり見ません。もし、テレビと新聞からしか情報を得ていないとすれば、そのテレビと新聞の情報が知らず知らずのうちに、それらがすべて正しいと洗脳されてしまいます。

反論もあると思いますが、私は現在のテレビ報道のほとんどは「やらせ」であるし、新聞などは偏った報道であると思っています。日本の報道は大きく間違っていると思いませんが、今話題となっている韓国や中国の問題は、それぞれの国のプロパガンダによって洗脳された結果によるものと考えています。

このように「知らず知らずのうちに・・・」というのは怖いもので、結果的にそれらがすべて正しいと洗脳されてしまいます。

つまり、私が申し上げたいことは「投資の常識は非常識」ということです。投資の常識を信じて投資活動を行っても儲からない。儲からないということは、その考えが間違っていることです。間違っているということは、間違った情報によって行動しているからです。

投資の世界に限らず、世の中は常に客観的にニュートラルな立場で判断する必要があるのではないでしょうか。

2014/04/19 のコメントです。 　　

直近の信用取引の評価損率は追証ギリギリです。このような状況下、投資家は不安を感じています。その不安を解消しようと投資家はあらゆるメディアを検索し、今後の見通しなどの情報収集に必死になっているようです。これらは不安から生ずる当然の無意識な行動であり、メンタル面での不安を解消するのには、ある程度の効果があると思われます。

しかし、情報化社会となった現在では、多くの情報が氾濫し、その真偽のほどを確かめるのも難しいものです。これらの情報は、受け取る側の状況や心理状態によって大きく変わってしまうものです。

株式投資であまりにも大きな損失を被り、パニック状態のところに「この銘柄は絶対」などの記事があれば、ついつい信じ込んでしまうものです。これが人間の心理というものでしょうか。人間は言葉で聞くより活字になった情報を信じる傾向が強いとも言われています。どのような人がどのような立場で書いているのか分からないのに・・・。

相場暴落時では『株式市場が大きく下がれば下がるほどチャンスとなります。株式市場が大きく下がったら「目をつぶって買う」という投資戦略を取るのが、金融恐慌相場の鉄則ということになります』などの記事もある。まるで清水の舞台から飛び降りろとでも言うのだろうか。誰が書いているのか顔を見たいものである。相場の鉄則は損切りぐらいなものだろう。

予測が外れても解説者は「ごめんなさい」で済むが、それを信じた投資家はそうはいかない。解説者の記事を見て投資して失敗すると、当然ながらその解説者を恨む。自分がその情報を受け入れたという自己責任も忘れて・・・。恨みからは得られるものは何もない。

不安を解消するのに情報収集をすることは良いとは思いますが、その際には、情報を受け取る側が常に客観的で冷静な状態でなければ正しい判断ができないと考えます。しかし、冷静であればこれらの情報に耳を傾けることもないのだが・・・。不安な状況であるから情報収集に走るわけですから、ここに矛盾が生じてくるわけです。

そこに矛盾が発生し、矛盾は悪循環を引き起こす。悪循環は投資の世界においては損失を意味することになります。

一般的に問題を解決・決断する場合には、プラスの面とマイナスの面の両方から判断しなくてはなりません。株式投資の場合は、たとえば「ここは大底だから買いに入ろう」と判断した場合、情報収集も自分にプラスの情報を意識的に見るようになってしまいます。しかし、投資にはリスクもあるわけですから、万一、反対の展開になったら「このようにしよう」という対策も同時に取っておかなければなりません。

要するに、投資家は「常に客観的で中立的な立場」から市場を判断しなくてはならないということです。さらに言えば、できるだけ少数派の意見にも耳を傾けねばなりません。往々にして相場の世界の情報は、市場の動向に追従し、振り回されて極論に走る傾向があるため注意しなければなりません。

私は常に相場の世界から社会を見ています。すると、一般社会にも大きな矛盾があることが良く分かります。感じることは、現在の社会は情報化社会であり、その多くはマスメディアからの情報であり、これらのマスメディアの報道の仕方によっては、善悪は別としても社会を大きく変化させてしまうことにもなります。

さらに、マスメディアであっても、ひとつの利益追求の企業であることを理解しておかねばなりません。利益を上げるためには大衆に迎合した記事を書くことになります。これではマスメディアの本質である真実の報道とかけ離れます。

以上のように、我々投資家の正論としては、マスメディアなどの情報に振り回されることなく、信念を持って客観的で冷静な投資スタイルで挑みたいものですが、これがなかなかできないものです。

昨今では中国のシャドー・バンキングやウクライナの問題がクローズアップされています。この問題がどのように波及してくるか分かりませんが、マスメディアでは、この問題に対して一様に距離感があるようで、大騒ぎしている割には他人事のように感じられます。しかし、これらは単にタイムラグの問題でしかなく、実体経済への負の影響が表面化したら一気に日本の危機が深まることは歴然としています。そのためにも、我々は今からその対策を講じておかなければなりません。

さて、投資の世界で利益を上げ続けられるということは、翻って、大きな損を経験し、それらを苦悩の末に乗り切った先にあるものです。最初から勝ち続けるような投資家は、結局どこかで大きくやられてしまいます。しかも最初に負けた投資家よりも大きくやられることになるのです。しかし、負けることは決して嬉しいことではありませんが負けることも時として必要であると思います。

負けは負けでも、他力本願による負けと自分で判断した後の負けでは大きく異なります。前者では恨みが残り、後者では体験が残ります。

負けた時は誰でも落ち込むのが自然です。無理に強がる必要もありません。落ち込む時はとことん落ち込んだらいい。これが自然体である。そして、落ち込んだ後は失敗を糧に前進すればいい。一番よくないのは、落ち込んだままの状態でいつまでも失敗を引きずることです。これでは更に失敗を招くことになります。

失敗を忘れるということではありません。同じ失敗を繰り返さない為にも負けたことは忘れてはならない。判断を誤ることは正常なことです。それを修正しないことが良くないのです。

投資活動がうまく行かなくなると、つい情報収拾に走ったり、他の手法に目移りする。しかし、どこにもおいしい情報や必勝法などありません。自分の過去の売買から学ぼうとしない人間は進歩はない。求める答えは自分の手の内にあることを理解するべきです。負けた売買は貴重な財産です。そこから学ぶことにより、将来における失敗を駆逐することができるのです。よって、自己判断の失敗は成功と同等の価値があるのです。

2014/04/11 のコメントです。

東京株式市場で日経平均は大幅続落となった。米国株の大幅安も受けて終値で2013年10月8日以来、約半年ぶりに節目14000円を下回った。指数寄与度の大きい銘柄の下げもきつく、個人投資家の追い証（追加保証金の差し入れ義務）発生を懸念した売りなども指摘されている。

やはり、15000円の壁は厚いようです。15000円の壁はテクニカル面においても、また、心理的な面においても大きな壁になっているようです。昨年、最大の上昇を成し遂げた日本株でしたが、ここ最近どうも様子がおかしい。株価の振幅は新興国よりもはるかに激しく、株価は国内要因には反応せず、海外要因にばかり振り回されている。

日本の株式市場は、外国人投資家が事実上支配しているようですが、今年に入ってNISAで株を買い始めた個人投資家に対して外国人投資家が売ってきているという。このような要因も重なり株価の振幅を大きくしている模様です。株価が下がった結果、個人投資家はいきなり塩漬けになってしまったようだ。

また、信用取引の内部要因ですが、貸借倍率(株数)は7.5倍、評価損率は3月20日にマイナス15％割れとなっています。現在の株価水準では評価損率はさらに拡大していると思われます。つまり、追い証水準であると言うことです。注意を要します。

私は常日頃から「人の勧めには乗るな」と申し上げています。「儲かりますよ。有利ですよ」などというのは、勧める側が有利であり、儲かるわけですから・・・。勧める側に何のメリットもなければ勧めるわけはないのですよ。

私の迷言集には「欲しい物があったら必ず自分で取りに行け。外部のささやき、甘言はすべて拒否せよ。外部のすすめで失敗すると「恨み」だけが残る。」と書いてあります。このことを常に肝に命ずることです。

「証券会社の勧めでNISAで買った銘柄がすでに10％以上も損失となっている。どうしたものか。」との質問があった。私としては返事のしようがない。私は、先を読まない投資手法であるため回答が見つからない。

もし、それなりに私が回答したとしても、本人は上の空で聞いているだけに過ぎないでしょう。人の意見を聞いて自分を癒したいだけであることは十分承知しています。最後はやはり自分の判断となります。

さて、話題は変わりますが、今回発表しました「短期売買用データリスト」の非会員用の「お試し用」は、データの更新が1週間程度遅れたデータですが、シミュレーションには十分対応できますので一度お試しください。

「短期売買用データリスト」を見ると、一見マイナスが多いように見えますが、これは売買の回転が速いためであり、そのマイナス幅をご覧になって頂ければ分かりますが、その幅は一桁台に留まっています。これは、たとえ損切りとなってもその幅は小さいということを意味します。

現在のようなもちあい相場では、その実力を発揮できない面もありますが、相場が大きく変化(上昇または下降)した場合に「�L損益」を「大きい順」に並び替えてみてください。短期売買ながら大きな利幅となっている銘柄が続出すると思います。

また、現在、他の手法で短期売買されている投資家においても、持ち株の決済や損切りのポジションとして参考にできるのではないかと思います。

「短期売買用データリスト」の並び替えや絞込みの検索ができる閲覧ソフト(無料)もございますので、これらのソフトを利用することにより自在に検証が可能です。「短期売買用データリスト」の閲覧ソフトは、当ホームページよりダウンロードできます。



2014/04/04 のコメントです。

多くの投資家が投資活動を振り返ってみると「大きく儲かったときもあった。しかし、トータルすれば損となっている」。多くの投資家はこのように答えるでしょう。過去に大きく儲けたときのことが忘れられず、今でも夢をもう一度と考え試行錯誤しているのではないでしょうか。

ギャンブルにおいても、最初に大儲けしたためはまってしまったという話はよく聞きます。こうした点では株式投資もギャンブルも似かよっています。しかし、株式投資とギャンブルは本来は次元の異なるものです。

しかしなぜ、上記のように株式投資とギャンブルが似かよってしまうのでしょうか。これらの共通点は「最初に、または、過去に儲けた」という点です。この点を掘り下げていくと、そこに「偶然」「ビギナーズ・ラック」という共通点が見出せます。

つまり、過去に儲けたことは「たまたまや偶然」だったのです。相場が大きく上昇したときには大きく儲けることができたが、相場下降期には損を出したなど、つまり「出たとこ勝負」となっています。

株式投資とギャンブルとは異なるものの、そこに何が欠けているか気がつきませんか。それは「相場しだい」「運しだい」となっているところです。そこに「自分」がないこと気づきませんか。

株式投資もギャンブルもそこに「自分」がなければ、いつも相場や運に振り回されているだけです。だから「勝ったり負けたり」となるのです。では、そこに「自分」を見出すとはどのようなことなのでしょうか。

私はギャンブルはしませんが、ギャンブルを好む知り合いはいます。そのような人から話を聞いていると、皆それなりの自分のスタイルを持っています。あるギャンブラーが言っていました。ギャンブルに入る前に、まず「場」の雰囲気を読むそうです。そして、その流れを読むのだと言うのです

その流れの中に必ず「勝ち馬」がいるそうです。つまり「ついている人」がいます。そのついている人に乗るのだそうです。勝っている人と同じように賭けるということです。勝っている人の動向を見ながら「場」の雰囲気を観察していきます。もし、その人が負けが続くようであれば、次の「勝ち馬」に乗り換えるそうです。

これらもギャンブラーの嗅覚に依存することになりますが、そこに「自分」があります。自分なりのセオリーがあります。ギャンブルの場合は、そこに明確な根拠があるわけではありませんが、ギャンブラーには、ギャンブラーなりの洗練された嗅覚や流れを把握するスキルを持つことによって、他のギャンブラーより勝ることができるのでしょう。そこに自分で判断するという「自分」があるのです。

では株式投資の場合はいかがでしょうか。やはり投資においても「運」や「偶然」に任せるのではなく、そこに「自分」を見出すべきでしょう。つまり、投資に対して自分なりのスキルを見出すべきです。そうすることによって相場に振り回されることなく、自分なりの投資スタンスで相場を見ることができるのではないでしょう
か。

相場を客観的に見ることができることによって「運」や「偶然」が排除でき、相場を自分のものにできるのです。


◆お知らせ----------------------------------------------------------------

このたび当研究所では、短期売買向けの株式分析システム「短期売買用データリスト」を発表いたしました。

「短期売買用データリスト」は、売買期間が平均で２０日前後という短期売買を主体としたデータリストです。仕掛けから決済まで完全にフォローされており、また、各銘柄ごとにランキングや勝率や年間パフォーマンス、直近の損益、本日の転換サインなどが記載されていますので銘柄選択も容易にできます。信用取引が可能な銘柄を採用しているため、「買い」および「空売り」の売買が可能です。

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2014/03/29 のコメントです。

最近の株式市場は一日の変動幅(ボラティリティ)が大きい。これらの要因は投資家の気迷いが原因であると思われますが、これらについて東京証券取引所が次のように発表しています。

東京証券取引所が発表した投資主体別売買動向によると、3月10日から14日の外国人投資家の売り越し額が9700億円に達したそうだ。これだけのまとまった売り越し額は、1987年のブラックマンデー時の1兆1220億円（87年10月19日〜24日）に次ぐもので、26年ぶりの大幅売り越しとなった。近隣で戦争の危機があった欧州市場を上回る下落幅となり、相変わらず日本株のボラティリティ（変動幅）の大きさが際
立ったと述べた。

これらの内容から、一日の変動幅(ボラティリティ)が大きくなった原因は理解できる。その要因はそれとして、我々投資家はどのような相場環境においても運用を続けていかなければならない。継続することにより利益が積み上がるものであるし、継続は力なりでもあるのですから・・・。

さて、相場変動には「上昇」「下降」「もちあい」の３つしかない。上昇と下降は株価チャートを見ればすぐ分かる。しかし、もちあいについては、どのような変動幅をもちあいにするかによっても異なるものです。

このもちあいは結構多いものです。相場上昇となっても途中では、中断もちあいなどが発生するものです。これらのもちあいの数により二段上げ、三段上げなどと表現します。相場下降においても同様です。もちあいとは、上昇または下降途中の踊り場であり、エネルギーの蓄積場でもあるのです。

相場の半分以上はもちあいであるという説がある。また、もちあいは相場全体の70％にも達するという人もいる。これらの数値は別として、とにかく、もちあいは結構多いものです。

ご存知のように、もちあい期は株価が行ったり来たりで成績もパッとない。もし、このもちあい期が相場の半分であって、その間の成績がプラス・マイナス、ゼロであったとします。すると、収益を上げるためには、もちあい期の残りの半分で上げなければなりません。概念的に残りの半分の半分、つまり相場全体の期間の４分の１が上昇、残りの４分の１は下降となります。ここでよく考えてみてください。

もし、買いオンリーの投資家は、収益の上げることのできる期間は相場全体の４分の1の期間しかないということです。しかも、その４分の１の期間で上昇を底値から天井まで取ることは不可能でしよう。せいぜい取れるのは、底値から天井までの幅の半分程度でしょう。それ以前に、相場上昇期を判定することは困難を極めます。

以上のことから、客観的に見ても投資における成功の確率は非常に低くなります。ですから「儲かったときもあるが、全体では儲かっていない」となるのです。

さらに、相場格言に「三日天井、底百日」という言葉もあるように、上昇局面より、下落局面のほうが長いの一般的です。ということは、儲かる期間がさらに短いということになり、結局、儲かる投資家は５％に満たないということになるのです。以上のような相場メカニズムから考えると、この「５％」の数値も間違いではないような気がします。

ここまで長々と説明して、私が何を言わんとしているか・・・。それは、上記のように相場全体の変動メカニズム(上昇、下降、もちあい)は変えることはできません。であるならば、このような相場環境の中で投資家はいかに収益を上げていくかということです。

その答えは無いように思えます。しかし、考え方によっては、もちあい期では収益を上げることはできないものの、残りの半分の上昇、下降期では収益を上げるチャンスがあると言うことです。あくまでもチャンスではあるのですが・・・。

つまり、買いと空売りの両刀使いです。買いは上昇期に、下降局面では空売りで儲けるチャンスが発生します。ただ、上昇、下降の判断は難しいのですが、これらを解消する手法のひとつに「順張り」があります。つまり、流れ(トレンド)に乗って売買することです。それが結果として、トレンドを判定することになるのではないでしょうか。

とは言うものの、相場はなかなか理論通りには行かないものです。しかし、せっかく与えられているチャンスを自ら放棄する必要はないと思います。ショックなどで暴落があった場合などには「買っていなくて良かった」と思うのではなく、空売りで果敢に収益を上げるべきです。これでこそ投資家です。

結論、やはり買いオンリーでは収益のチャンスが少なくなります。相場の判定は難しいものの、買いと空売りのを使い分けて売買することにより、スキルの上達とともに収益のチャンスが広がるのではないでしょうか。


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2014/03/22 のコメントです

投資家は常に不安の中で売買しています。特に最近は、ロシア・ウクライナの問題や中国のシャドー・バンキング、韓国の経済不安など外部環境に不安材料が多く見受けられます。そのためか、最近は一日の株価変動幅が大きくなっているようです。

そのような中で売買するのですから投資家も気を緩めることはできません。このような環境の中、投資金の多くが買い一辺倒のスタンスであったなら、さぞかし緊張も高まるでしょう。ある意味で投資とは、ストレスとの戦いでもあるのです。

さて、投資運用における最大のリスク管理は「損切り」にあることはすでにご存知であると思います。投資の世界には常にリスクが付きまとい、いつ何時○○ショックが起こるかわかりません。投資家は常にこれらのことを頭に入れて、リスク対策を怠ってはいけません。

損切りについては、個々の投資家によりその考え方はさまざまです。また、短期売買や長期投資などによっても損切り手法は異なってきます。そこで、今回は損切り手法における「損切り幅」について考えてみたいと思います。

投資初心者であれば「１０％で損切りする」などと、投資家サイドの都合で決められることが多いようです。市場あっての投資家であるため、市場からみれば「１０％で損切りする」ことに根拠はまったくありません。ただ、投資家サイドからいえば１０％の損が投資家の許容範囲なのでしょう。もし、１０％で確実に損切りができるならば市場に留まることは可能となります。しかし、これが・・・。

もし、１０％の損切りができずズルズルと引かされ、そうこうするうちに○○ショックが発生、大暴落。あまりの凄まじさに我を忘れてすべて投げてしまった。後に、冷静になって計算してみたら５０％の損、つまり半値になってしまった。このような経験をされた投資家も少なからずおられるのではないでしょうか。

たとえば、１００万円の投資で５０％の損となれば投資残金は５０万円となります。そこで、再度５０万円の投資金で損を取り戻そうとチャレンジした場合、どれだけの利回りが必要でしょうか。

１００万円の投資で５０万円(-50%)の損ですが、５０万円の元金で、その損の５０万円を取り戻すためには利回りを１００％にしなければなりません。これは容易なことではありません。このように、いったん大きな損失が発生すると、その回復にはさらに大きな利回りが必要となってきます。損は一瞬ですが、その回復には多大な時間と労力が必要となります。

以上のことから、いかに「こまめな損切り」が重要になってくるかお分かりいただけたと思います。元金がなければ投資はできません。その元金を守るためにも、こまめな損切りは不可欠となってきます。

「この銘柄なら絶対いける」と意気込んで、投資金１００万円を集中投資。しかし、期待もむなしく暴落にあって損切り、その損切り幅５０％ではやりきれません。さらに、その銘柄に入れ込んだ分、精神的にも相当落ち込みます。しばらくは再起不能でしょう。

これらの状況を避ける意味でも「分散投資」は必要となってきます。資金が少なくても分散投資はするべきです。分散投資には、リスクの分散ばかりではなく、投資家のストレスの分散などの効果もありお勧めです。

投資とは継続して初めて利益が上がるものです。その継続性を保つにはやはり「こまめな損切り」、そして「分散投資」です。これらを肝に銘じて更なる飛躍を期待いたします。


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2014/03/08 のコメントです。

私はテクニカル分析を専門としていますが、当欄ではテクニカル分析の解説が少ないように思っています。また、そのようなご意見もいただいています。なぜ、テクニカル分析が中心であるにも関わらず、その解説が少ないのでしょうか。

私は長いこと投資の世界に身をおいていますが、その過程において数多くの分析手法を試みてきました。そのような中、やはりテクニカル分析が自分に一番合っていると思いました。私がテクニカル分析手法を採用するのはただそれだけのことです。ですから、テクニカル分析以外の手法を否定するつもりはありません。やはり自分に合っている手法が一番良いと思っていますが、いかがでしょうか・・・。

当コメントを長く読んで頂いている方にはご理解いただけていると思いますが、投資の世界で継続的に収益を上げることは、本当は投資のスキルではなく、他のところにあることに気づいていただけていると思います。

私は投資の世界で勝敗を分けるのは、投資家の「心」にあると思っています。ですから、当コメントにおいても投資家の心理面についての解説が多くなっています。投資家からは「そんなことはどうでもいいから、儲かる投資法を教えてくれ」との意見も多いのですが、そのようなご意見の方は、失礼ながらあまり儲かっていないように思います。

前回解説しました「買いコスト」についても投資家心理が大きく作用していことがお分かりいただけたと思います。投資の三要素は「相場観測」「銘柄選択」「売買タイミング」ですが「投資家の感情のコントロール」は、その上に位置します。

このように投資家の心理は、投資において勝敗を分ける最大で重要な要素となります。これらを避けて投資の世界での成功はあり得ないと言っても過言ではないでしょう。投資家の心理や感情の問題の重要性をここで再確認して頂きたいと思います。

もし、株を買ったとします。しばらくして株価が上がると、もっと上がるかもしれないと期待する。そして、下がったらどうしようと不安になります。この二つの感情が交錯します。そこで投資家の心理ですが、多くの投資家は損をすることが嫌いですから利食いしてしまうことになります。なせでしょう。

それは、多くの人が、安心より不安の方が勝ってしまうという心理を潜在的に持ち合わせているからです。そのため「早い利食い」となってしまいます。株が値上がりしているのに不安になると、少しの利ザヤでもいいから早く売って、利益を確定しようとします。儲かっているうちが花だ。欲をかいて持ち続けて下がってしまったら元も子もないという心理が強く働くからです。

逆に買った株が下がったら、どんな心理状態になるでしょうか。もちろん不満ですが、ここで売ってしまうと損が確定します。損するのは嫌ですから、その選択はしたくありません。それに、いまは下がっているけど、もう少し我慢していたら上がるかもしれないという根拠のない見通しにすがろうとします。結局、売らずにそのまま持ち続けるわけです。

それでも株価は上がらず、もっと下がってしまいました。損が膨らんでいますから、ますます売る気にはなれません。それどころか、ここでまた都合のいい考えが頭をもたげます。ここまで下がったんだから、安値で買い増せば平均コストが下がり、今度上がったときは大きく儲かるぞ・・・と、これが「ナンピン買い」です。

ナンピンすることによってコストは下がったように見えますが、投資金額は増えていますから、逆にリスクは大きくなっています。投資初心者の行動パターンはおおむねこのようなものでしょう。これでは儲かるはずもありません。ここに投資家心理が大きく作用しているのです。

以上のように、投資家の感情的、感覚的な行動パターンは損をするようになっているようです。これらを踏まえたうえで、今、自分には何が必要か、何が不足しているかを客観的に見つめなおす必要があるのではないでしょうか。

投資家の感情を抑える訓練をするか、または感情を出せないようなシステムで運用するか、あなたならどちらを選択しますか・・・。

2014/03/01 のコメントです。

株式投資における分析は多岐にわたります。内部要因や外部要因、それらにまつわる詳細なファンダメンタルズ分析やテクニカル分析、さらには投資家心理なども分
析対象となってきます。

あらゆる角度から検討分析し「これならいける」と仕掛けに入ったものの突然の悪材料の発表で株価は急落。このような経験をされた方も少なくないと思います。我々が知らないところからの突然のニュースなどは投資家を悩ませるものです。

しかし、突然のニュースなども後で振り返ってみると「そう言えば・・・」と思い当たる節もあるものです。リーマンショックなども、事前にそれらしき「危ないよ」というニュアンスの情報は流れていたものです。

これらに近い最近のニュースとしては、中国のシャドーバンキングがあります。中国の社会科学院は、１３年１０月に影の銀行(シャドーバンキング)の規模について、２０・５兆元（約３２８兆円）と、驚くべき数字を公表しました。これ以外にも、通常の銀行経由の融資も巨額であると言う。

ゴールドマン・サックスは、中国のバブルが崩壊した際に、貸倒損失が最大１８・６兆元（約２９７兆円）に達するとの見通しを発表しました。

これらを予兆するかのように、28日の上海外国為替市場では、人民元の対米ドル相場が一時「ストップ安」水準に接近する場面があった。日本時間正午すぎに1米ドル＝6.1808元を付け、約10カ月ぶりの安値水準を記録しました。

中国のシャドーバンキングは、日本におけるバブル崩壊後の「住専」の問題に似ています。人間のすることは、どこでも同じなのかなあと感じるところです。

中国のシャドーバンキングも大きな問題ですが、私としては、最近のニュースにある中国のスモッグの問題です。PM2.5が測定不能の状態にあるということです。さらに、水の汚染、土壌の汚染、それによる食の問題など、人間が住めるところではなくなってしまったようです。

これらの汚染がひどいため、富裕層は海外移住しているという。経済発展も良いのですが、それにより引き起こされた負の部分も多いのです。世の中、結局はプラス、マイナス、ゼロと言うことなのでしょうか。負の遺産は後世に残さないようにと願うばかりです。

投資における外部材料(悪材料)は、すでに知りわたっているときは織り込み済みとなることもありますし、リーマンショックのようにある程度知られていてもクラッシュになることもあります。やはり、投資とは難しいものです。

私のように、テクニカル分析を中心に行っている者にとっても、突然のサプライズは頭を悩まします。順調に上昇カーブを描いていたものが突然のサプライズで株価は「つるべ落とし」のごとく奈落の底に真っ逆さま。

一般に、テクニカル分析は過去のデータなどから分析するのですが、その分析手法の多くは「平均値」を使用します。そのため、突然の株価急落では、その判定が遅きに失することになります。

これらはテクニカル分析に限らず、どのような手法でも同じです。つまり、突然のサプライズには対処法がないということです。せっかく積み上げてきた利益を一瞬にパーになってしまいます。投資の世界にはよくあることですが・・・。

しかし、損は損で受け入れるとしても、大きなショック(大損)をもろに受けない方法はあります。それはいつも解説していますヘッジ売買です。

たとえば、私が今、実践とともに研究していますバスケットによる裁定取引です。この手法は、ETFの先物売に対して複数銘柄の買いでバスケットにして売買するものです。

売りの金額と買いの金額を同じにして(実際にはベータ値により多少の変化をもたせます)売買するため、そこに発生するリスクは最小に留まります。このような話を聞くと、売りも買いも同額なのでそこに利益が発生しないのではないかという疑問も沸いてきます。

そこが腕の見せどころです。ETFの先物に対して、いかに割安な銘柄を探すかということにかかってきます。実際に、適正で割安な銘柄を探してETFの先物と組み合わせて売買しても安全性は高まるものの利益は思ったより少ないものです。当然です。投資の世界はハイリスクはハイリターンであり、ローリスクはローリターンなのですから・・・。

「一寸先は闇」という諺があります。まさに投資の世界の諺のようです。このようなリスクの高い世界で投資活動をしているならば、投資家はこれらのリスクに対して何らかの対策を講じるべきでしょう。

少々くどい説明となってしまいましたが、やはり投資の世界にはリスクが付いて回ります。そのリスクをできるだけ押さえて運用することを考え、投資を楽しいものに変えていくべきでしょう。そして、楽しい人生に・・・。


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以前より「分析ソフトを使用しないで、仕掛けや決済の売買の結果が分かる方法はないものか」と、多くのお問い合わせがございました。そこで今回、そのようなご希望に添う形で「短期売買用データリスト」を発表することになりました。

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2014/02/21 のコメントです。

株式市場は、昨年末の高値16320円より下落、その後は15000円以下で乱高下しています。方向が定まらず投資家はやきもきしています。これらの株価変動を私なりに分析してみました。

過去一年間で一番出来高の多いところはいつでしょうか。株価チャートなどを見てみれば分かりますが、出来高最大は、昨年５月末の高値15942円(5/23)の前後ではないでしょうか。出来高が多いということは、言い換えれば一番参加者(買い)が多いところとなります。

そこで、一番参加者が多いところの平均買いコストを計算してみると、おおよそ15000円弱と思われます。これらから株価を見ていくと、昨年の７月の高値、９月の高値、１０月の高値、そして本年２月に入ってからの高値は、いずれも15000円弱となっています。

昨年１１月に15000円弱の水準を抜け、本年の１月まで高値を保っていましたが、本年の２月の初めに悪材料が出て再び15000円弱の水準を割り込んでしまいました。本来ならば、15000円弱を下値として上昇トレンドとなるわけでしたが、外部要因などにより、この水準を割り込んでしまいました。

そのため、今度は15000円弱が上値抵抗線となってしまいました。昨年５月末の高値時の平均買いコストは15000円弱を今でも引きずっていることになります。なぜ、平均買いコスト15000円弱を引きずっているのでしょうか。

昨年５月末の高値時の平均買いコスト15000円弱で買った多くの投資家のその後の心理状態を見ていくと良くわかります。まず、15000円弱で買って上昇を期待したものの相場急落で買値を割ってしまいました。

買値を割ってしまった投資家の心理状態はいかがなものでしょうか。買値を割ってしまった投資家の多くは、まず「失敗だったかな？、買値まで戻ったらとりあえずトントン切りして逃げておこう」などと考えます。そのトントン切りの結果が、昨年の７月、９月、１０月の高値となり上値が抑えられています。

しかし、「トントン切りなんかいやだ、絶対利食いするぞ」という投資家も存在します。そのような投資家が待っていた上昇が始まりました。昨年１１月に買い水準を抜け、やっと利食のタイミングがやってきました。

「やっぱり株式投資は我慢だよ」などと考え利食いに入ります。ここで、一般的な投資家の利食い幅はどのくらいでしょうか。通常、目先筋は１０％程度で利食いに入ります。ここでよく見てください。平均買いコスト15000円弱の１０％上は、ちょうど昨年１２月の高値16320円となります。

目先筋(利食い筋)が昨年１２月の高値で一斉に利食いに入ったため、ここで高値を打ったことになります。

しかし、すべての投資家が目先筋ではありませんので「１０％程度では儲けにならないよ。いままで大きく負けているんだから、できるだけ大幅に利食いしなくては」と考える投資家だっています。

そのような投資家は、昨年１２月の高値には目もくれず大幅高を狙います。しかし、投資の世界は「好事魔多し」であり、その後、相場は急落してしまいます。投資家は「あの時欲張らず売っておけばなあ、またやっちゃったよ」と悔しがります。

その後、大幅高を狙った投資家の心境はいかがなものでしょうか。「また利食い逃がしだよ。失敗したなあ。しょうがないから今回はトントンで逃げよう」となります。これらの一連の投資家の心理状態、そして、その行動が本年２月の戻り高値15000円弱となるわけです。

株式分析にはさまざまな手法があります。そのような中、投資家の最優先課題は何でしょうか。それはファンダメンタルズでもなく、テクニカルでもありません。それは手持ち株の損益です。投資家の持ち株の損益がこのように相場に影響してくるという一面も理解する必要があります。

以上のような解説に「いつも非難している評論家みたいだなあ。後講釈だもの」という非難が聞こえてきそうです。たしかにその通りです。しかし、これらの解釈の根拠は拙著(７冊発行)に「買いコスト」として解説してあります。

いずれにしても今後の相場の見通しは分からないものの、このような根拠のある分析を行えば、また新しい視点から相場を見ることができるのではないでしょうか。