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…知って得するページ…

   ≪ 原因と結果と確率 ≫
2014/10/05(Sun)

2014/06/01 のコメントです。

株式市場は4ヶ月近くにわたり、14000円から15000円程度の往来相場を形成しています。行ったり来たりの小幅な展開では投資家も頭の痛いところです。投資家は「小幅な相場展開、つまり、もちあい期では目先的な売買(小すくい)で取るんだよ」などと言っています。理屈はその通りだと思います。

世の中はすべて理屈道理にはならないことは周知の通りです。何度も解説しましたが、これからもちあい期に入ると判断できれば、当然ながら目先的な売買は有効です。では「もちあい期に入る」との判断は何をもって決定するのでしょうか。

株式投資の解説などでよく見受けられますが「もし、上昇すると判断したなら。もし、下降すると判断したならば・・・」などの説明がある。これでは何の根拠もない。投資に一番重要な「上昇する、下降する」の判断根拠がまったく記されていない。非常に無責任である。

ここでの「上昇、下降」の判断は、主観的な判断ということなのだろうか。主観的、感覚的な判断では儲からないことは分かっているはずなのに・・・。

ある試行または観察(たとえば、さいころを振る)を行った結果起こり得る確率は、回数が増えれば増えるほど、ある一定の確率に回帰するのである。また、ある現象が起きた場合には、その現象(結果)には原因が必ずあるものです。

つまり、原因と結果、さらに確率的な要素を含んで事象は発生するものです。これらの視点から、投資の世界も見ていく必要があるのではないでしょうか。

話は戻って「上昇する、下降する」「もちあい期」の判断をこれらの視点から捉えるとすれば、いかがなものになるでしょうか。

ここでは、あくまでも私の個人的な判断として考察してみます。当然ながら、反対意見もあることを承知しながら話を進めてまいります。

まず「もちあい期」についてですが、「ここからがもちあい期」とは分からないものの、株価変動が一定の期間が経過した場合には、ある程度の捉え方は可能であると思います。

一般に、株価の変動幅が小さく、それらの変動が継続されている状態を「もちあい」と判断しますが、私は、その変動幅を「20%」と定義しています。たとえば、ある銘柄の株価の安値が500円とした場合、その20%高は600円となります。つまり、株価が安値を基準として、その安値から20%以内で変動している場合は「もちあい期」と判断しています。

では、その「20%」の根拠(原因)は何だということですが、これは「ある一定の確率」ということになります。私が膨大なシミュレーションを行った結果から導き出された数値です。もちろん、これらの数値に疑問を持つ方もおられると思いますが、それはそれで良いと思います。

以前に、私もこのシミュレーションから導かされた「20%」とは何なのだと考えたことがあります。そこで私が出した結論は、多くの投資家の心理的な利食い幅は20%であると考えました。短期的な売買において、利幅20%は納得できる利幅であり、多くの投資家が満足できる数値ではないかと考えました。このようなことから平均値である20%という数値に納得しました。

この考え方は今でも変わっておりません。ここで申し上げた「20%」は、あくまでも個別銘柄を対象としたものであって、日経平均やTOPIXを対象としたものではありません。では、日経平均やTOPIXなどの指標はどのように判断したらよいのだろうか。

ここでの「20%」は、あくまでも個別銘柄における平均的な数値であり、確率的な数値であることを申し添えておきます。

通常、指標等は個別銘柄の平均値などを利用して算出しています。そのため、私は指標における「もちあい期」の判断は「10%」としています。この数値を現在の日経平均に当てはめて見ると、日経平均はおおむね14000円から15000円の往来相場を形成していますが、安値14000円の10%高は15400円であり、現在の往来相場はこの範囲内に収まっています。

よって、現在の日経平均は「もちあい期」と判断しています。もし、これらの範囲を突破して範囲外に変動して行った場合には、トレンドが発生し上昇、または下降となったと判断できます。

私はこのような判断基準をもって相場を捉えていますが、絶対のない相場の世界ですから、そのほかの判断基準でも良いと思います。いずれにしても、物事は原因と結果、さらに確率的な要素で動いているのかなあと考えているところです。



   ≪ 投資基本の欠如 ≫
2014/09/30(Tue)

2014/05/24 のコメントです。

投資雑誌「ダイヤモンド・ザイ」に、株式投資家の実態なる解説が掲載されていましたのでご紹介いたします。投資家自身の投資手法と照らし合わせながらお読みください。

まず、その解説のタイトルは「投資で負けてばかりいる人の実態が判明、その共通点は銘柄選びへの執着だった!」であった。平均年齢は勝ち組よりやや低めで、投資歴が浅い人が多く、退職時に保有していたい額も控えめ。年齢は若いがネット証券で投資する人の割合は勝ち組より低く、コストには無頓着な人が多い、とある。

もう何年も投資をしているのに一向に勝てない人には、どんな問題があるのだろうか。ダイヤモンド・ザイ編集部では、この疑問を解明するために投資家1万人大調査を実施した。その結果から浮かび上がってきた実像とは・・・。

「負け組はリスク回避の管理を怠る習性があり、投資であるにもかかわらず元本割れが許容できない人も多い」と言う。投資家1万人大調査のデータをこまめに調べ、資産1億円未満で直近1年の成績が0%以下の人を負け組と定義し、勝ち組の人と比較してみた結果として・・・。

負け組の平均年齢は51.5歳とやや若めで、株や投信への投資年数が浅め。日本株での過去1年の実績は0.6%増と、80%増の勝ち組と比べるとかなり低い成績だ。また、投信を買っている人はわずか20%に過ぎず、NISAを開設している人も31%。低コストのネット証券で投資をしている人も28%と3分の1以下で、コストに気を配らない投資家が多いことがわかった。

投資スタイルでも、勝ち組との差が顕著に出ている。たとえば、「投資のタイプ」では、株では株主優待狙いがダントツで、投信でも分配狙いやローリスク・ローリターン狙いが多い。さらに、「1年間で許容できる損失」については、「元本割れは許容できない」人が48%と、リスクを回避する志向が強いことも判明した。

「最初の銘柄選びだけに注力し、その後はほったらかしで負ける!」。さらに、驚くべきは「投資のルール」で「守っているルールがない」という人がダントツに多かったこと。

「分散投資」はかろうじて20%近くになったが、その他の項目はおおむね10%以下。また、「銘柄選びのポイント」では、「株主優待」と「配当利回り」の2つのみが30%を超え、勝ち組に多かった「相場全体の動き」はなんと0%。非常に狭い視野で銘柄を選んでいる。そして、「会社名を知っているかどうか」を重視している人の割合も、勝ち組と比べると多いのが特徴だと言う。

「儲けるためのポイント」でも、売買タイミングよりも「銘柄選び」と答える人が多く、さらに「収支の確認頻度」は、株式投資においても「1日に1回」はわずか24%で、銘柄選びをした後はほったらかしにする人が多い。総合してみると「リスク
は回避したいけれど、買ったあとはほったらかし」という矛盾する行動が負け組の特徴だと言う。

結論として「元本割れを許容できない人は投資が何なのかがわかっていません。投資はリスクを前提でどう収益をあげていくかを考えなければならず、買った後にほったらかしにするのは愚の骨頂です。また銘柄選びだけに固執するのもダメ。株主優待、配当、知っている株かどうかだけで銘柄を選ぶのは、負けて当然です」と結んである

以上の内容から、リスク管理の怠慢、銘柄至上主義、投資ルールを持ち合わせていない、売買手数料などのコスト意識の希薄、元本割れが許容できない、分散投資の欠如、「相場全体の動き」の認識がない、などの問題点が浮かび上がってくる。

これらの問題点と投資家自身の投資手法と比較していかがでしたでしょうか。投資における最低限の基本が欠如していては儲かるはずもありません。



   ≪ 自由と権利と義務 ≫
2014/09/26(Fri)

2014/05/18 のコメントです。

「目に青葉、山ほととぎす、初がつお」。新緑の美しさ、新鮮さを感じる今日この頃です。四季の移ろいのある日本は、とても住みやすいくすばらしい国だなあと、つくづく思うところです。

さて、少し堅い話になりますが、「自由」とは何だろう。多くの人々は自由と聞けば、それは素晴らしいことであり、開放的なイメージを抱くことでしょう。まず、自由という言葉を聞いて嫌悪感を抱く人はいない。辞書には「自由とは自分の意のままに振る舞うことができること」とある。

どこかの国と違って、日本は自由主義社会であり、人々が自由に発言したり行動をすることができる権利を持っていて、それが法律に反する事でない限り、人はそれを尊重するべきであるということです。実にすばらしいことです。

経済においても、とりわけ投資の世界においては、その「自由」はいかんなく発揮され、最近はグローバルな時代となって海外の株式も購入することができます。株式投資ではどの銘柄を買っても売っても自由です。また、どれだけの資金量をつぎ込んでも自由です。これらの点ではまさに自由主義バンザイと言ったところです。

しかし、自由とはすばらしいことだけなのでしょうか。私は、すべてのものは対を成し二面性を持っていると思っています。たとえば、陰と陽、善と悪、苦と楽、正と負、富と貧・・・、このように物事はすべてバランス(調和)の上に成り立つと考えています。バランスが崩れると問題を引き起こすとになります。

話はちょっと逸れますが、あるとき知り合いの投資家に私の書いた「迷言集」を差し上げました。この迷言集は私が相場から学んだ投資の本質や人生感について書いてあるので、少しは投資のお役にたつのではと申し添えました。

後日、彼から「相場について何も書いてないじゃないか」と連絡があった。そこで私は「相場については直接的な言葉ではなく比喩的に書いてあるので、その深い意味を読み取って頂きたい」と申し上げた。語録の中の「自由とは素晴らしい。しかし、規律のない自由は暴走し、崩壊を辿る」を例をあげて次のように説明しました。

「株式市場は何を買っても売っても自由であるし、何株売買しても自由でしょう。しかし、何のルール(規律)も持たず自由に売買すれば、いずれ歯止めが利かなくなり暴走して、結果的には破綻するのではないですか」と説明した。理解されたか分からないものの、自由とはルール(規律)の中にあるものであり、そこにルールがなければいずれ崩壊してしまうものではないでしょうか。

株式投資に絶対はないものの、株式取引においては絶対的なルールがあります。それは信用取引における「追証」と「信用期日」です。これらのルールは、証券会社サイドの保全という意味合いもありますが、最低限、投資家を破綻させないためのルールであるとも解釈できます。もし「追証」や「信用期日」のルールがなかったとしたら投資家はどのような結果になるでしょうか。

一般に「権利を主張する者は多い。しかし、権利とは義務を果たしてから初めて主張できるものであることを自覚するべきである」とあるように、自由とは権利でありますが、投資の世界では自由という権利を守るためには、おのずとそこにルールという義務がついて回るような気がしてなりません。

一般社会において、人々は自由な発言や行動をすることができる権利を持っています。しかし、法律(ルール)を犯せばペナルティ(罪)が発生します。株式投資においても規律(自己ルール)を守らなければペナルティ(損)が発生します。

よって、株式投資で成功するためには、自己ルールの確立とその厳守ということになるのでしょうか。



   ≪ 分からないことはやるな ≫
2014/09/19(Fri)

2014/05/09 のコメントです。

私の語録に「欲しい物があったら必ず自分で取りに行け。外部のささやき、甘言はすべて拒否せよ。外部のすすめで失敗すると「恨み」だけが残る」とある。つまり、人の勧めには安易に乗るなということです。

「人の勧め」、つまり、セールスなどが昼夜に関わらず攻勢してくる、「これは有利ですよ。これは儲かりますよ」などと、いかにその商品がすばらしいかをまくしたてる。BSチャンネルのコマーシャルなどはその典型かもしれません。これらのコマーシャルも毎日毎日見ているとサブリミナル効果となり潜在意識にインプットされ洗脳されてしまう。

『サブリミナル効果とは、意識と潜在意識の境界領域より下に刺激を与えることで表れるとされている効果のこと』

人に勧めることは、勧められる人にもメリットもあるかもしれませんが、一番メリットがあるのは勧める側であることを自覚しておかなければならない。勧める側に何のメリットもないのに勧めるわけはありません。ボランティアではあるまいし。ともかく、日本人は、お人良しで疑うことことを知らない。「振り込め詐欺」がなくならないのもその辺りにあるのでしょうか。

さて、これらと同様の話ですが、我々の業界でも一時期NISA(ニーサ)の売込みが激しかった。NISAとは、小額投資非課税制度というもので、最高100万円までの株や投資信託などの運用益や配当の利益に税金がかからないシステムである。

誰彼かまわず、100万円までの投資ならどれだけ儲けても税金はナシにしてやるからと、うまいことを言って口座数を増やしてるのです。日本の眠っている金融資産が1600兆円あると言われており、そのお金をわずかな定期預金の利子で増やすよりは株でもやって増やせという、まさに国策事業です。

当然ながら私のところにもNISAの誘いがあった。私は言ってやった。「私は人の勧めは一切受け付けないことにしています。これを信条として生きていますから・・・」と言ったら、その後一切勧誘はなかった。

NISAは一般市民に投資に関心を寄せるためとも言われていますが、NISAにはいろいろ問題があり、制度を変えるべきという考えの人が増えてきました。どういう状況なのか考えてみましょう。

人間の心理としては、口座にお金を入れたら、早速何か株を買ってみたくなるはずです。現在、株価はやや下降ぎみであり、NISA口座のほとんどのお客さんは、含み損を抱えている気がします。

NISAに100万円のお金を口座に入れると、無税としての取引可能額は現物の100万円のみなのです。従来の株取引は回転売買と言って、100万円分の株を買って、それを失敗して95万円で売れば、また95万円から、別の買い物ができた。NISAはその再利用が非課税としてはできないわけです。

つまり100万円で、年に1回か2回のチャンスを的中させて、それで利益確定を狙うことはトップディーラーですら困難なことを全くのビギナーに強いているのです。

個人投資家が含み損を抱えている現在ですが、大手企業側は安定した株の引き受け先が見つかってひと安心していることでしょう。しかも、将来は総額50兆円ほど。仕方ないので各企業の優待券とかもらって気長に待つしかありません。結局、NISAは各企業や証券会社に非常に有利だったということです。

以上のように、人の勧めには慎重に対処するべきであり、安易に乗らないことです。もしあなたが、何の知識もなくセールスの「儲かりますよ」の言葉を信じ、その話に乗って失敗したらどうしますか。

資産が多くあれば「仕方がない」で済ますことができるでしょうが、もし、虎の子の資金を投入して失敗した場合はいかがでしょうか。怒り狂って「だまされた」となるでしょう。人を恨むことは勝手ですが、欲をかいてその話を受け入れた無知だった自分に、その責任の半分はあることを忘れてはいけない。

結論としては「人の勧めには乗るな。分からないことはやるな」ということです。やるなら自分で勉強して納得してから始めるべきです。



   ≪ 何かが間違っている ≫
2014/09/14(Sun)

2014/05/03 のコメントです。

株式市場は現在やや下降気味のもちあい状況にあります。株式投資は流れに沿った売買が効率的と考えますが、現状ではその流れがない。流れがなければ儲けることもできない。これらのこう着状態は内外要因の不透明さにあると考えられます。

もちあい期は、市場エネルギーの調整や蓄積の期間であり、株価の変動には必ず付いて回るものです。もちあい期間が長ければ長いほど、休養十分となりその後のブレイクは大きなものとなります。

信用取引の二市場残(大阪市場が廃止されたため従来の三市場から二市場になりました)を見てみますと、貸借倍率(株数ベース)は7.4倍、評価損率はマイナス13%前後となっています。貸借倍率が大きいため買残の多さが気になりますが、内部要因から見ればこのあたりが株価の膠着状態の原因ではないかとも考えます。

さて、一般的に今後の株価を予想する場合、現在の状況をベースとして、業績が増益となるか減益になるか、さらに増益となった場合、その増益幅はどのぐらいであるかなどを検討し、株価が上昇するか下降するかの予想をたてるのが通常であろう。

企業業績が増益となれば株価は上昇し、減益となれば株価は下降する。当然のことです。これらは理論的であり普遍的なものであろう。もし、これらが正しいとすれば株式投資で損をする人はいなくなるはずです。

しかし、株価の変動も世の中の動きもすべて理論どおりには動いていないように見えます。理論どおりに動かないのは、当然ながら理論以外の多くのファクターが存在しているからである。これらが作用して「理外の理」となるのではないかと考えます。

私は、その多くのファクターのなかで多くを占めるのは「人間の気持ち」ではないかと思います。景気も気持ちしだいという人もいます。たとえば、投資市場には万年強気派と万年弱気派がいる。また、評論家にも強気派と弱気派がいる。万年強気派が強気派の評論家の記事を読めば、当然ながら「行け、行け」となる。

投資においては強気派でも弱気派でもどちら良いのですが、投資には絶対的なものはなく、通常は、現在自分が置かれた状況によって強気になったり弱気になったりするものです。本来、投資の世界には強気も弱気も存在せず、ただ、出された数値を客観的に見て判断し行動するだけのものではないでしょうか。

私が常日頃から申し上げていますが、投資において一番難しいことは「投資家の感情のコントロール」なのです。人間にはそれぞれ異なった感情を持っています。生まれたときからすでに備わっている感情もあるかもしれません。強気も弱気も個人個人が持ち合わせた感情なのです。これが個性でもあるのです。

投資において一番難しいことは「投資家の感情のコントロール」であると述べてきましたが、投資のために個人個人の感情や個性を変えることは、まずできないと思います。経験や体験によって多少の感情はコントロールできたとしても人間を根本から変えることはできません。

今まで弱気派だった投資家が何らかの方法で強気派となったとしても、追い詰められ究極の選択を迫られた場合、結局は元の弱気派に戻ってしまうでしょう。よって、人間の本質は変えられないのではないかと考えます。

投資においては、強気派でも弱気派でもかまわないと思います。強気派が儲かって、弱気派が儲からないということはまったくないと思います。強気派は相場上昇期には儲かりますが、下降期には大損するかもしれません。反対に、弱気派は相場上昇期には損をしますが、下降期では空売りで大儲けするかもしれません。つまり、強気派、弱気派は投資の成果にはあまり影響しないと考えます。

以上のように、強気派でも弱気派でも投資の成果にはあまり影響しません。本来、投資の世界には強気も弱気も存在しないということになります。では何が投資成果に影響してくるのでしょうか。

投資家個人の性格は変えることはできないし、また、性格(強気、弱気)が投資成果に大きく影響してくることはないことが分かった。では、他に何があるのだろうか。

我々投資家は、売り買いの判断するときには、外部の資料や情報によって判断を下すことが多いのではないでしょうか。たとえば、会社情報や四季報、テレビのニュースや新聞、仲間同士の情報交換などによって判断を下すことが多いようです。

もし、仮にそれらの情報がすべて間違っているとしたらどうなるでしょうか。それらの情報を信じて売買した投資家の多くは損をすることになるでしょう。会社情報や四季報で「来期増益」となっていてれば、それは正しいでしょう。しかし、それらには6ヶ月から9ヶ月のタイムラグがあることをご存知でしょうか。また、我々がそれらを知りえる前に知っている人がいることをご存知でしょうか。

逆説的に、結果的に損をしたということは、それらの情報は誤りだったといえるのではないだろうか。これらは極論、暴論ですが、当たらずしも遠からずといったところではないかと思います。

現在受けている投資情報は「我々は末端の受信者」であること。情報源の真偽のほどは分からないこと。情報により株式投資を行う投資家には、これらのことを十分に見極めて判断する必要があります。よって、投資の成果は投資家の強気や弱気などに起因するものではなく、まずは情報の真偽を判定することではないでしょうか。

まわりくどい話となってしまいましたが、突き詰めると、投資で儲からないのは何かが間違っているということです。その間違いをいち早く見つけて修正できる人が勝者となるのです。

ゴールデン・ウィークを迎え、旅行やレジャーに楽しんでいると思いますが、大いにリフレッシュして英気を養ってください。



   常にニュートラルな立場で
2014/09/07(Sun)

2014/04/26 のコメントです。

株式市場は直近3ヶ月間もちあいの状態にある。もちあい幅も小さく、これでは儲けたくても儲けられない。このような状態の中で、投資家は「儲からないのは何が原因なのだろうか」と大いに悩む。

我々、短期売買の投資家は利幅を求めて売買しているのであるが、その変動幅が小さく行ったり来たりでは儲かるはずもない。儲からない原因は現在の相場変動にあるのです。その手法や考え方に原因があるのではありません。焦らないことです。

あるウェブサイトの投資の欄に「このような相場では逆張りで売買し、相場にトレンドが発生したら順張りで行くのです」とあった。まさにその通りである。しかし、何か抜けていませんが?。「トレンドが発生したら・・・」は何を持って判断するのでしょうか。まったく無責任なアドバイスである。

さらにひどいのは、「上がると判断したなら買って、下がると判断したら売ることです」などと堂々と言っている。まったくひどい話である。このような記事が株式投資記事のトップに掲載されている。

また、面白いコラムがあった。「日経新聞の推奨銘柄は全部下がる」と。まさに投資の世界は玉石混淆である。このように投資業界では何を言っても咎めがない。なぜなら、投資の世界には答えがないからなのでしょうか。

相場の世界とはこのような世界なのですから、正しい情報も間違った情報も入り乱れて混在しています。よって、投資家はこれらを取捨選択しなければならない。とは言っても、これらの判断は個人投資家には難しいものがあります。

人間の心理として、自分に興味のあるものには目が行くが、それ以外のものはスルーするものです。たとえば、相場が急落して持ち株が大きくマイナスとなった時などには、いつ反転するかなどの記事を真剣に読みます。反対に、さらに急落するなどの記事は恐ろしくて見ることができません。これが人間の心理というもです。

逆に相場が急上昇となったときは、どこまで上がるかの記事に目が行きます。つまり、自分の置かれた状態によって、その視点が変わってくるということです。このことを十分理解しておく必要があります。

以上のように、市場の変動や持ち株の損益によって投資家の心理は大きく変わってきます。人間の心理からすれば当然のことですが、このことは、すなわち相場に振り回されていることになるのです。相場に振り回されていては儲かるはずもないことは誰でも知っていることです。しかし・・・。

私はほとんどテレビは見ませんし、新聞などもあまり見ません。もし、テレビと新聞からしか情報を得ていないとすれば、そのテレビと新聞の情報が知らず知らずのうちに、それらがすべて正しいと洗脳されてしまいます。

反論もあると思いますが、私は現在のテレビ報道のほとんどは「やらせ」であるし、新聞などは偏った報道であると思っています。日本の報道は大きく間違っていると思いませんが、今話題となっている韓国や中国の問題は、それぞれの国のプロパガンダによって洗脳された結果によるものと考えています。

このように「知らず知らずのうちに・・・」というのは怖いもので、結果的にそれらがすべて正しいと洗脳されてしまいます。

つまり、私が申し上げたいことは「投資の常識は非常識」ということです。投資の常識を信じて投資活動を行っても儲からない。儲からないということは、その考えが間違っていることです。間違っているということは、間違った情報によって行動しているからです。

投資の世界に限らず、世の中は常に客観的にニュートラルな立場で判断する必要があるのではないでしょうか。



   ≪ マスメディアの功罪 ≫
2014/08/14(Thu)

2014/04/19 のコメントです。   

直近の信用取引の評価損率は追証ギリギリです。このような状況下、投資家は不安を感じています。その不安を解消しようと投資家はあらゆるメディアを検索し、今後の見通しなどの情報収集に必死になっているようです。これらは不安から生ずる当然の無意識な行動であり、メンタル面での不安を解消するのには、ある程度の効果があると思われます。

しかし、情報化社会となった現在では、多くの情報が氾濫し、その真偽のほどを確かめるのも難しいものです。これらの情報は、受け取る側の状況や心理状態によって大きく変わってしまうものです。

株式投資であまりにも大きな損失を被り、パニック状態のところに「この銘柄は絶対」などの記事があれば、ついつい信じ込んでしまうものです。これが人間の心理というものでしょうか。人間は言葉で聞くより活字になった情報を信じる傾向が強いとも言われています。どのような人がどのような立場で書いているのか分からないのに・・・。

相場暴落時では『株式市場が大きく下がれば下がるほどチャンスとなります。株式市場が大きく下がったら「目をつぶって買う」という投資戦略を取るのが、金融恐慌相場の鉄則ということになります』などの記事もある。まるで清水の舞台から飛び降りろとでも言うのだろうか。誰が書いているのか顔を見たいものである。相場の鉄則は損切りぐらいなものだろう。

予測が外れても解説者は「ごめんなさい」で済むが、それを信じた投資家はそうはいかない。解説者の記事を見て投資して失敗すると、当然ながらその解説者を恨む。自分がその情報を受け入れたという自己責任も忘れて・・・。恨みからは得られるものは何もない。

不安を解消するのに情報収集をすることは良いとは思いますが、その際には、情報を受け取る側が常に客観的で冷静な状態でなければ正しい判断ができないと考えます。しかし、冷静であればこれらの情報に耳を傾けることもないのだが・・・。不安な状況であるから情報収集に走るわけですから、ここに矛盾が生じてくるわけです。

そこに矛盾が発生し、矛盾は悪循環を引き起こす。悪循環は投資の世界においては損失を意味することになります。

一般的に問題を解決・決断する場合には、プラスの面とマイナスの面の両方から判断しなくてはなりません。株式投資の場合は、たとえば「ここは大底だから買いに入ろう」と判断した場合、情報収集も自分にプラスの情報を意識的に見るようになってしまいます。しかし、投資にはリスクもあるわけですから、万一、反対の展開になったら「このようにしよう」という対策も同時に取っておかなければなりません。

要するに、投資家は「常に客観的で中立的な立場」から市場を判断しなくてはならないということです。さらに言えば、できるだけ少数派の意見にも耳を傾けねばなりません。往々にして相場の世界の情報は、市場の動向に追従し、振り回されて極論に走る傾向があるため注意しなければなりません。

私は常に相場の世界から社会を見ています。すると、一般社会にも大きな矛盾があることが良く分かります。感じることは、現在の社会は情報化社会であり、その多くはマスメディアからの情報であり、これらのマスメディアの報道の仕方によっては、善悪は別としても社会を大きく変化させてしまうことにもなります。

さらに、マスメディアであっても、ひとつの利益追求の企業であることを理解しておかねばなりません。利益を上げるためには大衆に迎合した記事を書くことになります。これではマスメディアの本質である真実の報道とかけ離れます。

以上のように、我々投資家の正論としては、マスメディアなどの情報に振り回されることなく、信念を持って客観的で冷静な投資スタイルで挑みたいものですが、これがなかなかできないものです。

昨今では中国のシャドー・バンキングやウクライナの問題がクローズアップされています。この問題がどのように波及してくるか分かりませんが、マスメディアでは、この問題に対して一様に距離感があるようで、大騒ぎしている割には他人事のように感じられます。しかし、これらは単にタイムラグの問題でしかなく、実体経済への負の影響が表面化したら一気に日本の危機が深まることは歴然としています。そのためにも、我々は今からその対策を講じておかなければなりません。

さて、投資の世界で利益を上げ続けられるということは、翻って、大きな損を経験し、それらを苦悩の末に乗り切った先にあるものです。最初から勝ち続けるような投資家は、結局どこかで大きくやられてしまいます。しかも最初に負けた投資家よりも大きくやられることになるのです。しかし、負けることは決して嬉しいことではありませんが負けることも時として必要であると思います。

負けは負けでも、他力本願による負けと自分で判断した後の負けでは大きく異なります。前者では恨みが残り、後者では体験が残ります。

負けた時は誰でも落ち込むのが自然です。無理に強がる必要もありません。落ち込む時はとことん落ち込んだらいい。これが自然体である。そして、落ち込んだ後は失敗を糧に前進すればいい。一番よくないのは、落ち込んだままの状態でいつまでも失敗を引きずることです。これでは更に失敗を招くことになります。

失敗を忘れるということではありません。同じ失敗を繰り返さない為にも負けたことは忘れてはならない。判断を誤ることは正常なことです。それを修正しないことが良くないのです。

投資活動がうまく行かなくなると、つい情報収拾に走ったり、他の手法に目移りする。しかし、どこにもおいしい情報や必勝法などありません。自分の過去の売買から学ぼうとしない人間は進歩はない。求める答えは自分の手の内にあることを理解するべきです。負けた売買は貴重な財産です。そこから学ぶことにより、将来における失敗を駆逐することができるのです。よって、自己判断の失敗は成功と同等の価値があるのです。



   ≪ 人の勧めには乗るな ≫
2014/08/06(Wed)

2014/04/11 のコメントです。

東京株式市場で日経平均は大幅続落となった。米国株の大幅安も受けて終値で2013年10月8日以来、約半年ぶりに節目14000円を下回った。指数寄与度の大きい銘柄の下げもきつく、個人投資家の追い証(追加保証金の差し入れ義務)発生を懸念した売りなども指摘されている。

やはり、15000円の壁は厚いようです。15000円の壁はテクニカル面においても、また、心理的な面においても大きな壁になっているようです。昨年、最大の上昇を成し遂げた日本株でしたが、ここ最近どうも様子がおかしい。株価の振幅は新興国よりもはるかに激しく、株価は国内要因には反応せず、海外要因にばかり振り回されている。

日本の株式市場は、外国人投資家が事実上支配しているようですが、今年に入ってNISAで株を買い始めた個人投資家に対して外国人投資家が売ってきているという。このような要因も重なり株価の振幅を大きくしている模様です。株価が下がった結果、個人投資家はいきなり塩漬けになってしまったようだ。

また、信用取引の内部要因ですが、貸借倍率(株数)は7.5倍、評価損率は3月20日にマイナス15%割れとなっています。現在の株価水準では評価損率はさらに拡大していると思われます。つまり、追い証水準であると言うことです。注意を要します。

私は常日頃から「人の勧めには乗るな」と申し上げています。「儲かりますよ。有利ですよ」などというのは、勧める側が有利であり、儲かるわけですから・・・。勧める側に何のメリットもなければ勧めるわけはないのですよ。

私の迷言集には「欲しい物があったら必ず自分で取りに行け。外部のささやき、甘言はすべて拒否せよ。外部のすすめで失敗すると「恨み」だけが残る。」と書いてあります。このことを常に肝に命ずることです。

「証券会社の勧めでNISAで買った銘柄がすでに10%以上も損失となっている。どうしたものか。」との質問があった。私としては返事のしようがない。私は、先を読まない投資手法であるため回答が見つからない。

もし、それなりに私が回答したとしても、本人は上の空で聞いているだけに過ぎないでしょう。人の意見を聞いて自分を癒したいだけであることは十分承知しています。最後はやはり自分の判断となります。

さて、話題は変わりますが、今回発表しました「短期売買用データリスト」の非会員用の「お試し用」は、データの更新が1週間程度遅れたデータですが、シミュレーションには十分対応できますので一度お試しください。

「短期売買用データリスト」を見ると、一見マイナスが多いように見えますが、これは売買の回転が速いためであり、そのマイナス幅をご覧になって頂ければ分かりますが、その幅は一桁台に留まっています。これは、たとえ損切りとなってもその幅は小さいということを意味します。

現在のようなもちあい相場では、その実力を発揮できない面もありますが、相場が大きく変化(上昇または下降)した場合に「L損益」を「大きい順」に並び替えてみてください。短期売買ながら大きな利幅となっている銘柄が続出すると思います。

また、現在、他の手法で短期売買されている投資家においても、持ち株の決済や損切りのポジションとして参考にできるのではないかと思います。

「短期売買用データリスト」の並び替えや絞込みの検索ができる閲覧ソフト(無料)もございますので、これらのソフトを利用することにより自在に検証が可能です。「短期売買用データリスト」の閲覧ソフトは、当ホームページよりダウンロードできます。





   ≪ 自分を見出す ≫
2014/07/31(Thu)

2014/04/04 のコメントです。

多くの投資家が投資活動を振り返ってみると「大きく儲かったときもあった。しかし、トータルすれば損となっている」。多くの投資家はこのように答えるでしょう。過去に大きく儲けたときのことが忘れられず、今でも夢をもう一度と考え試行錯誤しているのではないでしょうか。

ギャンブルにおいても、最初に大儲けしたためはまってしまったという話はよく聞きます。こうした点では株式投資もギャンブルも似かよっています。しかし、株式投資とギャンブルは本来は次元の異なるものです。

しかしなぜ、上記のように株式投資とギャンブルが似かよってしまうのでしょうか。これらの共通点は「最初に、または、過去に儲けた」という点です。この点を掘り下げていくと、そこに「偶然」「ビギナーズ・ラック」という共通点が見出せます。

つまり、過去に儲けたことは「たまたまや偶然」だったのです。相場が大きく上昇したときには大きく儲けることができたが、相場下降期には損を出したなど、つまり「出たとこ勝負」となっています。

株式投資とギャンブルとは異なるものの、そこに何が欠けているか気がつきませんか。それは「相場しだい」「運しだい」となっているところです。そこに「自分」がないこと気づきませんか。

株式投資もギャンブルもそこに「自分」がなければ、いつも相場や運に振り回されているだけです。だから「勝ったり負けたり」となるのです。では、そこに「自分」を見出すとはどのようなことなのでしょうか。

私はギャンブルはしませんが、ギャンブルを好む知り合いはいます。そのような人から話を聞いていると、皆それなりの自分のスタイルを持っています。あるギャンブラーが言っていました。ギャンブルに入る前に、まず「場」の雰囲気を読むそうです。そして、その流れを読むのだと言うのです

その流れの中に必ず「勝ち馬」がいるそうです。つまり「ついている人」がいます。そのついている人に乗るのだそうです。勝っている人と同じように賭けるということです。勝っている人の動向を見ながら「場」の雰囲気を観察していきます。もし、その人が負けが続くようであれば、次の「勝ち馬」に乗り換えるそうです。

これらもギャンブラーの嗅覚に依存することになりますが、そこに「自分」があります。自分なりのセオリーがあります。ギャンブルの場合は、そこに明確な根拠があるわけではありませんが、ギャンブラーには、ギャンブラーなりの洗練された嗅覚や流れを把握するスキルを持つことによって、他のギャンブラーより勝ることができるのでしょう。そこに自分で判断するという「自分」があるのです。

では株式投資の場合はいかがでしょうか。やはり投資においても「運」や「偶然」に任せるのではなく、そこに「自分」を見出すべきでしょう。つまり、投資に対して自分なりのスキルを見出すべきです。そうすることによって相場に振り回されることなく、自分なりの投資スタンスで相場を見ることができるのではないでしょう
か。

相場を客観的に見ることができることによって「運」や「偶然」が排除でき、相場を自分のものにできるのです。


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   ≪ 両刀使い ≫
2014/07/29(Tue)

2014/03/29 のコメントです。

最近の株式市場は一日の変動幅(ボラティリティ)が大きい。これらの要因は投資家の気迷いが原因であると思われますが、これらについて東京証券取引所が次のように発表しています。

東京証券取引所が発表した投資主体別売買動向によると、3月10日から14日の外国人投資家の売り越し額が9700億円に達したそうだ。これだけのまとまった売り越し額は、1987年のブラックマンデー時の1兆1220億円(87年10月19日〜24日)に次ぐもので、26年ぶりの大幅売り越しとなった。近隣で戦争の危機があった欧州市場を上回る下落幅となり、相変わらず日本株のボラティリティ(変動幅)の大きさが際
立ったと述べた。

これらの内容から、一日の変動幅(ボラティリティ)が大きくなった原因は理解できる。その要因はそれとして、我々投資家はどのような相場環境においても運用を続けていかなければならない。継続することにより利益が積み上がるものであるし、継続は力なりでもあるのですから・・・。

さて、相場変動には「上昇」「下降」「もちあい」の3つしかない。上昇と下降は株価チャートを見ればすぐ分かる。しかし、もちあいについては、どのような変動幅をもちあいにするかによっても異なるものです。

このもちあいは結構多いものです。相場上昇となっても途中では、中断もちあいなどが発生するものです。これらのもちあいの数により二段上げ、三段上げなどと表現します。相場下降においても同様です。もちあいとは、上昇または下降途中の踊り場であり、エネルギーの蓄積場でもあるのです。

相場の半分以上はもちあいであるという説がある。また、もちあいは相場全体の70%にも達するという人もいる。これらの数値は別として、とにかく、もちあいは結構多いものです。

ご存知のように、もちあい期は株価が行ったり来たりで成績もパッとない。もし、このもちあい期が相場の半分であって、その間の成績がプラス・マイナス、ゼロであったとします。すると、収益を上げるためには、もちあい期の残りの半分で上げなければなりません。概念的に残りの半分の半分、つまり相場全体の期間の4分の1が上昇、残りの4分の1は下降となります。ここでよく考えてみてください。

もし、買いオンリーの投資家は、収益の上げることのできる期間は相場全体の4分の1の期間しかないということです。しかも、その4分の1の期間で上昇を底値から天井まで取ることは不可能でしよう。せいぜい取れるのは、底値から天井までの幅の半分程度でしょう。それ以前に、相場上昇期を判定することは困難を極めます。

以上のことから、客観的に見ても投資における成功の確率は非常に低くなります。ですから「儲かったときもあるが、全体では儲かっていない」となるのです。

さらに、相場格言に「三日天井、底百日」という言葉もあるように、上昇局面より、下落局面のほうが長いの一般的です。ということは、儲かる期間がさらに短いということになり、結局、儲かる投資家は5%に満たないということになるのです。以上のような相場メカニズムから考えると、この「5%」の数値も間違いではないような気がします。

ここまで長々と説明して、私が何を言わんとしているか・・・。それは、上記のように相場全体の変動メカニズム(上昇、下降、もちあい)は変えることはできません。であるならば、このような相場環境の中で投資家はいかに収益を上げていくかということです。

その答えは無いように思えます。しかし、考え方によっては、もちあい期では収益を上げることはできないものの、残りの半分の上昇、下降期では収益を上げるチャンスがあると言うことです。あくまでもチャンスではあるのですが・・・。

つまり、買いと空売りの両刀使いです。買いは上昇期に、下降局面では空売りで儲けるチャンスが発生します。ただ、上昇、下降の判断は難しいのですが、これらを解消する手法のひとつに「順張り」があります。つまり、流れ(トレンド)に乗って売買することです。それが結果として、トレンドを判定することになるのではないでしょうか。

とは言うものの、相場はなかなか理論通りには行かないものです。しかし、せっかく与えられているチャンスを自ら放棄する必要はないと思います。ショックなどで暴落があった場合などには「買っていなくて良かった」と思うのではなく、空売りで果敢に収益を上げるべきです。これでこそ投資家です。

結論、やはり買いオンリーでは収益のチャンスが少なくなります。相場の判定は難しいものの、買いと空売りのを使い分けて売買することにより、スキルの上達とともに収益のチャンスが広がるのではないでしょうか。


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   ≪ 損切り幅 ≫
2014/07/25(Fri)

2014/03/22 のコメントです

投資家は常に不安の中で売買しています。特に最近は、ロシア・ウクライナの問題や中国のシャドー・バンキング、韓国の経済不安など外部環境に不安材料が多く見受けられます。そのためか、最近は一日の株価変動幅が大きくなっているようです。

そのような中で売買するのですから投資家も気を緩めることはできません。このような環境の中、投資金の多くが買い一辺倒のスタンスであったなら、さぞかし緊張も高まるでしょう。ある意味で投資とは、ストレスとの戦いでもあるのです。

さて、投資運用における最大のリスク管理は「損切り」にあることはすでにご存知であると思います。投資の世界には常にリスクが付きまとい、いつ何時○○ショックが起こるかわかりません。投資家は常にこれらのことを頭に入れて、リスク対策を怠ってはいけません。

損切りについては、個々の投資家によりその考え方はさまざまです。また、短期売買や長期投資などによっても損切り手法は異なってきます。そこで、今回は損切り手法における「損切り幅」について考えてみたいと思います。

投資初心者であれば「10%で損切りする」などと、投資家サイドの都合で決められることが多いようです。市場あっての投資家であるため、市場からみれば「10%で損切りする」ことに根拠はまったくありません。ただ、投資家サイドからいえば10%の損が投資家の許容範囲なのでしょう。もし、10%で確実に損切りができるならば市場に留まることは可能となります。しかし、これが・・・。

もし、10%の損切りができずズルズルと引かされ、そうこうするうちに○○ショックが発生、大暴落。あまりの凄まじさに我を忘れてすべて投げてしまった。後に、冷静になって計算してみたら50%の損、つまり半値になってしまった。このような経験をされた投資家も少なからずおられるのではないでしょうか。

たとえば、100万円の投資で50%の損となれば投資残金は50万円となります。そこで、再度50万円の投資金で損を取り戻そうとチャレンジした場合、どれだけの利回りが必要でしょうか。

100万円の投資で50万円(-50%)の損ですが、50万円の元金で、その損の50万円を取り戻すためには利回りを100%にしなければなりません。これは容易なことではありません。このように、いったん大きな損失が発生すると、その回復にはさらに大きな利回りが必要となってきます。損は一瞬ですが、その回復には多大な時間と労力が必要となります。

以上のことから、いかに「こまめな損切り」が重要になってくるかお分かりいただけたと思います。元金がなければ投資はできません。その元金を守るためにも、こまめな損切りは不可欠となってきます。

「この銘柄なら絶対いける」と意気込んで、投資金100万円を集中投資。しかし、期待もむなしく暴落にあって損切り、その損切り幅50%ではやりきれません。さらに、その銘柄に入れ込んだ分、精神的にも相当落ち込みます。しばらくは再起不能でしょう。

これらの状況を避ける意味でも「分散投資」は必要となってきます。資金が少なくても分散投資はするべきです。分散投資には、リスクの分散ばかりではなく、投資家のストレスの分散などの効果もありお勧めです。

投資とは継続して初めて利益が上がるものです。その継続性を保つにはやはり「こまめな損切り」、そして「分散投資」です。これらを肝に銘じて更なる飛躍を期待いたします。


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   ≪ 損することを嫌う人間心理 ≫
2014/07/16(Wed)

2014/03/08 のコメントです。

私はテクニカル分析を専門としていますが、当欄ではテクニカル分析の解説が少ないように思っています。また、そのようなご意見もいただいています。なぜ、テクニカル分析が中心であるにも関わらず、その解説が少ないのでしょうか。

私は長いこと投資の世界に身をおいていますが、その過程において数多くの分析手法を試みてきました。そのような中、やはりテクニカル分析が自分に一番合っていると思いました。私がテクニカル分析手法を採用するのはただそれだけのことです。ですから、テクニカル分析以外の手法を否定するつもりはありません。やはり自分に合っている手法が一番良いと思っていますが、いかがでしょうか・・・。

当コメントを長く読んで頂いている方にはご理解いただけていると思いますが、投資の世界で継続的に収益を上げることは、本当は投資のスキルではなく、他のところにあることに気づいていただけていると思います。

私は投資の世界で勝敗を分けるのは、投資家の「心」にあると思っています。ですから、当コメントにおいても投資家の心理面についての解説が多くなっています。投資家からは「そんなことはどうでもいいから、儲かる投資法を教えてくれ」との意見も多いのですが、そのようなご意見の方は、失礼ながらあまり儲かっていないように思います。

前回解説しました「買いコスト」についても投資家心理が大きく作用していことがお分かりいただけたと思います。投資の三要素は「相場観測」「銘柄選択」「売買タイミング」ですが「投資家の感情のコントロール」は、その上に位置します。

このように投資家の心理は、投資において勝敗を分ける最大で重要な要素となります。これらを避けて投資の世界での成功はあり得ないと言っても過言ではないでしょう。投資家の心理や感情の問題の重要性をここで再確認して頂きたいと思います。

もし、株を買ったとします。しばらくして株価が上がると、もっと上がるかもしれないと期待する。そして、下がったらどうしようと不安になります。この二つの感情が交錯します。そこで投資家の心理ですが、多くの投資家は損をすることが嫌いですから利食いしてしまうことになります。なせでしょう。

それは、多くの人が、安心より不安の方が勝ってしまうという心理を潜在的に持ち合わせているからです。そのため「早い利食い」となってしまいます。株が値上がりしているのに不安になると、少しの利ザヤでもいいから早く売って、利益を確定しようとします。儲かっているうちが花だ。欲をかいて持ち続けて下がってしまったら元も子もないという心理が強く働くからです。

逆に買った株が下がったら、どんな心理状態になるでしょうか。もちろん不満ですが、ここで売ってしまうと損が確定します。損するのは嫌ですから、その選択はしたくありません。それに、いまは下がっているけど、もう少し我慢していたら上がるかもしれないという根拠のない見通しにすがろうとします。結局、売らずにそのまま持ち続けるわけです。

それでも株価は上がらず、もっと下がってしまいました。損が膨らんでいますから、ますます売る気にはなれません。それどころか、ここでまた都合のいい考えが頭をもたげます。ここまで下がったんだから、安値で買い増せば平均コストが下がり、今度上がったときは大きく儲かるぞ・・・と、これが「ナンピン買い」です。

ナンピンすることによってコストは下がったように見えますが、投資金額は増えていますから、逆にリスクは大きくなっています。投資初心者の行動パターンはおおむねこのようなものでしょう。これでは儲かるはずもありません。ここに投資家心理が大きく作用しているのです。

以上のように、投資家の感情的、感覚的な行動パターンは損をするようになっているようです。これらを踏まえたうえで、今、自分には何が必要か、何が不足しているかを客観的に見つめなおす必要があるのではないでしょうか。

投資家の感情を抑える訓練をするか、または感情を出せないようなシステムで運用するか、あなたならどちらを選択しますか・・・。



   ≪ 突然のサプライズ ≫
2014/07/12(Sat)

2014/03/01 のコメントです。

株式投資における分析は多岐にわたります。内部要因や外部要因、それらにまつわる詳細なファンダメンタルズ分析やテクニカル分析、さらには投資家心理なども分
析対象となってきます。

あらゆる角度から検討分析し「これならいける」と仕掛けに入ったものの突然の悪材料の発表で株価は急落。このような経験をされた方も少なくないと思います。我々が知らないところからの突然のニュースなどは投資家を悩ませるものです。

しかし、突然のニュースなども後で振り返ってみると「そう言えば・・・」と思い当たる節もあるものです。リーマンショックなども、事前にそれらしき「危ないよ」というニュアンスの情報は流れていたものです。

これらに近い最近のニュースとしては、中国のシャドーバンキングがあります。中国の社会科学院は、13年10月に影の銀行(シャドーバンキング)の規模について、20・5兆元(約328兆円)と、驚くべき数字を公表しました。これ以外にも、通常の銀行経由の融資も巨額であると言う。

ゴールドマン・サックスは、中国のバブルが崩壊した際に、貸倒損失が最大18・6兆元(約297兆円)に達するとの見通しを発表しました。

これらを予兆するかのように、28日の上海外国為替市場では、人民元の対米ドル相場が一時「ストップ安」水準に接近する場面があった。日本時間正午すぎに1米ドル=6.1808元を付け、約10カ月ぶりの安値水準を記録しました。

中国のシャドーバンキングは、日本におけるバブル崩壊後の「住専」の問題に似ています。人間のすることは、どこでも同じなのかなあと感じるところです。

中国のシャドーバンキングも大きな問題ですが、私としては、最近のニュースにある中国のスモッグの問題です。PM2.5が測定不能の状態にあるということです。さらに、水の汚染、土壌の汚染、それによる食の問題など、人間が住めるところではなくなってしまったようです。

これらの汚染がひどいため、富裕層は海外移住しているという。経済発展も良いのですが、それにより引き起こされた負の部分も多いのです。世の中、結局はプラス、マイナス、ゼロと言うことなのでしょうか。負の遺産は後世に残さないようにと願うばかりです。

投資における外部材料(悪材料)は、すでに知りわたっているときは織り込み済みとなることもありますし、リーマンショックのようにある程度知られていてもクラッシュになることもあります。やはり、投資とは難しいものです。

私のように、テクニカル分析を中心に行っている者にとっても、突然のサプライズは頭を悩まします。順調に上昇カーブを描いていたものが突然のサプライズで株価は「つるべ落とし」のごとく奈落の底に真っ逆さま。

一般に、テクニカル分析は過去のデータなどから分析するのですが、その分析手法の多くは「平均値」を使用します。そのため、突然の株価急落では、その判定が遅きに失することになります。

これらはテクニカル分析に限らず、どのような手法でも同じです。つまり、突然のサプライズには対処法がないということです。せっかく積み上げてきた利益を一瞬にパーになってしまいます。投資の世界にはよくあることですが・・・。

しかし、損は損で受け入れるとしても、大きなショック(大損)をもろに受けない方法はあります。それはいつも解説していますヘッジ売買です。

たとえば、私が今、実践とともに研究していますバスケットによる裁定取引です。この手法は、ETFの先物売に対して複数銘柄の買いでバスケットにして売買するものです。

売りの金額と買いの金額を同じにして(実際にはベータ値により多少の変化をもたせます)売買するため、そこに発生するリスクは最小に留まります。このような話を聞くと、売りも買いも同額なのでそこに利益が発生しないのではないかという疑問も沸いてきます。

そこが腕の見せどころです。ETFの先物に対して、いかに割安な銘柄を探すかということにかかってきます。実際に、適正で割安な銘柄を探してETFの先物と組み合わせて売買しても安全性は高まるものの利益は思ったより少ないものです。当然です。投資の世界はハイリスクはハイリターンであり、ローリスクはローリターンなのですから・・・。

「一寸先は闇」という諺があります。まさに投資の世界の諺のようです。このようなリスクの高い世界で投資活動をしているならば、投資家はこれらのリスクに対して何らかの対策を講じるべきでしょう。

少々くどい説明となってしまいましたが、やはり投資の世界にはリスクが付いて回ります。そのリスクをできるだけ押さえて運用することを考え、投資を楽しいものに変えていくべきでしょう。そして、楽しい人生に・・・。


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以前より「分析ソフトを使用しないで、仕掛けや決済の売買の結果が分かる方法はないものか」と、多くのお問い合わせがございました。そこで今回、そのようなご希望に添う形で「短期売買用データリスト」を発表することになりました。

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信用取引が可能な銘柄を採用しているため、「買い」および「空売り」の売買が可能です。

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   ≪ 買いコスト ≫
2014/06/24(Tue)

2014/02/21 のコメントです。

株式市場は、昨年末の高値16320円より下落、その後は15000円以下で乱高下しています。方向が定まらず投資家はやきもきしています。これらの株価変動を私なりに分析してみました。

過去一年間で一番出来高の多いところはいつでしょうか。株価チャートなどを見てみれば分かりますが、出来高最大は、昨年5月末の高値15942円(5/23)の前後ではないでしょうか。出来高が多いということは、言い換えれば一番参加者(買い)が多いところとなります。

そこで、一番参加者が多いところの平均買いコストを計算してみると、おおよそ15000円弱と思われます。これらから株価を見ていくと、昨年の7月の高値、9月の高値、10月の高値、そして本年2月に入ってからの高値は、いずれも15000円弱となっています。

昨年11月に15000円弱の水準を抜け、本年の1月まで高値を保っていましたが、本年の2月の初めに悪材料が出て再び15000円弱の水準を割り込んでしまいました。本来ならば、15000円弱を下値として上昇トレンドとなるわけでしたが、外部要因などにより、この水準を割り込んでしまいました。

そのため、今度は15000円弱が上値抵抗線となってしまいました。昨年5月末の高値時の平均買いコストは15000円弱を今でも引きずっていることになります。なぜ、平均買いコスト15000円弱を引きずっているのでしょうか。

昨年5月末の高値時の平均買いコスト15000円弱で買った多くの投資家のその後の心理状態を見ていくと良くわかります。まず、15000円弱で買って上昇を期待したものの相場急落で買値を割ってしまいました。

買値を割ってしまった投資家の心理状態はいかがなものでしょうか。買値を割ってしまった投資家の多くは、まず「失敗だったかな?、買値まで戻ったらとりあえずトントン切りして逃げておこう」などと考えます。そのトントン切りの結果が、昨年の7月、9月、10月の高値となり上値が抑えられています。

しかし、「トントン切りなんかいやだ、絶対利食いするぞ」という投資家も存在します。そのような投資家が待っていた上昇が始まりました。昨年11月に買い水準を抜け、やっと利食のタイミングがやってきました。

「やっぱり株式投資は我慢だよ」などと考え利食いに入ります。ここで、一般的な投資家の利食い幅はどのくらいでしょうか。通常、目先筋は10%程度で利食いに入ります。ここでよく見てください。平均買いコスト15000円弱の10%上は、ちょうど昨年12月の高値16320円となります。

目先筋(利食い筋)が昨年12月の高値で一斉に利食いに入ったため、ここで高値を打ったことになります。

しかし、すべての投資家が目先筋ではありませんので「10%程度では儲けにならないよ。いままで大きく負けているんだから、できるだけ大幅に利食いしなくては」と考える投資家だっています。

そのような投資家は、昨年12月の高値には目もくれず大幅高を狙います。しかし、投資の世界は「好事魔多し」であり、その後、相場は急落してしまいます。投資家は「あの時欲張らず売っておけばなあ、またやっちゃったよ」と悔しがります。

その後、大幅高を狙った投資家の心境はいかがなものでしょうか。「また利食い逃がしだよ。失敗したなあ。しょうがないから今回はトントンで逃げよう」となります。これらの一連の投資家の心理状態、そして、その行動が本年2月の戻り高値15000円弱となるわけです。

株式分析にはさまざまな手法があります。そのような中、投資家の最優先課題は何でしょうか。それはファンダメンタルズでもなく、テクニカルでもありません。それは手持ち株の損益です。投資家の持ち株の損益がこのように相場に影響してくるという一面も理解する必要があります。

以上のような解説に「いつも非難している評論家みたいだなあ。後講釈だもの」という非難が聞こえてきそうです。たしかにその通りです。しかし、これらの解釈の根拠は拙著(7冊発行)に「買いコスト」として解説してあります。

いずれにしても今後の相場の見通しは分からないものの、このような根拠のある分析を行えば、また新しい視点から相場を見ることができるのではないでしょうか。



   ≪ 独りよがり ≫
2014/06/13(Fri)

2014/02/15 のコメントです。

株式市場は相変わらず弱含みである。株式市場はファンダメンタルズをベースに変動するものの、短期的な変動は情報や材料などにより変動しやすいものです。さらに心理的要因も株価変動に影響を与えます。

とりわけ、最近のニュースによるとロシア通貨の急落や中国の「影の銀行(シャドーバンキング)」などが取りざたされています。中国のシャドーバンキングの取引で、債務不履行(デフォルト)が起きる可能性も指摘されています。信託会社が大手行の中国建設銀行を通じ、国内の個人投資家らに販売した金融商品のうち2億8900万元(約49億円)分が満期に償還されなかったことが分かったという。

このように外部要因的には不安材料も多い。大きな不安材料があったりすると、相場は一方向に進みやすくなります。しかし最終的に相場の状況を決めるのはファンダメンタルズですから、今回の株安についても冷静に、客観的に見ていく必要があります。

当研究所の投資手法は、買いと空売りの両建て売買であるため、現在のような状況でも特に問題はないと思います。現状では、指標が「売り長」(空売りが多い)であるため、それなりに収益になっていると思います。

私が昨年末から運用し始めた「バスケットによる裁定取引」もNT倍率が縮小してきたため落ち着きを取り戻し順調な状況にあります。このような運用の中で、バスケット方式による裁定取引のスキルなど多くのことを学びました。

やはり「バスケットによる裁定取引」は、売り銘柄としては日経平均先物ではなくTOPIX先物の方が良いように思いました。実践と同時に売りをTOPIX先物にしたシミュレーションも並行して行ったのですが、成績は多少の上下はありましたがマイナスとなる時期は少なく、現在でもある程度納得できる成績となっています。

晩年になったら「バスケットによる裁定取引」のようなマイナスの少ない投資手法が良いのではと思っています。「バスケットによる裁定取引」の最大の特徴は、収益はあまり多くは望めないもののリスクは小さく、何といっても相場に振り回されるようなストレスがないことです。晩年の投資においては、やはりストレスがないことが一番ではないでしょうか。

さて、私は「バスケットによる裁定取引」と同時に、従来の短期売買も実践しています。成績は相場指標である現在の「ヘッジ比率」を見て頂ければお分かりいただけると思います。

以前紹介いたしました、新しい短期売買の分析システムがほぼでき上がりました。現在までの検証結果は、以前紹介しました内容とほぼ同じ感じです。採用した2000銘柄のうち年間を通してプラスになった銘柄は約75%、つまり2000銘柄中1500銘柄は収益があったということです。

また、年間の利益率は20〜25%程度(年率)でした。これはマイナス銘柄を含めた2000銘柄の年間平均値です。もちろん、買いと空売りのどてんによる連続売買です。ランキング上位銘柄(上位100銘柄)のほとんどが年間の利益率は100%以上でした。

また、勝率は平均で45%前後でした(マイナス銘柄を含めた2000銘柄の年間平均値)。当然ながらランク上位銘柄の勝率は、それを上回りますが、実際の売買においては勝率50%前後と見ておいたほうが良いと思います。売買平均日数は18日前後、年間売買回数(1銘柄あたり平均)は21回程度です。

数値を見る限り、かなりの短期売買となりますので、多くの銘柄で売買すると非常に忙しいトレードとなります。

私は、以上のような分析システム開発も誰に相談することなく、何の資料も見ることなく、ひとりで行っているわけです。まあ、相談する人がいないということが現実なのですが。また、いまさら市販のノウハウ本を参考にする必要もないし・・・。

そのようなことで、ひとりでシステムの開発をしていると、どうしても「独りよがり」となって考えが曲がってしまうものです。このことは、私自身、体験的によく理解しています。これらを補正する意味でも、今後、これらの分析システムも何らかの形で公開して、いろいろなご意見をお聞きしたいと考えております。



   ≪ 一筋の道を踏んでゆけ ≫
2014/06/09(Mon)

2014/02/07 のコメントです。

新興国の通貨安をきっかけに世界各国で連鎖的に株価が下落しています。世界の株式市場では今、何が起こっているのでしょうか。このような中、我々、個人投資家はどのように対処すればよいのでしょうか。

米国の量的緩和の解除が新興市場国の経済成長に悪影響があると考えられるため、結果的に米国や日本の株式も、一旦は投資を手控えようという投資家が増え、連鎖的に下落が進んでいるわけです。新興国から流出した資金の一部は日本円にも向かってきますから、円高が同時に進行することになります。

市場は基本的にその時点での経済状況を反映するとされていますが、必ずしもそうとは限りません。投資をするのは人間ですから、その行動には「心理的な要素」も大きく影響します。大きな不安材料があったりすると、相場は一方向に進みやすくなります。しかし最終的に相場の状況を決めるのは経済ですから、今回の同時株安についても、冷静に世界の経済情勢を見据えた上で判断する必要があります。

今後しばらくは、好調な米国経済が世界経済を牽引するものの、成長が鈍化する新興国がその足を引っ張り、全体としては緩やかな成長にとどまることが予測されています。現在はちょうどその転換期にあたるため、不安心理が高まり過剰に資金が動いてしまったという面が大きいのでしょう。

新興国から米国へという資金の流れは、好調な米国経済を背景にしたものなので、それ自体は健全なものです。新興国にとっても、米国の成長が続けば最終的には恩恵を受けることになりますから、今回のショックもいずれ落ち着く可能性が高いと考えられます。

米国経済が好調であることは日本の輸出産業にとってもプラスです。日本株についても、過度に心配する必要はないと考えられます。これが私の考えですが、いかがなりますでしょうか。

株式市場は、上記のような理由により波乱状態ですが、このような相場環境の中、投資家の対処はいかににすべきかですが、結論から言えば、やはり「自己ルールの厳守」でしょう。結局は、ここに回帰するものです。

対処法を「ああでもない、こうでもない」と考えをめぐらしても結局は徒労に終わるものです。「迷ったら基本にもどれ」という諺がありますが、やはり、迷ったら投資の原点(基本)に立ち戻るべきではないでしょうか。

また、孫子の兵法に「敵を知り、己を知れば、百戦危うからず」とありますが、波乱相場の中で、投資家自身が己を見失っては勝てるはずもありません。まず、現在の自分が冷静沈着な状態にあるか問いて見ることです。

もし、焦っていたり興奮状態であったなら、それらの決断を一旦見送るべきでしょう。『決断する前に自分の鼓動に聞いてみろ。興奮状態で結論を出すな。決断は平常心で行うべし』とあります。

柔道の創始者、嘉納治五郎が「勝って、勝ちに傲ることなく、負けて、負けに屈することなく、安きにありて、油断することなく、危うきにありて、恐れることもなく、ただ、ただ、一筋の道を踏んでゆけ」と言ったとされています。

この文言はまさしく相場道にも通じます。勝って有頂天になることなく、負けても落ち込むことなく、わき目もふらず淡々と一筋に歩んで行けということなのです。道を究めるということは、このようなことなのでしょう。

そのためには、しっかりと投資の基本や理論を学び、自分なりの投資手法を構築して、常に平常心で売買を続けて行くべきです。私もこれらを肝に銘じて頑張っています。



   ≪ 不確定要素の排除 ≫
2014/06/05(Thu)

2014/02/02 のコメントです。

最近の株式市場は値動きが粗く波乱状況にある。これらの要因は、米国の量的緩和の解除が新興市場国の経済成長に悪影響があると考えられるためであろう。国際通貨基金(IMF)は31日、新興国の市場混乱を受け、各国の中央銀行に国際金融市場の流動性悪化を警戒するよう呼びかけた。

このような状況下では投資家も一喜一憂するところです。特に短期売買での投資家は、相場の方向性が読めないため売りにまわるか、買いにまわるか苦慮しているようです。

そもそも、投資とは将来(見通し)に対しての活動であるが、これがさっぱり分からない。初心投資家ならいざ知らず、キャリアのある投資家でも難しい。では、専門家ではいかがだろうか。

面白い記事がウェブサイトに掲載されていたのでご紹介しましょう。タイトルは「大きく外れる年初の株価&経済予測」である。これは1年前の2013年1月に各エコノミストやストラテジストが予想した日経平均の予測値である。

2013年1月5日付の毎日新聞より

マネックス証券チーフストラテジスト    1万3500円〜1万円
大和証券チーフエコノミスト        1万2500円〜9500円
野村證券チーフエコノミスト        1万2000円〜9000円
SMBC日興証券チーフ株式ストラテジスト 1万1500円〜9000円
ニッセイ基礎研究所チーフエコノミスト   1万1000円〜8500円

また、2013年1月4日付の毎日新聞より

94社の企業経営者の日経平均予想は     1万732円〜8877円 であった。

年間の予想は多くの社会的要因が絡みあって株価を形成するのであるから、株価予想が外れてもやむを得ないところでしょう。

株価を予想するエコノミストやストラテジストも本気で株価を予想できるとは思っていないだろう。昨年の予想が軒並み外れたことを云々するわけではなく、もともと、株価を予測するなど難しく、不可能に近いのではと考えるものです。 

株式セミナーなどで講師の話を聞いても同じである。もっともらしく解説しているようだが、彼らだって株価を予測するエコノミストやストラテジストと同様ではないだろうか。結局は誰も何も分からないと言うことであろう。

このように、将来(見通し)に対しての投資活動を「結局は何も分からない」状況下で、虎の子の大金をつぎ込んでよいものだろうか。

投資とは、リスクとリターンのバランスでもあるから、何も分からないというリスクを取ることによってリターンを得られるのかもしれない。しかし、このような考えで投資活動を続けてもよいのだろうか。

投資の世界には「絶対」は無いことは周知の通りですが、できるだけ投資における不確実性や未知数的な要素をできるだけ排除することによって、希望する投資スタイルに近づいていくのではないでしょうか。つまり「不確定要素の排除」です。

上記の日経平均の予測のように、結局は、当たるも八卦、当たらぬも八卦でしょう。であるならば、不確定要素である「予想」を排除してはいかがでしょうか。これらの考えには多くの反対意見があると思います。「予想なしで株式投資などできるわけないだろう」などと・・・。

そのような意見は意見として、当研究所では当初より「予想しない投資法」を提唱しています。つまり、現在公開された確定数値のみで売買の判断を下すというものです。予想には必ず投資家の感情的な期待感が入り込みます。この「感情的な」が、最後には投資家を悩ますことになるのでは・・・。

予想を織り交ぜながら投資活動するか、客観的な数値だけで投資活動を行うか、最終的には投資家自身の判断となります。



   ≪ 短期売買における実験 ≫
2014/06/01(Sun)

2014/01/25 のコメントです。

新興国の景気減速への不安が広がっている。アルゼンチンの中央銀行が通貨ペソの買い支えを事実上断念したとの見方から、23日の外国為替市場でペソが対ドルで一時15%安と2002年以来の下げ幅を記録した。

これをきっかけに、24日はトルコ・リラが対ドルで最安値をつけたほか、南アフリカやインドなどの新興国通貨が軒並み下落した。このところの中国の経済指標もさえない数字になっていることもあり、新興国経済への懸念が急速に拡大模様です。

これらにより、24日のニューヨーク株式市場のダウ工業株30種平均は、新興国経済への懸念の高まりを受けて急落し、前日終値より318.24ドル安い1万5879.11ドルで取引を終えた。昨年12月17日以来約1カ月ぶりの安値で、下げ幅は昨年6月20日(353.87ドル安)以来、約7カ月ぶりの大きさ。1週間で579.45ドル値下がりした。

この日は、日本、香港、インドなどアジアや、欧州の主要市場の株価も大幅に値下がりしており、世界同時株安の様相である。しかし、このような「・・・ショック」は、よくあることで、投資家は常にその対策を講じておかなければなりません。

相場上昇中は誰でも強気になり、ヘッジなどは足かせとなって収益を低下させるため、ヘッジの採用を敬遠しがちです。投資とは元金があってできることであるので、相場急落で元金まで割り込んでしまうことのないようにしたいものです。「リスクに対してはヘッジで対処する」ことを肝に命ずることです。

さて、今回は「短期売買における実験」について説明します。「短期売買における実験」は、投資効率と売買期間の短縮について実験を行ったものです。「短期売買における実験」は、まだ結論には達しておりませんが、現在までの経過を解説したいと思います。

まず、東証における信用取引可能な銘柄を約2000銘柄選択し、これらについて検証を行いました。売買法は当然ながら、買い付けた後に決済し、決済と同時に空売りを行うという「どてん売買」です。

当研究所の売買は「どてん売買」で行うシステム売買です。なぜ「どてん売買」なのかと言うことですが、これらについてはすでに解説済みですが、一般的にシステムのシュミレーションを行う場合、買いのみ(または空売りのみ)で行うことが多いようです。しかし、私は、この方法では絶対に正しい答えが出ないと考えています。

なぜなら、逆張りにおける乖離率での検証を行う場合など、その乖離幅を大きくすることにより、勝率もパフォーマンスも上がってきます。さらに上昇相場などで、乖離幅を大きくすると1年間に一回しか売買が発生しない、または一回も売買サインが出ないということになります。これでは机上の空論となります。

当研究所では、検証は必ず「どてん売買」で行います。実際に検証されるとよく分かりますが「どてん売買」の検証は非常に難しく困難を極めます。そのため、このような売買手法は一般に出回っていないのだと思っています。

当然ながら、「短期売買における実験」は、実際の売買と同様に、売買サインの翌日の寄り付きで売買したと仮定し実験しました。

現在までの検証結果は、採用した2000銘柄のうち年間を通してプラスになった銘柄は約75%、つまり2000銘柄中1500銘柄は収益があったということです。ところで、なぜ多くの銘柄で検証しなければならないのでしょうか。それは、すでにお分かりのように少ない銘柄での検証では、信頼性、安定性に欠けるという根拠からです。

また、年間の利益率は20〜25%程度でした。これはマイナス銘柄を含めた2000銘柄の年間平均値です。もちろん、買いと空売りのどてんによる連続売買です。ランキング上位銘柄(上位100銘柄)のほとんどが年間の利益率は100%以上でした。実践において、このような数値が獲得できるかは疑問の残るところですが、次に説明する売買日数を考えれば、ある程度信頼できる数値ではないかと思います。

売買平均日数は18日、年間売買回数(1銘柄あたり平均)は21回程度です。これらは、いずれもカレンダー日数ですので、実際の立会い日数は15、16日です。売買日数をこれ以下にすることも可能ですが、パフォーマンス面や現実性といった視点から、この売買日数が限界ではないでしょうか。

また、勝率は平均で45%前後でした(マイナス銘柄を含めた2000銘柄の年間平均値)。当然ながらランク上位銘柄の勝率は、それを上回りますが、実際の売買においては勝率50%前後と見ておいたほうが良いと思います。

これらの検証で特に注意を払ったことは、株価の変動に合わせて分析指標も変化させることでした。一般的なテクニカル分析では、分析期間を固定させて行います。たとえば、移動平均線であれば、25日線と75日線などとして分析します。しかし、株価は常に上昇、下降、あるいは「もちあい」と変化します。また、その上昇、下降も大小あります。そのような掴みどころのない株価の変動を、固定した物差し(移動平均線など)で分析するのは理論的に無理があります。

「その流れにおいて把握する」という考えの下に、株価の変動に合わせた分析指標を採用しなければなりません。そこで株価の変動を指数化するにはどのような指標が最適であるか考えると、それは株価のボラティリティであり、ボラティリティこそが株価の変化を捉える指標と考えます。

株価の変化をボラティリティで捉えるにするも、そこにまた問題が発生します。そはボラティリティの期間の設定です。最適な期間は?・・・。と検証するも、なかなか正しいと思われる期間の検証ができません。

よくよく考えると、そのボラティリティもその設定期間を株価の変動により変化させなければなりません。その設定期間を決める指標もまたボラティリティでとなり、堂々巡りなってしまいました。そんなこんなで試行錯誤しています。また、複雑な分析には、数学的な複雑な公式などを使い検証するのでしょうが、私には難しくて分かりません。そのためパラメータを1ポイントずつ変えながら膨大な検証を行っています。まことに気の遠くなるような作業です。

以上が今回の「短期売買における実験」の途中経過ですが、何らかの答えが出れば逐次解説してまいりたいと思います。

このような作業の中、ある人間国宝が言ってことを思い出しました。「一生修行ですよ」と。ある意味では投資の世界も一生修行(研究)かなと思うこのごろです。



   ≪ バスケット方式の裁定取引 ≫
2014/05/20(Tue)

2014/01/19 のコメントです。

年明け、株式市場は弱含みとなっています。年末に買い上げられた調整やNT倍率の調整などによるものと思います。市場は上昇傾向にはあるもののボラティリティは縮小傾向にあります。

ボラティリティが縮小するということは、相場がもちあい状態であることを意味します。当然ながら、相場がもちあい状況では成績もいまひとつとなります。いずれどちらかにはブレイクすると思います。それまでは少し辛抱です。

さて、私は年末、年始から昼夜を問わずシステム開発に没頭しています。無理がたたり体調もあまり芳しくありません。気力だけでもっているようです。そのためコメント配信も遅れがちとなっています。システム開発の結果ですが、期待する成果は上げられないでいますが、新たな発見もありました。その内容の一部を紹介いたします。

まず、バスケットによる裁定取引の開発においては、意気込んでスタートしたものの結果にはがっかりしました。しかし、その原因が何であるかが理解できました。

正式な裁定取引は、日経先物を売り日経採用銘柄である225銘柄を買うことですが、これは理論的に正しく問題ないところです。しかし、実際の運用においては、投資金が膨大になることや、裁定取引のチャンスが少ないという欠点もあります。

私が開発したバスケット方式の裁定取引とは、日経採用銘柄である225銘柄の中から割安な銘柄を選択し、これらを日経先物をパッケージにして売買するものです。少ない資金でも裁定取引の運用ができることを目的としたものです。日経先物に対して225銘柄の中から割安な銘柄を10銘柄ほど選択しパッケージにします。さらに、それらのパッケージを複数のグループで運用するものです。

実際に運用して問題となったのは、バスケットにした225銘柄の中からの割安な銘柄を10銘柄程度の買いに対して日経平均先物を売りにまわしたことです。割安な銘柄10銘柄には問題はなかったのですが、日経平均先物を売りしたことが問題であったことが実際に運用して分かりました。仕掛けのタイミングにも問題がありました。

そもそも日経平均は225銘柄の平均値であり、これらが構成されている銘柄の中で、特に値嵩株の上げ下げに左右されるという欠点があることは承知されていると思います。また、配当分なども加味されるため実際の株価との連動性に問題もあります。そのため、プロの投資家たちは、あまり日経平均を指標として参考にしていないということです。そのためか、日経平均の欠点を補うかのように、本年より新しい株式指標「JPX400」が発表されました。

話は戻りますが、これらの理由によりバスケット方式の裁定取引においては、売りとしての日経先物は採用できないという結論に達しました。しかし、これは、この方式で収益が上がらないという意味ではなく、実際には仕掛けのタイミンクさえ間違わなければ収益にはなります。しかし、その根拠が上記のように、理論から若干外れているような気がします。このところのNT倍率が14年ぶりの高さであることが如実に表しています。

そこで私は大いに悩みましたが、「失敗には成功と同等の価値がある」との考えから思考を巡らし考えてみました。そしてバスケットにした225銘柄の中からの割安な銘柄を10銘柄程度の買いに対してTOPIX先物を売りにまわすことにしました。そして、仕掛けのタイミングのシステムを開発し、これらで運用することによりある程度の成果を収めることができました。

一応は裁定取引ですから、その利幅は小さいものの相場に振り回されることなく運用することが可能となります。裁定取引はリスクを取りたくない、晩年の投資家向けではないかなどと思ったりしています。

少々疲れ気味なので、今回はこのあたりで。次回は「短期売買における実験」の結果などについて解説したいと思います。



   ≪ 新年にあたって ≫
2014/05/15(Thu)

2014/01/11 のコメントです。

新しい年を迎え、投資家の皆さんも張り切っているのではないでしょうか。新年の株式市場の話題としては、1月から「NISA(ニーサ)(少額投資非課税制度)がスタートしました。NISAとは、「株や投資信託(投信)などの運用益や配当金を一定額非課税にする制度」です。

また、新株価指数「JPX日経インデックス400」の算出が1月6日から始まりました。その趣旨は、資本の効率的活用や投資者を意識した経営観点など、グローバルな投資基準に求められる諸要件を満たした、「投資者にとって投資魅力の高い企業」で構成される新しい株価指数を創生するということです。

さらに、NT倍率が14年ぶりの高水準となっていることが話題となりました。日経平均株価(Nikkei225)を東証株価指数(TOPIX)で割って算出したもの(指標)です。本指標は、株式市場全体の動向(方向性)を把握する際に役立ち、また投資戦略を立てる際にも参考にります。

現在のNT倍率の高水準は、ITバブルの時代の水準と同等です。年初よりの株式市場の下落は、これらの調整のためと言われています。

投資家の皆さんは、何らかの今年の目標をたてられたでしょうか。新春にあたり評論家たちも今年の市場の行方についてあれこれ述べているようですが、責任を取らない評論家たちの話など聞く必要はありません。まずは、自分自身の考えに基づいた目標なりを持つべきです。

私の今年の目標としては、従来の分析システムの更なるパフォーマンスの向上と、バスケット方式による裁定取引にチャレンジしたいと考えています。

私は常に向上心を持って取り組んでいますが、そのような中で一番辛いのはアイデアが出てこないときです。アイデアがあれば、いくら難しい問題でも、その検証に時間はかかるもののいずれ答えが出るものです。しかし、アイデアがなければ、次のステップに進めないのです。

試行錯誤して、期待する結果が得られなくがっかりの連続ではあるのですが、それらの作業は、私の体験として積み上がってくるものと固く信じて努力しています。

ある時、ふと、アイデアがひらめいてくるときがあるのです。これらも今まで無駄と思ってきた作業の体験から湧き出てくるものと思います。体験のないところには、アイデアもひらめきもないわけですから・・・。

そのようなわけで、私は今年も焦らずコツコツと努力をして、投資家の皆様に貢献できるシステム開発に邁進して参ります。

今年もどうぞよろしくお願い申し上げます。


新年にあたり、投資家の皆様に下記の語録をお送りいたします。

『後悔しない人生とは、挑戦し続ける人生にある』

『才能とは、継続できる情熱である』



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