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   ≪ シナリオ ≫
2013/05/30(Thu)

2012/09/30のコメントです。

株式市場は相変わらず膠着状態が続いています。このような状況では、収益も上がらず頭の痛いところです。これは前回説明しましたように、ひとえに相場に変動がないボックス相場であることが原因です。

焦らないことです。現在、収益が上がらないことは、投資家の考えや手法に原因があるのではなく、キャピタルゲインが発生しないためです。値幅取りなのに値幅がなければ取れないのも当然です。

以前、ある会合でシステムトレーダーと称する投資家が話していました。「市場変動が小さく、膠着状態の時はスパンの短い指標での売買をするんだよ。私なんか7つのシステムで相場の変動に合わせて使い分けしているんだよ」と。

彼の話をみんな納得したように聞き入っていました。私も彼の話を理論的には、もっともだと聞いていましたが、その7つのシステムをどのような状況になったときに切り替えるという説明はなかった。私は質問もしなかったが、話の内容からすると、その切り替えは彼の主観的な判断で行っているようだった。

相場変動が小さい時はスパンの短い指標で、大きい時はスパンの長い指標でということは理論的に正しいものです。しかし、そこに相場変動が小さい時、大きいときの判断は何を持ってするのだろうか。

これらの判断は、相場が上昇となったら買いをする、相場が下降となったら空売りするという判断とあまり変わりはないような気がします。上昇、下降の判断の明確な根拠がなければいけないことは言うまでもありません。

多くの投資家はこの判断で悩んでいるのです。株価が上昇してきて、これは上昇トレンドだと判断して買いに入ったとしても、買ったとたん下降してしまうことだってあります。そのようなときにはどのような対処をするのでしょうか。

多くの投資家は相場のシナリオを描いて市場に参入します。しかし、そのシナリオが崩れたときの判断まで考えている投資家は少ないようです。前記の説明のように理論的に正しくても、その変化の判断を間違えてしまっては元も子もありません。

相場は先の読めないものです。投資家は先の読めない相場に対して、シナリオを描いて売買するものですが、いつも上手く行くとは限りません。そのためには「シナリオが崩れたときのシナリオ」も考えて対処しなければなりません。


余談

相場が膠着状態のせいでもないだろうが、商売道具であるパソコンの調子が悪い。私はメカ通でもあり、たいていの不具合は自分で修理する。しかし、ハードの不具合にはお手上げです。パソコンを買い換えてしまえば済むものですが、そこは慣れ
親しんだマシンでもあり愛着もある。

そこで、パソコンショップに持ち込んで診断を仰いだ。一日置いて、診断の結果が出た。「CDドライブとハードディスクが悪いようです」と。その結果に疑問を持ったものの、私はやむなくCDドライブとハードディスクを購入し帰った。

CDドライブは、ほとんど使っていないので壊れるはずがないと思った。ハードディスクは壊れてしまうとパソコン自体が動かなくなるはずである。疑問を持ちつつもCDドライブとハードディスクを交換した。しかし、結果は同じであった。

不具合の原因は、CDドライブとハードディスク以外であることが分かった。パソコンショップではどのような診断をしたのだろうかと疑問を持った。何も知らないようなおじさんだから、この程度で・・・と思ったわけではないことを信じたい。



   ≪ 運用のメリハリ ≫
2013/05/25(Sat)

2012/09/22のコメントです。

個人投資家がいなくなってしまったと証券会社の営業マンが嘆いていた。個人投資家も収益が上がらないと嘆いていた。その要因は何だろうか。当然ながらその要因は投資収益が上がらないからであろう。

なぜ収益が上がらないのだろうか。それは株価にトレンドが発生しないためです。株価チャートを月足で10年程度見てみると、その上下変動が徐々に小さくなっているのが分かります。月足チャートを20年で見てみると最近の株価は横一線となり、全く変動していないように見えます。

我々個人投資家は、値幅取りで収益を上げようとしているわけですから、その値幅がある程度発生しなければ利益を上げることができません。

投資家は収益の上がらないことを自分の投資に対する考え方が間違っているのではないか、今の売買法が悪いのではないかなどと思い悩んでいるようですが、そうではないのです。相場に変動がないため取れないのです。この点を良く理解してください。

変動のない現在のような相場状況は、投資家にとって「冬の時代」と言ってもよいかも知れません。だから個人投資家が少なくなっているのです。特に、当研究所のような順張り投資手法では、相場変動も小さく、トレンドも発生しないため、期待するような収益を上げられない状況でもあります。

であるならば、順張りをやめて逆張りにしてはどうかという意見もあると思います。変動の少ない、もちあい期には逆張りは適していると思います。逆張りの得意な投資家であれば、それも良いと思いますが、逆張りは非常に難しい手法であるため、私としてはあまりお奨めする手法ではありません。

逆張りはリスクの高い手法であることは言うまでもありません。「落ちてくるナイフはつかむな」という相場格言があるように、プロの投資家の間では危険な手法であることが認知されています。

相場が大きな変動がない、トレンドが発生しないということは、当然ながら今の経済状況が大きな原因です。国内の景気や海外の状況などが要因となりますが、特にユーロ圏の危機的状況や最近では対中国問題など、先が読めないため市場に新規の資金が入ってこないことなどが大きな原因となっているのではないでしょうか。

国内外の経済状況は個人投資家としても如何ともし難いところですが、株価の変動には、上昇期、下降期、もちあい期とありますので、いつまでも現在のような膠着状況が続くわけでもないでしょう。いずれかは、上または下にブレイクするはずです。しかしながら、現在のような変動のない状況では、投資家はどのような対策を講ずればよいのでしょうか。

これらに対する決定的な打開策はないのですが、ひとつの考え方として投資資金量を一時的に減らすという方法も良いのではないかと考えます。膠着相場では、売買が逆になって損も発生します。投資金が多ければ、それだけ損失の額も大きくなるわけです。損失金が大きければストレスも大きくなります。投資金を少なくすれば、それだけ損失金が少なくなり精神的負担も軽減されます。

もちろん、投資資金量が少なくなれば利益も少なくなるわけですが、もちあい期を凌ぐにはやむを得ない対処法ではないでしょうか。投資資金を膨らませて、儲からない、損失が多いと悩むよりは良いと思います。

相場が大きく変動する時は必ず出来高が変化してきます。出来高を日々チェックし出来高が増加傾向にあり、株価も日々の変動が大きくなってくれば相場の変化の兆しです。これらをチェックし、相場変動の兆しがあってから投資資金を増やしても遅くはないと思います。

株式投資の収益は値幅取りであり、その収益の原点はトレンドの発生です。トレンドが上昇でも下降でも、我々は収益を上げることができます。トレンドの発生は、出来高で読み取ることができます。

出来高が少ない時は、もちあい期でありトレンドの発生しない時期でもあるわけですから、このような時期は、投資資金をやや押さえながら運用する。出来高が増加傾向になってきたら投資資金を増やしていくなど、投資にメリハリを付けて運用することも必要ではないでしょうか。



   ≪ 日歩(ひぶ) ≫
2013/05/20(Mon)

2012/09/15 のコメントです。

通常、信用取引は短期売買を目的として利用します。信用取引では現物取引と異なり信用期日があり、また日歩などが発生することがあります。信用取引を実践するに当ってはこれらを十分理解して売買しなければなりません。

信用期日については、たとえ忘れていたとしても期日には処分されてしまうだけですが、空売りの逆日歩は、日々チェックしておかないと利益以上に日歩がかかってしまうこともありますので注意しなければなりません。

ここで改めて、日歩について考えて見ましょう。日歩とは、信用取引において信用買い(空買い)をした際に徴収される金利のことです。買い方金利とも言います。日歩の元々の意味は、利息計算期間の単位を1日として定められる利率のことです。通常、元金100円に対してかかる1日分の利息を何銭何厘と表します。

日歩は信用取引の建て玉を決済した時に清算されます。信用取引の金利は受渡ベースでの両端入れと言って、建て玉した日と返済した日とを日数に入れて計算します。信用取引でデイトレード(日計り取引)をした場合は1日分の金利となります。円未満は切り捨てとなります。

日歩の計算式
日歩=約定金額×年利率×日数÷365(日)

買い方は、取引に必要な資金を借りるため、金利を支払います。一方、売り方は、証券会社に預託してある株式の売付代金を、空買い注文の融資に充てることができるので、金利を受取れます。この金利を「日歩」といいます。

逆日歩の場合、売りの注文(貸株数)が買いの注文(融資)を上回ると、株が不足します。そのため証券会社は、証券金融会社から株を調達します。さらに証券金融会社内で株が不足した場合、証券金融会社は外部から株を調達します。このときに発生する株の調達費用(品貸料)を逆日歩といいます。

日歩については上記の内容ですが、通常、日歩が「何銭」単位であればあまり気にする必要はないと思いますが、空売りにおいては逆日歩となり、日歩が「何円」単位にはなれば、つなぎを入れる、または処分するなどの対策を取らなければなりません。

実際の信用取引での売買において注意しなければいけないことは、空売りの逆日歩です。空売り銘柄に逆日歩が付いてくると、売り方は毎日日歩を支払わなければなりません。そのため、逆日歩が上がってくると売り方は、その日歩の支払に耐えられなくなり、空売り銘柄を手放すことになります。つまり「日歩攻め」に遭うことになります。

空売り銘柄を手放すということは、その銘柄を買い戻すことになります。ここで、ある一定の日歩、またはある一定の株価水準になると一斉の投げが発生します。一斉の投げは株価急騰となると、今まで我慢していた空売り筋も一斉に投げてくることとなり、さらに株価は空売り筋の恐れている青天井となります。

「日歩攻め」は、仕手筋が良く使う手口で、業績のあまりよくない銘柄やボロ株などの銘柄を利用し、一般投資家が「企業内容も良くないのに株価が高すぎる」として空売りをかけたところを仕手筋がさらに買い増しして株価を吊り上げ、空売りを誘う手口で仕掛けます。

このような場合、売り残を注意深く観察していれば分かるものですが、あまり信用取引の知識ない投資家は、株価急騰に恐れをなし空売り銘柄を手放してしまいます。仕手筋はそのあたりの投資家の心理を巧みに利用して売り逃げしてしまうものです。

仕手株ではなくても通常、売り残の多い銘柄の株価は大きく下げことはあまりありません。何らかのショックで相場全体が下げることがあっても、売り残の多い銘柄は売りの買戻しが入るため市場の下げより大きく下げることはありません。

そのため、新規に買い銘柄を探す場合などには、売り残の多い銘柄を選択することもひとつのテクニックかもしれません。もし、売り残の多い銘柄を仕掛け、その後に逆日歩にでもなれば、日歩が毎日入ってくることになります。昔は、これらを利用した「日歩稼ぎ」という言葉があったくらいですから・・・。

短期売買においては、やはり信用取引の買い残や売り残にも注視して対処する必要があります。



   ≪ 移動平均線 ≫
2013/05/12(Sun)

2012/09/08 のコメントです。

テクニカル分析指標は数多くあります。その中でも一番ポピュラーなのは、やはり移動平均線でしょう。移動平均線はどのようなチャートにも付いています。移動平均線の付いていないチャートを探すのは難しいほどです。

これだけ認知された指標でありながら、その利用の方法を詳しく説明した解説書はありません。あったとしてもゴールデンクロスやデッドクロスなどの意味についての説明程度です。もう少しレベルの高い解説書はないのでしょうか。

では、ここで移動平均線について考えてみましょう。平均と言うわけですから、ある程度まとまったデータを平均した数値と言うことになります。平均値とは、いくつかの数値の総和をそれらの数値の個数で割って得られる値です。

ここで言う「いくつかの」とは、株価チャートの場合では、さかのぼる日数に当ります。また、数値とは株価を指します。つまり、その要素(平均値)は日数と株価により算出されます。株価については実際の株価ですのでそのまま利用します。問題は日数です。

さかのぼる日数を何日に設定するかです。これによって算出される指数も大きく変わってきます。一般的に移動平均線の日数は、25日、75日、あるいは長期的に200日などで計算されるようです。しかし、それらの日数の根拠はどこにあるのでしょうか。

25日ではなく26日ではいけないのでしょうか。75日ではなく80日ではいけないのでしょうか。物事はすべて原因、結果の法則が働きますので、これらの根拠(原因)が明確でなければいけません。

私が考えるに、25日ついては以前、土曜後も半日立会いがありましたので、一週間で立会いが5日あり、これを1ヶ月(5週間)とすれば25日となります。つまり、25日は1ヶ月平均の移動平均線ということになります。しかし、現在は土曜日はお休みとなっているため、1ヶ月は20日となるのではないでしょうか。

これらから考えれば、現在は20日の移動平均線を利用すべきではないでしょうか。それはそれとして、25日や75日の移動平均の日数の根拠はどこにあるのでしょうか。ある人が言いました。「みんながそれを信じて利用すれば機能するのではないか」と。私は常々申し上げています。「みんなと一緒では儲からない」「何事も根拠が明確でなければ、結果はさらに曖昧になる」と・・・。

ある株価がほぼ右肩上がりで推移したとします。これらを移動平均線で計算しますと、平均値はおおむね株価推移のの中央付近になると思います。すると、平均値は過去の数値ということになります。一般的に、移動平均の見方は、現在の株価と現在の移動平均と比較して、乖離幅などを見て高いとか安いなどと判定します。

しかし、現在の移動平均値は上記の説明のように、実際には過去の数値なのです。株価の高い安いは過去との比較であるため、過去の平均値による比較でも良いわけですが、移動平均線を利用される場合は、これらの点も十分理解した上で利用するべきです。

また、株価の変動は一定ではありません。大きく変動することや長期間わずかな変動しかない時もあります。ここで問題となるのは、ランダムな株価の変動に対して常に一定の移動平均日数で対処しているということです。これでは、過去において最適化して一番良いとされる移動平均日数でも上手く行きません。

皆さんも経験があると思いますが、パソコンでテクニカル指標をいくつか組み合わせ最適化し、これならいけると挑んだものの結果は希望通りにならなかったなど。当然です。変幻自在な株価に対して型にはまった分析指標で捉えようとしても、一時的に上手く行ったとしても、最終的には損となってしまいます。

もし、一般的な分析指標で株価を捉えようとするなら、指標を日々最適化して株価の変化についていく必要があります。これらの手法は指標の固定化よりは良いと思いますが、それでも株価の変動はなかなか掴みきれないものです。

では、移動平均線の確たる利用法がないにも拘らず、なぜ、株価チャートの表示には移動平均線が付帯しているのでしょうか。ローソク足だけでは株価チャートが寂しいからでしょうか。

移動平均線は、その分析日数の根拠が明らかでない、移動平均値は過去の数値であるなど、移動平均線を利用するに当っては問題も多いのですが、株価チャートを瞬間的に見た場合、株価と移動平均との乖離により、現在の株価が高いか安いかの判断がつきやすくなります。しかし、この瞬間的に見た感じで売買されるのは、いささか早計ではあると思いますが・・・。

移動平均線は株価の傾向を見るのには役に立つでしょうが、実際の売買に利用する場合は他の指標などと組み合わせて利用するべきでしょう。もし、単独で利用するのであれば、移動平均線が上昇傾向時に、株価が下からその移動平均線を上抜けした場合に買い付ける。また、移動平均線が下昇傾向時に、株価が上からその移動平均線を下抜けした場合に空売りするなどでしょう。

テクニカル分析指標に明確な根拠を求めるのは多少無理があるものの、テクニカル分析指標を利用される場合は、できるだけ長期間の模擬売買をされ納得してから採用すべきであると考えます。



   ≪ 投資適性 ≫
2013/05/05(Sun)

2012/09/02 のコメントです。

毎日暑い日が続いています。頭がボ−として集中力が切れてしまうほどの暑さです。投資家も低迷する株式市場と暑さに汗を拭きながら頑張っているものと思います。

投資家の中には、長年投資の世界で頑張っているのに一向に儲からないと嘆いている方も多いのではないかと思います。その原因はなんだろうか。「毎日1時間勉強すれば、何事でも十年で飯が食える」と言った人もいたのだが・・・。

また、投資コンサルタントの間では「儲かる人はすぐに儲かるようになるが、ダメな人は何を教えてもダメ」という言葉がささやかれている。投資家も生まれ育った環境や性格もあるだろうし、勉強の仕方もあるだろう。

私の見る限りでは投資家の性格が大きく影響しているようにも思えます。たとえば、理科系と文科系ではどちらに適性力があるか考えて見ましょう。あるデータによると理科系の人は飲み込みが早い。法則や方程式で示すとすぐに理解するのだが、応用が利かない面もある。株式投資では、その基盤としての経済、景気の変化が早いため、それらを加味した高度な法則が必要となる。

一方、文科系の人は、体得するまで時間がかかるものの自分なりの水準で消化していけるが、自分だけの世界に入り込んでしまう面もある。

これらの分類は、大学の選択、職業上の選択であるが、これらから適性をはかることは多少無理があるようです。できれば両者の利点を兼ね備えていることがベターであることは言うまでもありません。しかし、理科系、文科系に係わらず人間の性格、人格はひとたび形成されると、これを矯正することは難しいと言います。だから「儲かる人はいつも儲かる、ダメな人はいつもダメ」と言うことになるのだろうか。

やはり、投資においては投資家の性格が収益に大きく影響するのでしょうか。ある文献に投資家の適性は「やや内向性が良く、外向性はとらない」とあった。私も少なからずそのように思っています。証券会社の腕のいい営業マンもトレードさせたら下手という話もよく耳にする。

投資には性格が左右すると思って、もし、その性格を矯正し得るとしたならば、それは目的をどのように決めるかという意識の問題であろう。株式投資の目的を、ほんの小遣い稼ぎと考える人もいます。これでは相場に打ち込んで勉強する気になれない。

老後の安定のためにというのであれば、安全確実の売買を旨とするばかりに、とにかく動きが鈍く相場についていけない。少し上手く行かないと「様子を見よう」と決断を先延ばしして後手後手となる。

心を入れ替えて一生懸命勉強すれば、相場をモノにできるかというと、答えは否で、厳しいようですが、体験的に相場に関してはダメな人はどんなに努力しても勉強してもダメなようです。

それはどうしてだろうか。本人は努力しているし知識も豊富である。しかし、実際の売買に入ると、まるで違ったことをやっている。損切りが重要であることは十分理解しているものの実践では・・・、となる。欲が絡むと理性を失ってしまうということも一因でしょう。いわゆる言行不一致です。つまり、投資家の性格が「儲かる人、儲からない人」の差となって現われてくるのでしょうか。

「言行不一致」は性格に起因するものではないだろうか。突き詰めていくと、性格はそう簡単には変わらないため結局、「儲かる人はいつも儲かる、ダメな人はいつもダメ」と言うことになってしまうのだろうか・・・。

株式投資は理論と実践である。しかし、理論は十分わかっているつもりでも、実際の売買となると欲がからみ、中には限りなく欲を助長し、できるだけ多く儲けたい、損はいやだとして、結果として理論を無視してしまう。これが投資で利益を得られない最大の原因ではないだろうか。

やはり、投資において一番難しいことは「投資家の感情のコントロール」ということになる。

以上のように、投資の世界で利益を上げるために、目的を明確にした意識の改革が必要となってきます。



   ≪ 指標の不思議 ≫
2013/04/30(Tue)

2012/08/25 のコメントです。

毎日暑い日が続いています。残暑というより猛暑といったところでしょうか。熱中症にはくれぐれも注意してください。

この暑さでのせいでもないでしょうが株式市場の出来高はさっぱりです。市場は上昇したいものの、あまりにも外部環境がよくない。東京市場は外国人投資家の比率が多いためなのでしょうか。

ちなみに、1990年代前半は10%に満たなかった外国人持ち株比率が2008年に28%を超え、また外国人売買比率も2003年は47.5%でしたが、2006年には58.1%、2009年3月末では64.8%と年々外国人投資家の売買における比重が高まっています。

さて、私ごとで恐縮ですが、この暑い最中でも相も変わらず分析に明け暮れています。そこで最近の分析結果の一部を紹介したいと思います。説明が少しくどくなりますので、関心のない方は読み飛ばしていただいても結構です。

まず、最近の研究は株価周期を利用した、連続どてん売買のシミュレーションです。株価周期を認識するために特殊な計算方法で算出しているのですが、概念的に分かりやすく説明しますと、株価変動に対してトレンドラインのように株価を捉えます。

一般的にトレンドラインは、短期的または長期的な判断では、そのトレンドラインの引き方も変わってくるはずです。長期的であれば大きなトレンドラインで、短期的であればギザギザした細かなトレンドラインになります。

通常、トレンドラインは投資家の主観的な判断で引かれる場合が多いようですが、これでは投資家の心理や現在の損益に影響されますのであまり賛成できないところです。では、どのような条件の下にトレンドラインを引けば良いのでしょうか。

私の考えでは、その引かれたトレンドラインにおいて売買された場合の成績により判定すれば良いのではないかと考えます。たとえば、株価がトレンドラインを下抜けした時に空売りし、株価がトレンドラインを上抜けした時に買いを行うなどして、連続売買をしていくわけです。その結果を比較して最適なトレンドラインを選択します。トレンドラインによる売買は順張りとなります。

これらの手法に問題がないわけではありません。成績の結果においても、それらが今後を保障するものではありませんし、結果を見てからの後講釈の感は否めません。しかし、これらが株価分析の限界でもあるわけですから、現状ではこれらをよりどころにして研究を進めていかなければなりません。

話は戻りますが、株価周期を利用した連続どてん売買のシミュレーションは「総合ヘッジ比率」の算出のように膨大なデータを処理しますので、過去10年、20年とさかのぼって分析することは現実的ではないため、連続どてん売買のシミュレーションのシステムが完成してからのリアルタイムの実験ということになりました。

この実験は本年の2月から開始しています。連続どてん売買のシミュレーションを行うに当っては、いくつか集計データを算出するようにしています。その算出したデータのなかに面白い指標を見つけました。これは収益に関するデータですが、その結果が、3月の高値、6月の安値、7月の高値においでほぼ同じ指数を出してきたのです。

高値と安値が同じというのはおかしいのではないかと疑問に思われるかもしれませんが、この分析指標は収益に関する指標であり、株価上昇時にはある一定の収益で指標が頭打ちになり下げに入る。一方、安値においても空売りしているため、ある一定の収益があると底打ちすると考えられますので、高値でも安値でも同じ指数になることは矛盾しないことになります。

通常の指標では、二つの高値が同水準であれば同じような指数になりますが、あまりにも異なる高値同士では指数も異なってきます。しかし、今回分析した指標は、私も不思議に思っておりましたが、結果的に3月の高値と7月の高値の指数が同じとなったのです。逆に、6月の安値と7月の安値は同水準にも係わらず指数は異なっていました。これは何を意味しているのでしょうか。ちなみに、現在の指数は高値、安値を指示する指数とはなっていません。

これらに似た指標に「総合ヘッジ比率」があります。3月の高値時では総合ヘッジ比率の買いは80ポイント以上(2月から3月にかけての高値時)ありましたが、7月の高値時においても80ポイント以上となっています。それぞれ高値は大きく異なっているにも拘らず・・・。結局、どちらも高値であったことは間違いないのですが、実際の売買においては、7月の高値時には上昇が短期間であり、また高値の期間が短かったため売買が追いつかず多少損失を出す結果となりました。

株価の短期間の上下の変動においては、指標は正しく示していても実際の売買では、短期間での銘柄の入れ替えに戸惑うこともあります。これは理想と現実のギャップのようになかなか一致しないものです。指標の精度をさらに上げることは可能ですが、指標をあまり株価の変動に近づけてしまうと、だましが多く発生する結果にもなりますので、その兼ね合いが大変難しいところです。

上記の連続どてん売買のシミュレーションにつきましては、まだ検証期間が短いため結論は出ないところですが、何らかの成果が出ましたらお知らせしたいと考えています。

暑さはまだまだ続きそうです。皆様もお身体には十分お気をつけてください。



   ≪ 継続する ≫
2013/04/27(Sat)

2012/08/19 のコメントです。

「継続は力なり」と言います。何事でも継続していかなければ成果は出ないものです。継続とは繰り返しのことであり、車のエンジンも吸気・圧縮・爆発・排気を繰り返すことにより遠い道のりを歩んでいけるのです。このようにエネルギーの源はすべて繰り返しの結果です。

では、投資における継続とはどのようなことでしょうか。継続の必要性については当欄で何度も解説していますが、投資の収益は継続的な売買の結果であり、偶然や追い風による収益ではないということです。

つまり、投資における収益は継続可能な投資手法で運用しなければならないということになります。しかしながら、継続可能な投資手法は投資家の永遠のテーマであり、これらの構築には困難を極めます。

ここで説明しようとするのは上記の投資手法ではなく、投資における継続可能な日々の取組についてです。たとえば、投資のための資料整理やそれらに費やす時間などです。また、デイトレードなどにおける拘束時間についてなどです。

株式市場に上場している銘柄は現在4000銘柄前後です。信用取引できる銘柄も2000銘柄近くあります。このような膨大な銘柄の中から投資家の希望する銘柄を探し出すのは容易なことではありません。

企業業績も四半期ごとに発表され、これらを詳細に分析するのは大変な作業となります。現在では、ネットにより証券コードを入力すれば即座に最新のデータが表示されます。また、各指標ごとにランキングなどされており便利になりました。しかし、これらの作業を通しても希望する銘柄を探し出すことは容易ではないでしょう。

ある程度、お気に入りの銘柄が選択されたとしてもさらに詳細な分析も必要となるでしょう。株価チャートなどの検証も必要となってくるでしょう。これらの調査に要する時間はどのぐらいでしょうか。

デイトレードを実践している投資家の一日の拘束時間はどのくらいでしょうか。退職したので時間はいくらでもあるという投資家もいるでしょう。しかし、トレードしている時間が毎日続くのです。人間が集中できる時間は2時間程度と言われています。

デイトレードは毎日、椅子に座り続け集中して売買するわけですが、第三者から見れば楽でいいなあと思われるかもしれませんが、当事者は損益も発生するため精神的な負担は相当なものでしょう。

私自身も以前に米国のS&P500のデイトレードを行った経験がありますが、時間帯が日本と逆となり深夜のトレードでした。結果として、体調を崩して止めざるを得ませんでした。つまり継続ができなかったということです。

株式投資は毎日の検証が必要です。持ち株の損益や新規仕掛け銘柄の調査、さらに投資手法の構築など、その作業は多岐にわたり、その一部でもおろそかにはできません。これらに要する時間はどのぐらいでしょうか。

その必要とする時間は、日々の生活にどの程度影響してくるのでしょうか。また、投資家の精神的な負担はどの程度あるのでしょうか。投資における現在の作業が今後も継続可能だろうか。

このあたりで少し立ち止まって、現在の投資手法やそれらにまつわる作業をあらゆる角度から検討して、今後も継続可能か考えてみる必要があるのではないでしょうか。



   ≪ 投資家の現状 ≫
2013/04/03(Wed)

2012/08/12 のコメントです。

熱い戦いを繰り広げたてきたオリンピックも終了し、寝不足の方も多かったのではないでしょうか。日本は金メダルこそ少なかったもののメダル数では過去最多タイ、メダル数では世界6位だという。メダル数が多いということは、それだけスポーツの裾野が広がっているということです。素晴らしいオリンピックでした。

さて、株式市場は6月4日の安値8238円から上昇となったものの7月後半にはほぼ全値押しとなって切り返していますが、相場上昇の場合には全値押しにはならず、切り返していくの一般的なのですが・・・。それとも二点底なのだろうか・・・。相場の行く先は誰にも分からないところです。

ただ、投資家にとっては収益の上がらない、もちあい相場だけは避けたいところですが、リーマンショック後はやや下向きの往来相場が続いています。ご存知のように、往来相場は投資家の悩みの種です。往来相場が続くことは投資家の収益を圧迫するものですが、これらを証明した資料がありますので紹介します。

アブラハム・プライベートバンクは富士経済と共同で、累計投資金額300万円以上の個人投資家1000人を対象に、5月21日から6月18日にかけて投資実績に関するアンケート調査を実施し、その結果を発表した。

それによると、すべての金融商品を合算した通算損益において、利益を出している個人投資家は全体の20.6%に過ぎず、72.4%の個人投資家が損失を出していることが判明した。損益ゼロ(イーブン)の人は7.0%だった。

また、平均投資額は1775万円で、時価換算すると1249万円にまで下落。損失の平均額はマイナス525万円に達していた。調査対象者の年収の平均値は477万500円(年収の最小値は0円、最大値は2300万円)であることから、個人投資家のほとんどがかなりの痛手を受けていることが分かる。

一方、現在保有している金融商品を聞くと、最も多かったのが国内株式で79.5%の個人投資家が保有していた。以下、国内投資信託(46.8%)、外貨預金(27.8%)、国内の公社債(16.4%)、FX・CFD・商品先物取引(13.4%)、海外ファンド・海外株式等(10.6%)、投資用不動産(6.9%)と続いた。

これらの金融商品を保有する人の割合を、個人投資家の年齢別にまとめると、20〜29歳では、国内株式が83.3%、国内投資信託と国内の公社債が58.3%、海外ファンド・海外株式等とFX・CFD・商品先物取引が33.3%、投資用不動産が25%、外貨預金が50%の個人投資家が保有していた。この数字は、全体平均をすべて大きく上回っており、さまざまな投資対象に、手広く投資している様子が浮き彫りになった。

また、年代が上の層になると、保有する投資対象が国内株式や国内投資信託に偏る傾向がみられた。例えば、60〜69歳の保有率は国内株式が80.8%、国内投資信託が52.0%で全体平均を上回っているのに対し、国内の公社債が19.2%、海外ファンド・海外株式等が7.6%、FX・CFD・商品先物取引が4.4%、投資用不動産が4%、外貨預金が22%になり、20代と比べると、保有する人の割合が大きく落ち込んでいる。この傾向は、他の年代でもみられた。

調査結果からは、日本の若い個人投資家は海外株式やFXなど投資対象が多様化している一方で、年齢が上がるほど国内の株式や投資信託に絞り込んで投資をしている、そんな投資家像が明らかになった。

以上の調査結果から何が分かるのだろうか。往来相場の影響か個人投資家のほとんどがかなりの痛手を受けている。また、株式投資は年代が上の層になると、保有する投資対象が国内株式や国内投資信託に偏る傾向があるなどである。

なぜこのようなネガティブな内容を引き合いに出し解説をするかと言いますと・・。投資家は常に右肩上がりの成果を期待します。しかし、現状の成績には不満を抱いています。他の投資家と比較する必要はありませんが、投資家は投資の技術如何に係わらず相場変動が小さければ自ずと成績は上がらないものです。

キャピタルゲインを追求する投資家は相場の変動の大きさによって収益が異なってきます。相場上昇と判断し買い付けしたものの相場が腰砕けとなってしまっては収益に繋がるどころか損切りをせざるを得ません。

投資においては常に収益が上がるとは限りません。相場環境により、時には耐え忍ぶことも必要となってきます。焦らず継続することです。



   ≪ ドル・コスト平均法 ≫
2013/03/31(Sun)

2012/08/05 のコメントです。

オリンピックで熱い戦いが繰り広げられています。真剣な戦いは観客を魅了し感動を与えてくれます。熱いのはオリンピックだけではありません。日本列島も猛暑によりうだるような暑さが続いています。熱中症にはくれぐれも気をつけてください。

さて、株式市場を見てみると、猛暑から一転して肌寒い展開が続いています。欧州から端を発した問題は、世界経済にボディブローのようにじわりじわり効いてきているようです。これらの問題の対策はいろいろと講じられているようですが、解決にはかなりの時間を要すると思います。

クローバル化された現在では、地球の裏側で起きた問題でも瞬時に世界中を駆け回り投資家達を一喜一憂させます。個人投資家においても世界の出来事は気になるものですが、その出来事が持ち株などにどのような影響を及ぼすかは分からないものです。

そこで、そのような世界の経済の情勢に振り回されない投資法はないものかと考えます。難しいことは考えず、淡々と売買できる投資法はないものかと・・・。

投資手法のひとつに「ドル・コスト平均法」という手法があります。ご存知の方も多いと思いますが「ドル・コスト平均法」とは、株式や投資信託などの金融商品の投資手法のひとつであり、定額購入法とも言います。一度に購入せず、資金を分割して均等額ずつ定期的に継続して投資をします。

ドル・コスト平均法は、高値掴みのリスクを避けるための時間分散の一種であるが、数量を等分するのではなく、金額を等分する点が単なる分散と異なります。価格が高い時は購入数量が少なく、安い時には多いため、単純な数量分割に比べ平均値の点で有利になるとされます。価格が下がった場合のみならず、上がったときにも買う点で難平買いとは異なります。

ドル・コスト平均法は、長期投資でリスクを抑制し、安定した収益を得たい場合に使われる手法です。上げ相場でドル・コスト平均法を行うと平均購入単価がかえって高くなり、収益を減少させてしまう欠点もあります。タイミングを精密に測れないため、値動きの早い商品で、ハイリターンを目指す投資には向きません。

ドル・コスト平均法は会社の従業員の持ち株会などで昔から採用されています。ドル・コスト平均法は素晴らしい投資手法であり多くのメリットもありますが、当然ながらリスクもあります。投資と名の付くものには必ずリスクが存在します。

団塊の世代が会社に入社し、従業員の持ち株会(自社の株式買い付け)に入って毎月ドル・コスト平均法で定額を給料から天引きされ積み立てたとします。これを日経平均と対比して見てみるとどうなるでしょうか。

団塊の世代が働き盛りの時代には、日経平均も高値で推移していたため、その評価はまずまずでしたが、その後退職し持ち株会で積み立てておいた株式を売却しようとした時・・・、その時は日経平均は最安値であった。

このような状況は、ドル・コスト平均法の問題ではなく経済の変化によるものですが、やはり、投資の世界には常にリスクが付きまとうものであると考えさせられます。

以上のように、どのような素晴らしい投資法でもリスクは避けられないものです。最近のニュースでも、著名投資家のウォーレン・バフェット氏が率いる米投資・保険会社バークシャー・ハサウェイの4−6月(第2四半期)決算は前年同期比9%減益となったという。デリバティブ(金融派生商品)投資の価値下落が響いたようです。

私自身も今年の投資収益は年初より順調に推移してきたものの、7月の下げで少しやられてしまった。そのわずかな下げでもタイミングを間違えば損失を被ることになります。

投資活動を続けていれば常にリスクは付いて回り避けられないものです。投資の世界に絶対はないのです。しかし、投資の基本的なところに間違いがなければ、多少の収益の変動があっても最終的には勝てるものです。自分の投資手法と自分自身を信じて粘り強く戦うべきです。オリンピックのアスリートのように・・・。


ガンバレ ニッポン!



   ≪ 相場下降期の買い ≫
2013/03/25(Mon)

2012/07/28 のコメントです。

いよいよロンドン・オリンピックが始まった。サッカー初戦のなでしこ勝利に続き、男子日本代表が1次リーグD組初戦で優勝候補のスペインを下し、歴史的な大金星を挙げ大いに盛り上がった。アスリート達は国の威信を賭け、あるいは個人の名誉のため、最高の舞台で競い合う。まさに真の世界であり、それに観客が興奮し感動する。

私もスポーツは好きで学生時代にはラグビーの選手でした。最近はもっぱらスポーツ観戦する側ですが、スポーツの素晴らしさ、純粋さを理解しているひとりではないかと思います。

現代のような混沌とした時代には、スポーツをするなり観戦するなりすれば、一時でもいやなことも忘れ無心になってストレス解消になるのではないでしょうか。

さて、株式市場の方はといえば、外部環境の悪さ、特にユーロ圏の問題がくすぶり続けており、市場低迷を余儀なくされています。さらに大手証券会社のインサイダー問題などもあり市場低迷に拍車をかけているようです。

中小証券では、大手証券会社のインサイダー問題のあおりを受けて、投資家(顧客)が市場から去っているという。市場関係者もスポーツ同様、真剣に対応していただきたいものです。

相場低迷期における株式投資の対策はと良く聞かれます。もちろん、低迷期には空売りで対処するわけですが、このような質問をする投資家のほとんどは空売りの経験がない。

空売りなしで下降相場に立ち向かうのは無謀というものですが、そこは何とか「買い」のみで儲ける方法はないものかと質問される。投資経験の少ない投資家であればやむを得ない質問であると思うが・・・。

下降相場でも上げる銘柄、それは仕手株であろう。仕手株の特徴を探し出せば何とか対応できるかもしれない。そこで仕手株の特徴であるが、仕手株のほとんどは信用銘柄である。

しかし、仕手株の売買は難しい。仕手株を売買すると、ひとかどの相場通になったような気分を味わうことができるが、結果は惨めな敗北に終わることが多い。

仕手株は、仕手が安値で仕込んだ株を高値で利食いするために、異常な売買高に持ち込み、その間に巧みに売り抜けてしまうものである。仕手筋が高値で利食いするためにいろいろな材料を流して、一般投資家を手玉にとって高値利食いする。これが一般的な仕手筋の手口である。

ここで、仕手株で常に問題となるのは、高すぎるという判断である。何を基準に高すぎるというのか分からないが、一般投資家は、ともかく高すぎるから下げるはずだという見通しで空売りをする。

一般投資家が高すぎると判断して空売りが膨らんだところで、仕手筋が更なる買いを入れる。するとどうなるだろうか。高すぎると判断して空売りした投資家は「こんなはずでは・・・」と空売りを買い戻す。一斉に空売りを買い戻せば当然ながら株価は急騰する。いわゆる「踏み上げ」である。仕手筋はここで利食いする。

投資経験の少ない投資家に仕手株を勧めるわけではありませんが、相場下降期には仕手株が踊るとも言われますので、その特徴を理解して売買されれは、下降期においても「買い」で、それなりに売買できるのではないでしょうか。

実際には、信用の売残の多い銘柄を探します。そして、買残との取組が接近している銘柄、あるいは売残が買残を上回っている銘柄を探します。これらの条件の整った銘柄の株価変動を見てみると、あまり日経平均などに連動せずに変動しています。また、相場の押し目においても下げ幅は小さくなっています。

このような条件を満たした銘柄が、相場下降期においても「買い」のみでリスクの小さい売買法と言えます。

オリンピック観戦がありますので、今回はこの辺で。

猛暑が続いています。お身体には十分気をつけてください。



   ≪ 欲しい物があったら自分で取りに行け ≫
2013/03/19(Tue)

2012/07/21 のコメントです。

国際的な金利指標の「ロンドン銀行間取引金利(LIBOR)」の不正申告を巡り、英金融監督当局の「金融サービス機構(FSA)」は、LIBORの不正操作に関し、英銀など7行を調査していることを明らかにした。

英金融大手バークレイズは2007年から09年にかけて、市場から「高い金利を払わなければ資金調達できないほど信用が低い」との信用不安が広がるのを懸念し、LIBORの基になる金利を実態より低く申告していたと言う。

これらに伴い、全国銀行協会は、国際的な金利指標である「ロンドン銀行間取引金利(LIBOR)」の不正操作問題を受け、全銀協が集計する「東京銀行間取引金利(TIBOR)」に関する一斉点検を関係機関に求めたことを明らかにした。

上記の問題や前回当欄でも解説した国内のインサイダー問題や不祥事など金融業界にまつわる問題は後を絶たない。これでは、まるで金融業界は不正やごまかしが蔓延する業界のようだ。言い過ぎかもしれないが、当らずしも遠からずではないだろうか。企業には本来あるべき社会的責任を果たすように強く求めたい。

我々はこのような業界の中で資産の運用を行っている。よほど注意をして取り組まないと不正やごまかし、だましの渦に巻き込まれてしまう。金融業界に身を置くものとして業界を批判することは心苦しいのですが、現実は現実として客観的な視点で見つめることが必要です。

我々の身近には、投資信託や確定拠出型年金などがありますが、これらは資産運用の専門家(アセット・マネージャー)が、株式や債券、金融派生商品などの金融資産、あるいは不動産などに投資するよう指図し運用するわけです。これらはすべて証券会社や金融機関を通して行うものです。

投資信託が元本保証をされない変動商品であることは知っている。購入した結果に対する究極の責任は個人顧客の自己責任に帰結することは仕方がないことなのかもしれません。しかし、この曖昧な自己責任に甘えて、販売会社やその営業、そして運用会社は自分たちが本来分担しなければならない責任と、そのための努力を放棄して安易な方向にばかり流れていないだろうか。

そして、それを仕方がないと諦めている個人顧客が多いのではないか。もし、そうだとしたら、なぜそのようなことになってしまっているのか。それぞれがどのような責任を持てば、個人の自己責任がより意味のある明確なものになり、その結果もより良いものになるのではないだろうか。

また、派生商品(デリバティブ)は金融危機で一躍脚光を浴びた証券化商品です。こうした商品は誰のために考えられたのだろうか。実は顧客のためというよりも、金融機関自身の利益を極大化しリスクを第三者に転嫁するための道具に過ぎない。

第三者というのは、派生商品であればほかの競合者に、証券化商品であれば幅広い顧客に当たります。このようにしてみると金融機関は利益を拡大し続けるために、時代とともにリスクが高い業務にシフトし、しかもその過程で、顧客のためのサービスから自分が儲けるための機関に成り下がってしまったわけです。

このように、委託した証券会社や金融機関が自分達の都合(裏事情)やインサイダー問題や不正、不祥事を起こしているのであるから、大事な資金を安心して委託できない。証券レディや営業マンの勧める商品も同様ではないだろうか。

ある営業マンが顧客にインデックス・ファンドを勧める。「これは日経平均に連動しているので・・・」と説明する。顧客は分かりやすいので購入する。しかし、購入後から下げ続ける。顧客は営業マンに「儲けるために購入したのに、おかしいじゃないの」と文句を言う。そこで営業マンは「これは日経平均に連動しているので・・・」と弁解する。まるで落語の世界である。

営業マンの勧め方にも問題はあると思いますが、受け入れた顧客にも責任はあるのです。勧められる商品を購入し、損をすると「あなたが儲かりますよと言ったから購入したのに」と相手を責める。投資の世界は自己責任ということを忘れ、すぐ責任を転嫁する。

「儲け話に儲けはない。ただ損をするだけ」ということを理解していない。もう大人だというのに・・・。欲は盲目と言うことなのだろうか。

「いさかいの原因には必ず双方に非がある。その要因は五分五分と心得よ。いさかいを起こす相手は、自分と同じ次元の人間である。次元が異なればいさかいは起きない」ということを肝に銘じることです。

インデックス・ファンドのように、市場全体が下げれはインデックス・ファンドも下げる。腕利きのファンドマネージャーが運用しても同じである。個人投資家が自分で運用しても市場全体が下げれは成績は落ちる。であるならば、ファンドで運用しても自分で運用しても結果は同じようなものと・・・。

どうせ同じなら「ファンドに委託して運用してもらった方が楽でいい」と考える。しかし、そこに何か忘れていないだろうか。「世の中に楽して儲かることはない」ということを。

欲しい物があったら自分で取りに行く。自分の資金は自分で運用する。これこそがベストであり、投資の本来の姿であると考えますがいかがでしょうか。



   ≪ 「続けること」は難しい ≫
2013/03/18(Mon)

2012/07/14 のコメントです。

内憂外患が相場の重荷になって、東京株式市場で取引の低迷が目立っています。日本株の売買の7割を海外投資家が占めているという。ということは、国内投資家が3割で、その内の半分以下が個人投資家ということになるのだろうか。

個人投資家はどこに行ってしまったのだろう。株式市場の長期低迷で株離れを起こしてしまったのだろうか。昔は取引の半分以上が個人投資家だったのに・・・。

野村證券や日興証券は、日本の市場を引っ張ってきたリーダー的存在あったにも拘らず、インサイダー問題や不祥事を起こしている。このようなことが後を絶たず、日本市場をむしばんでいるようです。これでは日本市場は信用されず、投資マネーは流出、長期低迷が続く市場はさらに細ることになってしまうでしょう。大手証券には一段と高い「プロの倫理観」が求められます。

私が株式投資を選択した理由のひとつに、投資市場では「常に対等に戦える」ということがあります。投資の世界では、いくら大きな資金を持ってしても、そこに投資スキルがなければ戦いには勝てません。つまり、投資においては投資資金より、投資のノウハウが優先するということになります。

これは個人投資家にとっては大きな強みでもあります。もし、大きな資金があれば勝てるとすれば個人投資家などひとたまりもありません。大きな資金があるからといってAIJ投資顧問のように破綻してしまうところもあります。日本の機関投資家だって同じようなものです。投資信託の成績を見てみれば分かるでしょう。

しかし、一般的なビジネスの世界はそうはいきません。長年商いを続けてきた八百屋があったとします。良心的な商いをして地域住民から親しまれてきた八百屋であっても、その八百屋のとなりに大型スーパーができて、大量に仕入れた野菜を連日バーゲンされたのでは、八百屋はひとたまりもありません。

消費者は、新鮮でしかも安い野菜であれば有無を言わず大型スーパーに流れていきます。当然です。これは資本力の違いであり、資本主義の弱肉強食の原理でもあるのです。かくして、商店街はシャッター通りと化していくのです。

その点、株式市場は資本主義の根幹を成すものですが、株式市場は資本力だけで優劣が決まるわけではありません。株式市場では、個人投資家だって素晴らしい投資技術を持っていれば対戦相手は誰であっても恐いものはないはずです。ここが株式投資の魅力でもあるのです。要は、投資において成功することは投資資金ではなく投資技術なのです。

個人投資家は投資技術を磨くべきです。投資の世界では高い投資技術を身につけることによってのみ成功するのです。投資の世界で生き残るには、それ以外はありません。

そこで「高い投資技術とは」となるわけですが・・・。これらについては、当欄で何度となく解説しておりますので、今更述べることもありませんが、その基本はシンプルであるべきと考えます。私の使用している分析システムでも、使用している指標は2つか3つ程度です。

今までにも「・・理論」「・・分析」など、高度なテクニックを解説した手法もありましたが、その手法で大儲けしたという話は聞いたことがありません。投資の世界には、売り買いしかないわけですから、あまり難しく考える必要はないと思います。

まずは「してはいけないこと」「しなければいけないこと」をしっかり理解して、シンプルな分析手法で売買すべきです。そして、それを続けるべきです。

私は投資の世界で一番難しいことは「感情のコントロール」であると述べてきました。このことは投資体験者であれば誰でも納得していただけると思います。そして二番目に難しいこと、それは「続けること」です。ここでの「続けること」の意味は、自分の納得する投資手法で売買を続けるという意味です。

「これはいける」と思った投資手法であっても2、3回続けて負けるともうやめてしまいます。負け続けても売買するということは本当に難しいものです。しかし、自分で納得する投資手法であったなら、ある程度期限を決めて継続するべきです。

継続することによって、その投資手法の良いところ、悪いところが理解できるようになります。そして、次に、その悪いところを改善していけば良いわけです。2、3回続けて負けてやめてしまっては何も得るものはありません。何も身に付きません。

「続けること」は難しいものですが、壁を乗り越えなければ明かりも見えてきません。時には、心を鬼にして「続けること」も必要なのです。


◆お知らせ----------------------------------------------------------------

最近のウィルスソフトは、頻繁に利用されているメジャーなソフト(システム)以外は、ウィルスやスパムと認識して除外されてしまうようです。当研究所の分析ソフトもご多分に漏れずウィルス扱いとなって遮断されてしまう場合も多いようです。

大変迷惑なことですが、当研究所の分析ソフトはウィルスチェックを行って提供しておりますので心配はございません。

当分析システムをホームページよりダウンロードしてもセットアップができない、バージョンアップができないなどの症状がある場合は、ウィルスソフトによって、分析システムが遮断されています。このような場合は下記の方法で遮断を解除して下さい。

ウィルスソフトによって解除方法は異なりますが、一般的には、ウィルスソフトの「設定」から「除外」の項目で解除を行ってください。


<< 解除する「ファイルの場所」と「実行ファイル名」 >>

「ローカルディスクC」→「SPS_Files(フォルダ)」を開いた後に、下記の各システムの格納場所で実行ファイルを設定してください。

1.スピードマスター・プラス
  「SPS_Files(フォルダ)」→「SPMASTER(フォルダ)」→「BIN(フォルダ)」→
  「Speed_Master.exe(実行ファイル)」

2.トレンド・ストライカー マルチ (短期、中期、長期用、完全システム運用)
  「SPS_Files(フォルダ)」→「Trend_Striker_Multi (フォルダ)」→「BIN(フォ
   ルダ)」→「Trend_Striker_Multi.EXE (実行ファイル)」

3.ペア・スプレッド 
  「SPS_Files(フォルダ)」→「Pair_Spread (フォルダ)」→「BIN(フォルダ)」
  →「Pair_Spread.EXE (実行ファイル)」

以上、
不明な点などございましたらご遠慮なくお問い合わせ下さい。
よろしくお願い申し上げます。

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   ≪ サイクル ≫
2013/03/13(Wed)

2012/07/07 のコメントです。

欧州中央銀行(ECB)が主要政策金利を従来から0.25ポイント引き下げ、0.75%と過去最低水準とした。中国も人民銀行が直近1カ月で2回目となる利下げに踏み切った。こうした海外情勢はやがて日本経済の下押し要因になると考えられます。

一方、国内では民主・自民・公明の3党協議の結果、消費税増税の関連法案が衆院を通過したことで、今後の景気対策論議が与党内部から浮上している。

国際通貨基金(IMF)のラガルド専務理事は7月中旬に公表する世界経済見通しについて「前回予測より低くなる」と述べ、4月時点の予想から下方修正されるとの見方を表明した。欧州債務危機に加え、新興国でも景気の減速傾向が出ているためとみられる。

以上のように、海外情勢および国内情勢においてもあまり明るいニュースはないようです。バブル後の景気低迷を「失われた10年」などと表現されてきましたが、実際には10年どころではないようです。

私の稚拙な考えではありますが、私は「景気サイクル30年説」を唱えています。ここでの景気サイクルとは、ピークからボトム、ボトムからピークへの期間を言います。もちろん私は株式専門であるため、これらの視点から述べて見ます。

景気変動を株価変動に合わせてみます。株価のピークは1989年12月の38915円でした。その30年前は1959年となります。1940年代、1950年代前半は第二次大戦と戦後処理の時代であり、すべてがリセットされた時代でした。その後1950年代後半から高度成長期に繋がっていきます。

そして、高度成長期、その後の安定期からバブルを向かえ、株価で見れば1989年12月でピークを打つことになります。まさにバブルの絶頂期です。バブル期までの高度成長には団塊の世代が大きく貢献したことは言うまでもありません。

では、今後のボトムはと言うと、株価のピークから30年後の2019年となります。現在は2012年ですからボトムまではあと7年かかると言うことになります。「失われた10年」どころか「失われた30年」となります。

これらの説から、なぜ30年なのかという疑問もわいてくるはずです。その根拠は簡単です。30年の期間は、人間一人が働ける期間なのです。現在では、寿命も延びているためもう少し長くなるかもしれませんが、実際に元気に働ける期間は30年程度ではないでしょうか。

欧州のギリシャ、イタリア、スペインなど経済危機に見舞われて、ユーロの危機などと叫ばれ、あれこれ対策をとっているようですが、その回復には30年は必要となってくるのではないでしょうか。

元気に働ける期間の30年は一世代です。つまり、一世代変わらないと価値観なども変わらないため、おいそれと社会が変化しないものです。バブル期を経験した人達は、現状を常にバブル期と比較して「景気が悪い」などと言います。

バブル期を経験していない人達は、現状を「こんなもの」と言います。バブル期を経験しない人達が社会の中心となったときに、価値観も変わり初めて景気が上向きとなってくると考えます。大きな景気サイクルもそのぐらいの長い期間を要することになります。

私は経済の専門家ではないので、株価の変動から経済状況を観察する程度ですが、企業は人間が行っているものであり、これらの視点から景気動向を見てみると30年周期説もまんざらでもないような気もしています。それとも私の思い込みなのかもしれませんが・・・。

景気にサイクルがあるように株価にもサイクルがあります。一般的に、資本金の大きな銘柄はサイクルが長く、資本金の小さい銘柄はサイクルは短くなります。しかし、株価サイクルも常に一定しているものではありません。

株価のサイクルが分かれば、株式投資は必勝間違いなしです。サイクルが分かれば株価の天底が分かるわけですから・・・。実際の株価サイクルについては、各銘柄の資本金や業績、市場全体の変動に左右され掴み所はありません。

私は現在、これらの株価サイクルの研究を行っておりますが、とにかく時間がかかります。日々のサイクルデータを取り出すのに、1日につき何百回も過去に遡って計算するわけですから・・・・。株価サイクルについての文献はいくつかありますが、その多くは決め手を欠く内容となっています。それだけ難しいということです。

株価サイクルは、一部「総合ヘッジ比率」にも採用されていますが、株価サイクルの研究は未知への挑戦となりますので、今後も地道に努力していく考えでいます。



   ≪ 総合ヘッジ比率、再考 ≫
2013/03/10(Sun)

2012/06/30 のコメントです。

梅雨時期は雨が続いてなんとなく憂鬱なのですが、雨に咲くきれいな紫陽花を目にして心も少し癒されるような気がします。忙しい世の中ですが、時には自然に浸る余裕も持ちたいと思っています。

さて株式市場ですが、現在は6月はじめを安値として上昇傾向にあります。相場上昇に伴い、今回バージョンアップしました「総合ヘッジ比率」も「買い長」となっています。ここでもう一度、「総合ヘッジ比率」について検証してみましょう。

リストされている過去のデータの中で、総合ヘッジ比率の買いのボトムは5月24日の「買8.9/売91.1」で日経平均は8563円でした。この水準では多くの空売り銘柄を所有していることになります。その後の推移を見てみると、6月19日時点では「買52.6/売47.4」となり、この時点では空売りの半分は手仕舞ったことになります。

5月24日のボトム以降、日経平均はさらに下落し、6月4日に安値8296円を付けました。その時点で総合ヘッジ比率は「買10.0/売90.0」でしたが、その後は総合ヘッジ比率の買いの数値が大きくなって、6月29日現在「買78.6/売21.4」、日経平均は9000円台を回復することなりました。

ここで、安値圏での総合ヘッジ比率のニュートラル水準は、6月18日「買48.6/売51.4」、6月19日「買52.6/売47.4」あたりであり、順張りという前提であれば適正なポジションではないかと思います。

当システムは、買いと空売りの両建て売買であるため、下降トレンドでは空売りを利食いしつつ徐々に買いを入れていき、底値近辺では売り買いがニュートラルになるように設計されています。今後の推移は分からないものの、3月の高値、6月の間では総合ヘッジ比率は正しく機能していると考えられます。

「森を見て木を見る」という相場格言がありますが、やはり相場全体(森)の流れを把握してから銘柄選択(木)や売買ポジションの検討をすべきであると思います。私は相場全体の流れを把握することが投資で成功する鍵であると考えています。

相場全体の流れが把握できれば、買いと空売りの資金配分をそれらに沿ったポジションに組むだけで、おのずと収益に繋がるものです。相場全体の流れが把握すれば、銘柄選択や売買ポジションなどはそれほど重要ではありません。よって、相場全体を把握する「総合ヘッジ比率」の重要性はますます高まってきます。

ちなみに、私自身も自己資金での運用を行っているわけですが、その運用システムは、銘柄選択や売買ポジションは会員の皆様がご利用されているシステムと若干異なるものの、「総合ヘッジ比率」は全く同じ指標を採用しています。つまり、会員の皆様と私は同じ舟に乗っているということになります。

相場で収益を上げるのは容易なものではありませんが、まずは投資の基本を忠実に実践するべきであり、その上で、投資において何が重要であるかを理解することから始まるのではないでしょうか。


【ワンポイント・アドバイス】

当システムで、空売り銘柄となって仕掛ける場合に、該当銘柄の信用の売残が買残を上回っているような銘柄は避けた方が良いと思います。そのような銘柄は、いずれ売残の買戻しで株価が上昇する可能性があるためです。

逆に買いの場合は、信用の売残が買残を上回っているような銘柄は売残の買戻しで株価があまり下げない傾向にありまので、買い銘柄としては好都合です。

いずれにしても、信用の売残が買残を上回っているような銘柄、あるいは売残と買残が接近しているような銘柄は要注意です。



   ≪ 相場とホルモン ≫
2013/03/07(Thu)

2012/06/22 のコメントです。

面白い記事がありましたので紹介します。

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数年前、2人の神経科学者がロンドンのある大手投資銀行のトレーディングフロアで実験をした。ジョン・コーツ、ジョー・ハーバート両氏は連続8営業日にわたって午前11時と午後4時の2回ずつ、17人のトレーダーの唾液のサンプルを採った。その日のトレーディングの大半を行う前と後のサンプルで、テストステロンやアドレナリン、コルチゾールなどステロイド系のホルモンの量の変化を調べた。

トレーダーの唾液を調べるという珍しい実験によって、何が市場を動かし、なぜ市場はわれわれが望むほど安定的でも効率的でもないのかを解明する将来への扉が開かれる可能性があると説明されていた。

データは目には見えない心理的な変化を浮き彫りにした。まず分かったのは、トレーディングがうまく行き利益が出るのはトレーダーの頭脳の力だけではないことだ。
というのも、男性ホルモンのテストステロンの分泌が午前に多かった日ほど、トレーディングの成績が良かったからだ。

実はこれは不思議でも何でもない。テストステロンは血中のヘモグロビンの量を増やし、これによって、運ばれる酸素の量が増える。動物と人間の双方の実験で、これが物を探す粘り強さや勇敢さ、リスク意欲などを高めることが分かっている。これらはもちろん、トレーダーが現実の市場で収益機会を追求する時に役立つ資質だ。運動選手は試合前にテストステロンの分泌が増える。これで集中した激しい活動への準備が整う。

ロンドンの実験は意外な結果も示した。心理的・身体的なストレスが高まったときに分泌が増えるために「ストレス・ホルモン」とも呼ばれるコルチゾールが、トレーディングで大きな損失を出したときに増えなかったのだ。コルチゾールはむしろ、トレーディングの結果のボラティリティの高さに比例して増えた。トレーディングの成功と失敗の予想のつかない振れが大きいほど、コルチゾールの分泌が多くなった。このホルモンは十分な量になると、けがや脅威への対応として消化や生殖、免疫システムなどに関連した機能をシャットダウンしてしまうという。

この単純な事実は、市場についての考え方に対し大きな意味を持つ。市場参加者は大半の金融理論で想定されている合理的なロボットではない。彼らは大昔に設計された神経・生理の装置を使って対応する生物体なのだ。市場で起こっていることがホルモンに影響するならば、ホルモンもトレーダーの行動を左右し市場にフィードバックされていく。コーツ氏は新著で、われわれの肉体が、人間に金融のブームと破裂を繰り返させるのかもしれないと論じている。

野生動物を研究する動物学者は、テストステロンに関して「勝者効果」というものを確認している。ライオンやクマの2頭のオスがメスをめぐって戦った後、勝者のテストステロンが急上昇し敗者は急低下するという。これは合理的だ。敗者は休養して回復にエネルギーを使う必要がある一方、勝者はすぐにでも次の相手と戦わなければならないかもしれないからだ。

しかし、勝者効果は最終的に問題をもたらす。テストステロンの増加で自信とリスク意欲を高めたオスは次の戦いにも勝つ可能性が高くなる。勝ち続けるうちにテストステロンの量が非生産的な水準に達する。過度に攻撃的で自信過剰になった動物は愚かなリスクを取り、最後には倒されることになる。

これらの発見に照らして、長期の上昇相場の局面でウォール街に浸透する興奮極まりないエネルギーは総体的に高くなったテストステロンのレベルを反映したものであり、生理的な仕組みが金融バブルを膨らませ得ると考えるのは自然なことだ。相場が上昇すればするほど、トレーダーと投資家はさらに自信満々になりリスクを取りたがる。結果的に、自分たちの不敗をほぼ確信し、次の勝利を信じて根拠なき熱狂に基づくリスクを取る人が市場にあふれる。

コーツ氏によれば、いったんバブルがはじけると今度は別のホルモンが破裂の影響を増幅させる。コルチゾールのレベルが高い状態が長く続くと精神には、不安を感じたり嫌なことばかりを思い出したり、危険がそこかしこに潜んでいるように感じたり、という影響が表れる。そうなると市場は、今度は根拠なくリスクを回避するようになる。金融業界全体あるいは大部分が、せっかく見つけた機会を生かせないような人間の集まりになってしまうため、弱気相場が長期化する。

現在はケンブリッジ大学に在籍するコーツ氏は、ゴールドマン・サックス・グループとドイツ銀行に10年間勤めた後に神経科学者になった。トレーディングに携わっていた同氏は実験を始める前から、インターネットバブル時代の実際の経験から、冷静な理性よりも深い何かが市場を動かしていることを確信していた。

普段は「地に足が着いた用心深い人たち」だったトレーダーたちが「小さな一歩ずつ、有頂天の妄想状態になっていった」とコーツ氏は振り返る。「リスクテークにおいて自信過剰になり、取引の額は一貫して大きくなる一方、わずかなリターンのために大きなリスクを取るようになっていった」という。トレーダーや投資家が冷静でいようとどんなに努力しても、体の中の全ての細胞に働きかけるステロイドの力には勝てない。

ごく最近まで、生物学は経済学から事実上除外されていたが、これは驚くべきことだ。この間違いは頭脳と身体が別々の物で、行動は思考によって導かれると考える合理主義者の傾向に根ざしている。実際は、行動の理由はもっと幅が広い。もし、われわれの体と脳のメカニズムが金融ブームと破裂のリズムをつかさどる主因となり得るなら、そろそろ金融理論に、もっと生理学を取り入れるべきだろう。

コーツ氏は、生理学が市場を動かす原動力の中心にあるという説得力ある理論を展開する。これは総じて見逃されている要素だ。この洞察が、投資家のホルモンの状態に基づいた新しい投資の指標やファンドを生む可能性は十分にある。
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これらの記事で私が感じたことは「われわれの肉体が、人間に金融のブームと破裂を繰り返させるのかもしれない」「過度に攻撃的で自信過剰になった動物は愚かなリスクを取り、最後には倒されることになる」「投資家が冷静でいようとどんなに努力しても、体の中の全ての細胞に働きかけるステロイドの力には勝てない」というところです。つまり、人間は生物学的に相場には勝てないということです。

私が常々申し上げている「裁量的」「感覚的」「主観的」に行動すると、上記のような現象を引き起こすことになります。

よって、私は投資において、裁量的、感覚的、主観的な要素を排除した「システム売買」で運用しているのです。



   ≪ オリジナル分析指標 ≫
2013/02/22(Fri)

2012/06/14 のコメントです。

このたび、当研究所では分析システム「スピードマスター・プラス」と「トレンドストライカー・マルチ」をバージョンアップいたしました。今回、追加しました新指標は長期間の検証により実践の運用に耐えられる指標であると自負しております。

新指標の説明については、当システム内の「操作・解説」にありますが、ここでもう一度、新指標の解説をしたいと思います。

まず、「総合ヘッジ比率」ですが、従来のヘッジ比率は市場変動にやや遅れがちでしたが、今回の総合ヘッジ比率は、この問題を解決すべく膨大なデータの検証を行いました。そのため、正確な検証結果を得るために指標の提供が翌日となりました。

総合ヘッジ比率は、本システムで最も重要な指標となります。総合ヘッジ比率は、市場全体における買いポジションと空売りポジションの投資資金の配分比率を示します。

総合ヘッジ比率の見方の一例を上げてみます。まず、リストされている過去のデータの中で、買いのピークは2月29日の「買82.4/売17.6」でした。この水準での日経平均株価は9723円で目先高値を打ったものの、その後のNY市場の急騰を受け、さらに上昇となって3月27に10255円を付けて高値となっています。この時点(3/27)の総合ヘッジ比率は「買66.0/売34.0」となっています。

ここで重要なことは、市場の高値と総合ヘッジ比率の買いのピークが一致してはいけないということです。もし、市場の高値時に総合ヘッジ比率の買いの指数が80にもなってしまっては空売りは20となり、高値での空売りが少なくなってしまいます。総合ヘッジ比率は、買いと空売りの両方に満足する指数でなければいけないのです。

理想的には、高値での総合ヘッジ比率は「買0.0/売100.0」となるべきでしょうが、これでは高値と確定しているならいざ知らず、先のことは誰も分からないので「買0.0/売100.0」ではヘッジなしとなり、そこから急騰しようものならすべてアウトになってしまいます。そのため現実的には、高値圏という前提のもとでは「買50.0/売50.0」のニュートラルにして、上げても下げてもリスクなしとするべきでしょう。

これらの視点から総合ヘッジ比率を見てみると、4月3日「買52.6/売47.4」、4月4日に「買49.2/売50.8」となっており、おおむね現実的な運用に近い数値となっているのではないでしょうか。

一方、最近の安値を見てみましょう。リストされている過去のデータの中で買いのボトムは5月24日の「買8.9/売91.1」で日経平均は8563円でした。その後、日経平均はさらに下落し、6月4日に安値8296円を付けました。その時点で総合ヘッジ比率は「買10.0/売90.0」でしたが、その後は総合ヘッジ比率の買いの数値が大きくなっています。今後の推移に注目したいところです。

もし、総合ヘッジ比率のピーク、ボトムを相場観測指数として見るならば、総合ヘッジ比率を相場の先行指数として捉えることも可能です。

以上のように、総合ヘッジ比率は市場の変動を的確に捉えているものと思います。よって、買いと空売りの資金ポジションを総合ヘッジ比率に合わせながら運用することにより、安全でかつ安定した成果を得ることができるものと考えます。

総合ヘッジ比率による運用においての注意点ですが、実際の運用において、持ち株の資金配分を総合ヘッジ比率に合わせながら運用するわけですが、市場の変動とともに、持ち株(買いと空売り)の資金配分が合わなくなってくる場合があります。

実際の運用は、正確に1ポイントまで合わせる必要はありませんが、総合ヘッジ比率と持ち株の比率が大きくかけ離れてきた場合には、仕掛け銘柄を追加するか持ち株を処分するなどして調整する必要があります。

その際、新規に仕掛ける銘柄がない場合、または投資資金が上限であった場合などは持ち株を処分して調整します。持ち株の処分を行う場合は、評価損益に係わらずランク下位の銘柄から処分するようにします。

「市場ウェイト」は、現在の株式市場のボリュームがどの辺りを中心に変動しているかを判定した指標です。視覚的に捉えやすいようにグラフ表示にしました。市場ウェイトを「天井圏」「高値圏」「安値圏」「大底圏」の4段階に分け、それぞれの位置のウェイトを数値で表示しました。

市場ウェイトの各指数を時系列に記録しておくと、その推移がわかり、現在は市場がどちらの方向に向いているかが把握できます。また、市場の転換期を捉えることもできます。市場ウェイト指数は、市場の動向に遅れることなく、その変化を捉えることができる非常に精度の高い市場観測指標です。

続いて、ブレイク・ポイントについて説明します。ブレイク・ポイントとは、(A)、(B)、(C)、(X)のラインからなり、それぞれのラインを株価が上に抜けるか下に抜けるかによって今後の株価の動向を判断する指標です。ブレイク・ポイントは固定値ではなく毎日変化します。時には大きく変化しますので日々観察し、その動向に注意しなければなりません。

ブレイク・ポイントは、当初はあまり関心を持たれないかもしれませんが、継続して観察していきますと、株価の変動とともに日々変化し、株価の流れを的確にキャッチするため、他では見られないユニークな指標として体験いただけると思います。

ブレイク・ポイントの(B)を軸(中心)として、(B)より上のゾーンを上昇ゾーンとします。(B)より下のゾーンを下降ゾーンとします。ブレイク・ポイントにより、現在の株価の水準がどの位置にあるか一目瞭然です。

それぞれのブレイク・ポイントを本日の株価(終値)が前日の株価(終値)より上抜け、または、下抜けした場合に、ブレイク・マークが表示されます。

買いの場合のブレイク・ポイント利用の基本は、(B)のラインを株価が下から上に抜けた時となります。また、(C)のラインを株価が下から上に抜けた場合、または(A)のラインを株価が下から上に抜けた場合も買い付けは可能ですが、それぞれリスクは高くなります。

決済は、それぞれのブレイク・ポイントを株価が下に抜けた場合となります。たとえば、(B)のラインを株価が下から上に抜け買い付けした場合の決済は、(B)のラインを株価が下抜けした時や(A)のラインの上に株価が上昇した場合は、(A)のラインを株価が下抜けした時となります。

ブレイク・ポイント (A)のゾーンに上昇となった場合は急騰する可能性が高くなります。株価が(A)のラインの上に上昇となってきた場合には結果的には天井探しとなります。ブレイク・ポイント(A)のラインを株価が下抜けしたら決済します。

ブレイク・ポイント(X)は、短期間に大幅な上昇した場合や仕手株などの決済に利用します。株価がブレイク・ポイント(X)に到達するか、または、株価がブレイク・ポイント(X)を株価が下から上抜けしてから、ブレイク・ポイント(X)を下抜けした場合に決済します。

空売りの場合のブレイク・ポイントを利用の基本は、(B)のラインを株価が上から下に抜けた時となります。また、(C)のラインを株価が上から下に抜けた場合、または(A)のラインを株価が上から下に抜けた場合も空売りは可能ですが、それぞれリスクは高くなります。

決済は、それぞれのブレイク・ポイントを株価が上に抜けた場合となります。たとえば、(B)のラインを株価が上から下に抜け空売りした場合の決済は、(B)のラインを株価が上抜けした時や(C)のラインの下に株価が下降した場合は、(C)のラインを株価が上抜けした時となります。

ブレイク・ポイント(C)のゾーンに下降となってきた場合は急落する可能性が高くなります。株価が(C)のラインの下に下降となってきた場合には結果的には底値探しとなります。ブレイク・ポイント(C)のラインを株価が上抜けしたら決済します。

プレイク・ポイントの注意点は、それぞれのプレイク・ポイントを上抜け、または下抜けしたものの、再びもとの位置にもどってしまうことがあります。いわゆる「だまし」です。通常、これらの「だまし」は、1〜3日程度です。それ以上は確定とするべきです。ランダムに動く株価を点であるプレイク・ポイントで捉えることは容易ではありません。これらが若干の「だまし」となるわけです。

ブレイクの判定は終値で行います。ブレイク・ポイントを利用し売買したものの、再びもとの位置に戻ってしまい、これを「だまし」と判断し、持ち株を持続したものの、結果「だまし」とならず反転してしまうことがあります。このような場合、往々にして大きな損失を被ることがあります。

これらを避ける意味でも、このような状況が発生した場合、実践では「だまし」と判定せず、ルールどおりに一旦処分して、再度仕掛け直すという姿勢を取るべきです。「だまし」であるか否かは、プレイク・ポイントの推移を見ていれば、ある程度は判断が付くものです。

本システムのご利用方法について、不明な点などございましたらご質問下さい。

当研究所のオリジナル分析指標は、投資家の皆様の強力なパートナーとなることでしょう。



   ≪ それでも買い続けますか? ≫
2013/02/17(Sun)

2012/06/07 のコメントです。

TOPIXがなんと29年ぶりの安値を付けた。欧州債務問題と米経済減速懸念に、円高進行が加わるトリプルパンチとなっているためですが、歴史的な安値の背景には日本の弱さも垣間見えます。復興需要で国内経済は比較的堅調であるものの、デフレや人口減少、不安定な政治といった問題は残ったままです。

ソニーが1000円割れ、パナソニックが500円割れと日本を代表するハイテク企業の株価が次々と大台を下回った。結果論ではあるが、このような現実を突きつけられると「長期投資」「ブランド投資」も正しいものではなかったのかと考えさせられるのではないだろうか。

私は常々「世の中の常識は非常識」と述べています。これは極論であり、長期的スパンでの見方ですが、上記の内容から見ると、あながち間違いでもないような気がします。

投資の世界では「長期投資」「ブランド投資」が投資の正道と言われています。しかし、私はかねてから「投資の世界で誰でも考えそうなことは通用しない」とも述べています。これらは、私の長い投資体験から感じるものであって、思考をめぐらして述べているものではありません。

投資の世界では、大多数の投資家が損をしていると言われています。やはり、ここでの「大多数」は「誰でも考えそうなことは通用しない」ということを裏付けしているのではないでしょうか。そこで、概念的ですが、大多数ではなく少数派に入れば投資で収益を上げることができるのではないだろうか・・・。

理屈の上では確かにその通りだと思います。しかし、思い通りにならないのも投資の世界です。常識が大多数であれば、非常識は少数派になります。誰でも考えそうなことは大多数であり、誰も考えそうにないことは少数派となります。

「理屈をこねているだけじゃないの」と思われるでしょうが、少数派とは非常識で誰も考えそうなことを考えない人ということになってしまいます。これでは、まるで変人です。「変人」の部分は、私にぴったりなような気もするのですが・・・。

投資の世界にはもうひとつ常識というものがあります。それは「信用取引は危険だから絶対にしてはならぬ」という教え(常識)です。同様に「空売りは危険だ」という常識もあります。確かにその通りでしょう。しかしながら、その危険の意味を深く理解している人は少ない。

信用取引の危険の意味はレバレッジにあります。株式の取引でのレバレッジは3倍程度です。これはリスクの許容範囲内であると思います。銀行から融資を受けて不動産を購入するときも同じようなものでしょう。この3倍程度のレバレッジは、過去の歴史において適正と判断して銀行などでも採用しているのでしょう。しかし、金融先物などはその何倍ものレバレッジが可能です。そこに問題があるのです。

信用取引のメリットもないわけではありません。もし、バブルの時期に買った株式を現物で後生大事に持続していて、それも大きく引かされて塩漬けに・・・。もし、バブル期に信用取引での売買であったなら、とうに6ヶ月の期日で処分されています。どちらが良かったでしょうか。

また、空売りは信用取引でしかできません。またまた結果論ですが、もし、バブル期以降に空売りを実行していたならば、現在のような状況にはならなかったのではないでしょうか。

「株式投資は買いから」ということも常識ではないでしょうか。現在は大底圏だから買いから入るのだと思っても、すでに塩漬け銘柄を多く所有しているので動きが取れない。短期売買においては「大底での買い」も常識の範疇なのです。

つまり「TOPIXが29年ぶりの安値を付けた」ということからも投資の世界では、あまり常識は通用しないということではないでしょうか。それでも、今後も買い続けて行くのですか・・・。



   ≪ サプライズには保険を ≫
2013/02/13(Wed)

2012/06/01 のコメントです。

株式市場が下げている。3月の高値から5月末までの日経平均の下げ幅は1800円にも及んでいる。率にして17%強である。一方、TOPIXを見てみると、160ポイントの下げとなっている。18%強の下げである。TOPIXの方が下げ幅が大きい。

その要因は、日経平均は225銘柄であり、値嵩の銘柄に左右されるためであろう。そのため、市場を正しく捉えるのは、やはりTOPIXが適していると思います。そのTOPIXが、昨年11月の安値703ポイントに近づいている。TOPIXの現在値(5/31)は719ポイントである。日経平均の昨年11月の安値は8135円、現在値(5/31)は8542円である。その差(率)が微妙に異なる。

では、信用取引はどのようになっているのだろうか。売残742729/買残3856573(単位千株)となっている。買残は過去2年半の中で最大値いっぱいの状態まで買われている。売残は過去2年半の中で最低水準である。よって、これらの比率である貸借倍率は実に5倍にも及んでいる。この5倍は過去5年間でも最大値である。

一方、信用の評価損率はマイナス20%弱で、過去2年半の中で最大値に近い。投資家はこれらの数値をどのように読んで、どのように判断するのだろうか。これらの数値から見る限りでは明らかに株式市場は陰の極であろう。しかし、これらは内部要因であり、これだけで判断するのは早計でしょう。株式投資に影響するものには、外部要因も大きく影響してくるのです。

ちなみに、私の分析では今回の高値(テクニカル分析において)を2月末と判断したが、NY市場の上昇などの外部要因で3月末までずれ込み高値を打った。このように外部要因が陰に陽に影響してくるものです。

現在のところ外部要因と言えば当然ながらユーロ圏の問題でしょう。いくら内部要因的に陰の極と判断しても、突然のサプライズニュースなど飛び込んできようものならすべてご破算になってしまいます。投資の世界とはそのような世界なのです。だから予測がつかないのです。だから絶対はないのです。

しかしながら、我々個人投資家には外部要因など分からないものです。ニュースなどを聞いてある程度は理解しつつも、これらの要因が株式市場にどのような影響を及ぼすか、ましてや持ち株に対する影響度など分かるはずもありません。

個人投資家は、このような掴み所のない世界で売買を繰り返しているのです。だから常に不安を感じながら市場に留まっているのです。これらが「投資の世界」ということであり、避けては通れないものなのです。

では、このような状況下、個人投資家はどのような姿勢で投資の世界に向き合えばよいのでしょうか。

私の考えは、投資家が信頼できる分析手法、それはテクニカル分析でも良いですし、ファンダメンタル分析でも良いのですが、内部要因などの明確な数値に基づいた分析指標を利用し、投資家自身に合った投資手法で運用を行いつつ、万が一のために保険(ヘッジ)を掛けておくのです。

「サプライズには保険」、これが私の投資に対する考えですが、投資の世界には常にサプライズが付いて回るものです。そのサプライズのために保険を掛けておくのです。このような考えは、投資の世界に限らず、一般社会においても同様ではないでしょうか。

何度も申し上げていますが、投資とは利益を積み上げていくものです。積み上げるには時間がかかります。つまり、投資とは長期間にわたり継続して運用していくものです。その継続中には、何度もサプライズは起きます。そのサプライズをかいくぐり継続していくにはやはり保険の役割は必要でしょう。

もちろん、保険を掛ければそれだけ経費もかかります。しかし、これらは持ち株を維持していくための必要経費であり、運用を継続していくためには欠かせないアイテムでもあるのです。

勝負をすれば最後には必ず負けます。投資の世界は勝負の世界ではないのです。継続する運用の世界なのです。



   ≪ 金融派生商品と逆張り ≫
2013/02/09(Sat)

2012/05/26 のコメントです。

最近のニュースに「大手投資銀行のJPモルガンがクレジット・デフォルト・スワップ(デリバティブ取引)などのポジションで20億ドル(約1600億円)の巨額の損失を出した問題で、FBI(アメリカ連邦捜査局)は捜査を開始した」とあった。

また、その詳細記事は「他の金融機関のデータと比べてみると、JPモルガンの「逆張り」ぶりが鮮明だ。そのような投資戦略をなぜ幹部が承認したか、という疑問もわいてくる」という内容であった。

私は、これらの記事から「デリバティブ取引」「逆張り」という言葉が印象に残った。何故なら「デリバティブ取引」「逆張り」と言えば、先般、AIJ投資顧問が破綻した原因と酷似しているからです。

デリバティブ取引とは、先物取引・先渡し取引、オプション取引、スワップ取引などの金融派生商品の取引であり、ハイリスク・ハイリターンの取引となります。

JPモルガンは金融のプロ集団でもあるが、やはり、ハイリスクのワナにかかってしまったようです。プロ集団でもこのようなことがあるのですから、ましてや、個人投資家がこのような金融派生商品に手を出すのはいかがなものかと思います。

このようなことから、私は一切、金融派生商品に手を出さないのです。もし、金融派生商品の取引を行うとすれば、現物株を持った先物へのヘッジぐらいなものです。本来、先物取引はヘッジに利用するものなのですから・・・。取引商品の本質を理解し、その正しい利用法で取引するべきであると思います。

最近は先物取引への勧誘が多いようです。私は、先物取引への勧誘をはじめ、あらゆるセールスで利益を受けるのは、セールスを受ける側ではなく、セールスする側にあると考えています。儲け話など降ってはきません。そのため、私はセールスは一切受け付けません。もし、欲しい物があったら自分で取りに行きます。

ブームにおいても同様です。今は株式投資など見向きもせず、為替の取引がブームとなっているようです。為替取引で大儲けしたなどの記事を読むと、自分も・・と考えます。これらもマスメディアを通したセールスのようなものです。

私は「ブームはバブル」と言っています。自分の考えをしっかり持っていなければ、周りの雰囲気に飲み込まれるだけです。「こっちの水は甘いぞ、あっちの水は苦いぞ」と付和雷同しないようにしたいものです。

また、今回のニュースにあったように「逆張り」もまた問題がありそうです。分析のシミュレーションをしていると良く分かるのですが、たとえば、ある銘柄の一定期間の株価の中心値で横線を引いて、中心値以下の部分と中心値以上の部分に分けてみます。

そこで質問です。もし、買いから入るのであれば中心値以上で買いますか、それとも中心値以下で買いますか?。いかがでしょうか。多くの投資家は「中心値以下で買い」と回答するでしょう。当然です。株式投資は、安値で買って高値で売るということがセオリーだからです。

しかし、統計を取ってみると全く逆の結果となります。つまり、買いで入るなら「中心値以上で買い」が正しい答えとなるのです。よって、株価が中心値以上となったら買いに入り、株価が中心値以下となったら決済する、または、空売りすることが正しい捉え方です。

統計上では「逆張り」は間違いであると結論付けられます。「逆張り」が間違いであることは、大きな損失を出したJPモルガンの逆張り、破綻したAIJ投資顧問の逆張りが証明することにもなります、時には大きな損失を被る結果にもなるのです。

しかしながら、「逆張り」がすべて間違いであるとは思いませんが、「逆張り」は、投資成果にあまり貢献しないようにも思います。

最近は金融派生商品、逆張りが主流のようですが、私は投資をするなら「株式投資」および「債券投資」。投資手法は「順張り」が正道ではないかと考えています。選択肢の多いのは結構なことですが、ブームに踊らされたり、人の勧めに乗ったりするのはいかがなものでしょうか。



   ≪ ガラパゴス化 ≫
2013/01/29(Tue)

2012/05/18 のコメントです。

ガラパゴス諸島は、エクアドルの大陸からおよそ900キロメートル離れた位置にあり、独自の生態系が発達したことで有名である。ガラパゴス諸島はチャールズ・ダーウィンが進化論の着想を得ることになった航海で訪れたことでも有名である。

「ガラパゴス化」とは、日本で生まれたビジネス用語のひとつで、大陸から隔絶された環境下で、生物が独自の進化を遂げたガラパゴス諸島の生態系に重ね、2007年ごろから広く使われるようになりました。

独自の方向で多機能・高機能化した製品やサービス、海外進出やM&Aに消極的な企業、排他的で規制の多いマーケットなど、国際標準からかけ離れている日本の産業の現状を批判的に表した新語です。

孤立した環境で「最適化」が著しく進行すると、外部との互換性を失い孤立して取り残されるだけでなく、外部との適応性、汎用性がなくなるという警句でもある。

「ガラパゴス化」は、まさしく当研究所の分析システムのようである。当研究所の分析システムは、一般的な汎用型の分析システムとは異なり、投資家の意思を取り入れない融通の利かない独自に進化した専用型の分析システムです。

また、市場に出回っているような一般的に分析指標は一切採用せず、誰にも分からないような分析指標で分析している。さらに、聞いたことも見たこともない「どてん売買(売り買いの連続売買)」などを採用し、初心者には全く分からず使いこなせない。

これを「ガラパゴス化」と言わずして何と言うのだろうか。独断先行の分析システムなど誰が好んで利用するだろうか。

しかし、相場の世界は「これが正しい手法だ」というものはなく「何でもあり」の世界でもある。だったら、当研究所のような分析システムもあっても良いのではないだろうか。当研究所の分析システムを10年近く継続していただいている会員の方もおりますので・・・。

何はさておき、分析システムは当らなくてはいけない。私は、長く継続いただいている会員の方に感謝しつつ、同時に皆さんのご期待に沿えるような分析システムを提供しなければならないという責任も感じています。

そこで、皆様のご期待に沿えるように、日々、システムの開発にまい進しているわけですが、近々、これらの成果の一部をバージョンアップして提供したいと考えております。

株式投資においては、やはり現在の相場状況を把握することが重要ではないでしょうか。現在のように明らかに下落状況であれば、株価チャートを見れば分かることですが、「もちあい」状態になった場合などでは、その方向性の見極めも難しいものです。

市場が上昇傾向か下降傾向か、ある程度市場の方向性が把握できれば、それなりに資金をシフトすることもでき運用も効率的になるでしょう。また、市場が現在どの程度の水準にあるかも分かれば、なお好ましいものです。今回、これらの分析指標も提供したいと考えています。

現在の市場がどの程度の水準であるか分かれば、後はそれらに合わせた資金ポジションを調整すればよいわけです。そのポジション調整はヘッジ比率で行うわけですが、従来のヘッジ比率は、若干、相場変動から遅れがちでした。これらを現在の相場状況に合った指標に、また、ある時は先行的な指標として調整した「総合ヘッジ比率」を提供したいと考えています。「総合ヘッジ比率」は、ひとつの指標で、短期、中期、長期用のすべての投資スタンスに合うように設計しました。

次は個別銘柄です。個別銘柄において、売り買いシグナルもさることながら、事前に「この水準を上に抜ければ上昇となる」「この水準を下に抜ければ下降となる」などの判定基準があれば、ある程度見通しが立ち、あまり焦ることなく売買ができるでしょう。今回、これらの指標も提供したいと考えています。

当研究所の分析システムは「ガラパゴス化」状況の分析システムであり、その考え方や利用方法に難点があることは十分承知しているつもりです。しかし、どのような仕事でも利益を上げるということは簡単にできるものではありません。特に投資の世界で収益を上げることは、さらに困難なものとなります。

そのような難しい投資の世界で、今後も投資活動を続けていくために、投資に対する考えを深めていただき、投資技術を磨いて、ワンランクアップの投資家になられることを願うものです。



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